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明治2年[[9月 (旧暦)|9月]]調べの職員録で陸軍の少将として掲載されている者<ref name="職員録・明治二年九月・陸軍">「職員録・明治二年九月・職員録改」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A09054272700、職員録・明治二年九月・職員録改(国立公文書館)(第66画像目)</ref>は、明治2年7月調べの職員録で軍務官陸軍局の三等陸軍将として掲載されていた者<ref name="職員録・明治二年七月・陸軍局" />とほぼ同じで[[堂上家|堂上]][[華族]]{{Efn|1869年[[7月24日]](明治2年[[6月16日 (旧暦)|6月16日]])に公卿・諸侯の称を廃止して華族に改称した<ref>「公卿諸侯ノ称ヲ廃シ改テ華族ト称セシム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070034600、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第六巻・制度・種族一(国立公文書館)</ref>。}}やその子弟が任ぜられた{{Efn|明治2年9月調べの職員録には久我通久、正親町公董、五条為栄、四条隆謌、鷲尾隆聚、坊城俊章が陸軍の少将として掲載されており、烏丸光徳は少将としては掲載されていない<ref name="職員録・明治二年九月・陸軍" />。}}。なお、大将や中将として掲載されている者はいない<ref name="職員録・明治二年九月・陸軍" />。
 
[[1870年]][[10月12日]]([[明治3年]][[9月18日 (旧暦)|9月18日]])に[[太政官 (明治時代)|太政官]]の沙汰により、陸軍に佐尉官・曹長を置き佐尉については大中少を分かち曹長には[[権官]]があり、[[正五位]]から[[正九位]]までに相当した<ref name="海陸軍大中少佐及尉官及陸軍曹長權曹長ヲ置ク">{{Cite wikisource|title=海陸軍大中少佐及尉官及陸軍曹長權曹長ヲ置ク|author=太政官|wslanguage=ja}}</ref> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・官位相当制・兵学寮・佐官・尉官・下等士官の説明">{{Wikiref|JACAR-A04017112800|JACAR:A04017112800}}(第7画像目)</ref> {{Efn|[[法令全書]]では布達ではなく「沙汰」としている<ref>{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書 |publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治3年 |page=357|chapter=第604号海陸軍大中少佐及尉官及陸軍曹長權曹長ヲ置ク(9月18日)(沙)(太政官)|id={{NDLDC|787950/211|format=NDLJP}} }}</ref> <ref>「御沙汰書 9月 官位相当表の件御達」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C09090037000、公文類纂 明治3年 巻1 本省公文 制度部 職官部(防衛省防衛研究所)</ref>。また、第604号はいわゆる[[法令番号]]ではなく法令全書の編纂者が整理番号として付与した番号である<ref>{{Cite web |url=https://dajokan.ndl.go.jp/hanrei.html#types_and_numbers |title=7. 法令の種別、法令番号 |accessdate=2023-12-02 |author=国立国会図書館 |authorlink=国立国会図書館 |year=2019 |format=html |website=日本法令索引〔明治前期編〕 |work=ヘルプ(使い方ガイド) |publisher=国立国会図書館 |language=日本語 }}</ref>。}} {{Efn|1870年[[1月5日]](明治2年[[12月4日 (旧暦)|12月4日]])に[[刑部省]]から兵部省への軍曹から歩兵までの職名と等級の照会に対して、翌日に兵部省は[[御親兵|御直兵]]大隊司令官は先ず[[従六位]]、軍曹については[[職原抄]]にも[[鎮守府 (古代)|鎮守府]]軍曹従八位上とあるので先ず[[従八位]]相当の取り扱いと致しておき、その他それぞれの等級などについては調査してから大綱を申し出るつもりで、その後に内容を知らせると回答していた<ref name="刑部省軍曹以下ノ照会">「刑部省軍曹以下ノ職名并等級等ノ事ヲ兵部省ニ照会ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070837100、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百六巻・兵制・陸海軍官制(国立公文書館)</ref>。}} {{Efn|兵部省は弁官宛に海陸軍大佐以下の官位相当表を上申していたが決定に日数がかかっており、明治3年7月28日に官位相当表の決定を催促をしている<ref>「弁官往復閏 7月 官位相当表の義々付上申」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C09090036900、公文類纂 明治3年 巻1 本省公文 制度部 職官部(防衛省防衛研究所)</ref>。}}。
 
明治3年[[11月 (旧暦)|11月]]調べの職員録では陸軍の大将、中将及び大佐以下権曹長以上として掲載されている者は一人もいない{{Efn|明治3年11月調べの職員録には正親町公董、五条為栄、四条隆謌が陸軍の少将として掲載されている<ref name="職員録・明治三年十一月・陸軍">{{Wikiref|JACAR-A09054274900|JACAR:A09054274900}}(第149画像目から第151画像目まで)</ref>。}}<ref name="職員録・明治三年十一月・陸軍" />。
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[[1871年]][[1月3日]](明治3年[[11月13日 (旧暦)|11月13日]])に徴兵規則を定め[[府藩県三治制|府藩県]]から、[[士族]]・[[卒族]]・庶人にこだわらず身体強壮で兵卒の任に堪えることができる者を選んで1万石に5人づつ徴兵することを決めた<ref>「徴兵規則ヲ定メ府藩県ニ課シ封土ニ応シ兵員ヲ大坂出張兵部省ニ出サシム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070856200、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百八巻・兵制・徴兵(国立公文書館)(第1画像目から第2画像目まで)</ref>。
 
明治3年[[12月 (旧暦)|12月]]初め列藩は各隊伍を編制するがその制は各藩で異なり一定しなかった{{Efn|[[小浜藩]]では、現状では等外の士族に官位相当のない無級の令官(隊長)を命じても隊士の指揮などを初め万事不都合であることから、後で令官の等級が定められるまで仮に判任の大属(府県では[[従七位]]相当<ref name="『法令全書』明治3年【第589】" >{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書 |publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治3年 |page=352|chapter=第589 大中小藩大属以下官位相当ヲ定ム(9月13日)(布)|id={{NDLDC|787950/209|format=NDLJP}} }}</ref>)、権大属(府県では[[正八位]]相当<ref name="『法令全書』明治3年【第589】" />)や少属(府県では従八位相当<ref name="『法令全書』明治3年【第589】" />)と同等を命じても問題ないかを兵部省に問い合わせて許可された<ref>「小浜藩兵隊令官等級ヲ仮定ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070862000、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第百八巻・兵制・徴兵(国立公文書館)</ref>。}}ことから、1871年[[2月11日]](明治3年[[12月22日 (旧暦)|12月22日]])に各藩の常備兵編制法を定め、[[大隊]]長を改めて少佐と称し奏聞を経て任ずるものとした{{Efn|少佐に任官するときに「任 何藩陸軍少佐」と記された[[宣旨]]を作成することになった<ref>「諸藩陸軍少佐宣旨書式ノ例」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15070310400、太政類典・第一編・慶応三年~明治四年・第三十八巻・官規・文書一(国立公文書館)</ref>。}} <ref name="各藩ノ常備兵編制法ヲ定ム・上等士官">{{Wikiref|JACAR-A15070861600|JACAR:A15070861600}}(第1画像目から第2画像目まで)</ref> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・官位相当制・兵学寮・佐官・尉官・下等士官の説明" />。ただし、[[歩兵]]3[[中隊]]以上を編制する藩は引き続き大隊長と[[副官]]を置くことができた<ref name="各藩ノ常備兵編制法ヲ定ム・上等士官" /> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・官位相当制・兵学寮・佐官・尉官・下等士官の説明" />。また中隊長は大尉、副官及び[[小隊]]長は中尉、半隊長は少尉と改称し、以上を総称して上等士官と言い[[藩庁]]において選抜して兵部省へ届出させた<ref name="各藩ノ常備兵編制法ヲ定ム・上等士官" /> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・官位相当制・兵学寮・佐官・尉官・下等士官の説明" />。
正権曹長と軍曹を総称して[[下士官|下等士官]]と言い、下等士官と伍長の四職は少佐が選抜して藩庁へ届出させ、下等士官の採用・離職・降級・昇級は毎年2回まとめて兵部省へ届出させた<ref name="各藩ノ常備兵編制法ヲ定ム・下等士官">{{Wikiref|JACAR-A15070861600|JACAR:A15070861600}}(第2画像目)</ref> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・官位相当制・兵学寮・佐官・尉官・下等士官の説明" />。
[[砲兵]]隊長は大尉、副官及び[[分隊]]長は中少尉と改称し、曹長以下の四職は歩兵と同じ<ref name="各藩ノ常備兵編制法ヲ定ム・砲兵">{{Wikiref|JACAR-A15070861600|JACAR:A15070861600}}(第2画像目から第3画像目まで)</ref> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・官位相当制・兵学寮・佐官・尉官・下等士官の説明" />。
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これらの名義についての官制ではないものの規定したものとしては、明治3年の陸軍徽章では大佐・中佐・少佐の領は2分の1金、大尉・中尉・少尉の領は3分の1金としているところ、少尉以上准官は総て領を赤にし<ref name="明治3年12月22日陸軍徽章・軍服の概要・上等士官の階級章の表" />、明治4年の兵部省陸軍・士官兵卒・給俸諸定則では、准・心得・試補の官を置くときは総てその本官の一等給に照らして准は4分の3、心得は3分の2、試補は2分の1を賜ることとしている<ref>{{Wikiref|JACAR-A15070883300|JACAR:A15070883300}}(第2画像目)</ref>。
 
明治6年5月以前の種々の名称で明治25年に軍人として認定された明治6年5月以前種々の名称には次のようなものがある<ref name="明治25年4月19日陸軍大臣閣議請議・甲印別紙" >{{Wikiref|JACAR-A15112559500|JACAR:A15112559500}} (第3画像目から第5画像目まで)</ref> <ref name="明治25年4月19日陸軍大臣閣議請議・添付資料" >{{Wikiref|JACAR-A15112559500|JACAR:A15112559500}} (第7画像目から第10画像目まで)</ref> <ref name="明治25年5月18日閣議決定" />。[[下士官#兵科の下士官]]の記事も参照
* 大中少佐心得、大中少尉心得、曹長・権曹長・軍曹心得<ref name="明治25年4月19日陸軍大臣閣議請議・甲印別紙" /> <ref>「鎮台分営士官心得勤辞令書式ヲ定ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A03023301700、公文別録・陸軍省衆規渕鑑抜粋・明治元年~明治八年・第三十二巻~第三十五巻・明治元年~明治八年(国立公文書館)</ref> {{Efn|name="明治17年陸軍省廃藩置県ノ際大尉心得等命セラレタル者ノ服役年数起算方ヲ稟定ス"}}
: 明治3・4・5年の頃にあって各その本官の職を取る。本官とは、大中佐は連隊長、少佐は大隊長、大尉は中隊長、中少尉は小隊長の職を取る<ref name="明治25年4月19日陸軍大臣閣議請議・添付資料" />。
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陸軍の科を分けて参謀、要塞参謀、[[憲兵]]、歩兵、騎兵、[[輜重兵]]、砲兵、[[工兵]]の8科とし、佐官以下はこれを分任した<ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治6年参謀科から会計部まで">{{Wikiref|JACAR-A04017112800|JACAR:A04017112800}}(第11画像目)</ref>。
 
会計部に監督長、監督、一等・二等副監督、監督補、一等・二等司契、司契副、軍吏正、軍吏、軍吏副、軍吏補、一等・二等・三等書記、一等・二等・三等看病人、監獄を置く<ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治6年参謀科から会計部まで" />。その官等については、監督長は三等官であり勅任とする<ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治6年参謀科から会計部まで" />。監督は四等、一等副監督・一等司契は五等、二等副監督・二等司契・軍吏正は六等官として以上を上長官と言い、監督補・司契副・軍吏は七等、軍吏副は八等、軍吏補は九等官とし以上を士官と言い、一等書記・一等看病人を十一等、二等書記・二等看病人を十二等、三等書記・監獄を十三等官とし以上を下士と言う<ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治6年参謀科から会計部まで" />。その課を分けて監督、司契、糧食、被服、病院、裁判所囚獄の6課としこれを分任した<ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治6年参謀科から会計部まで" /> {{Efn|陸軍会計部の糧食課の職は、凡そ陸軍に在り人員の食需、馬匹の[[飼料]]を給し、並びに[[台所|庖厨]]・[[暖炉]]の用に供する[[薪|薪炭]]を給する<ref>{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書 |publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治6年|page=1155|chapter=陸軍省第313 在外会計部大綱条例(8月8日)|id={{NDLDC|787953/658|format=NDLJP}} }}</ref>。
被服課の職は、凡そ陸軍に在り被服・諸具・麻布・[[靴|鞋]][[靴下|韤]]の諸品、並びに[[馬具]]・[[蹄鉄]]等、また戦時[[野営]]内の諸具、平時[[駐屯地|屯営]]内の諸具を支給する<ref>{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書 |publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治6年|page=1158|chapter=陸軍省第313 在外会計部大綱条例(8月8日)|id={{NDLDC|787953/658|format=NDLJP}} }}</ref>。
病院課の職は、軍医を補佐して会計経理の事務を司る<ref>{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書 |publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治6年|page=1160|chapter=陸軍省第313 在外会計部大綱条例(8月8日)|id={{NDLDC|787953/658|format=NDLJP}} }}</ref>。
司契課の職は、陸軍諸隊・諸役・諸館衙人員の[[賃金|本給]]並びに総て規則上の諸入費を支給するために[[有価証券|契券]]を[[交付|付下]]して[[支払|支償]]するを司る<ref>{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書 |publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治6年|page=1164|chapter=陸軍省第313 在外会計部大綱条例(8月8日)|id={{NDLDC|787953/658|format=NDLJP}} }}</ref>。
監督課の職は、必要に応じて[[調達|弁買]]・支償・[[備蓄|停貯]]・[[分配]]の方法について総て[[公金|官銀]]の用法が適切であるか否か、條規例則は逐一に行われているか否か、法度禁令はこれを遵守しているか否かを監視する<ref>{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書 |publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治6年|page=1167|chapter=陸軍省第313 在外会計部大綱条例(8月8日)|id={{NDLDC|787953/658|format=NDLJP}} }}</ref>。}}。
 
軍医部は軍医総監、軍医監、一等・二等軍医正、軍医、軍医副、軍医補、薬剤官、一等・二等薬剤正、薬剤官、薬剤副、薬剤補とする<ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治6年軍医部">{{Wikiref|JACAR-A04017112800|JACAR:A04017112800}}(第11画像目から第12画像目まで)</ref>。その官等については、軍医総監は三等官であり勅任とする<ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治6年軍医部" />。軍医監・薬剤官は四等、一等軍医正・一等薬剤正は五等、二等軍医正・二等薬剤正は六等官として以上を上長官と言い、軍医・薬剤官は七等、軍医副・薬剤官副は八等、軍医補・薬剤補は九等官として以上を士官と言う<ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治6年軍医部" />。
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1875年(明治8年)5月に兵学寮を廃止して<ref>「兵学寮ヲ廃ス」国立公文書館、請求番号:太00425100、件名番号:025、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百三巻・兵制二・武官職制二</ref>、戸山学校・幼年学校の両校を陸軍省の直轄とする<ref>「戸山幼年両校ヲ陸軍省ノ直隷トス」国立公文書館、請求番号:太00425100、件名番号:026、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百三巻・兵制二・武官職制二</ref>。
 
1875年(明治8年)[[9月24日]]に陸軍武官表を改正し<ref name="明治16年5月4日陸軍武官官等表改正・二条・備考:内閣書記官局記録より陸軍省総務局への照会" /> {{Efn|明治8年9月24日太政官第145号布告により陸軍武官表を改正し<ref name="明治8年太政官第145号布告" >{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書|publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治8年|pages=187-189|chapter=太政官第145号布告 陸軍武官表改定(9月24日 輪廓附)|id={{NDLDC|787955/155|format=NDLJP}} }}</ref>、これを陸軍部内では陸軍武官官等表としており。同年10月9日陸軍省達第71号達により陸軍部内の陸軍武官表を陸軍一般に達した<ref name="明治8年陸軍省達第71号達" >{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書|publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治8年|pages=1411-1412|chapter=陸軍省達第71号達 陸軍武官官等表改正ニ付武官表改正(10月9日 輪廓附)|id={{NDLDC|787954787955/774|format=NDLJP}} }}</ref> <ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治8年10月9日達第71号陸軍武官表改正">{{Wikiref|国立公文書館-太00424100-015|国立公文書館、請求番号:太00424100、件名番号:015}}(第9画像目)</ref> <ref name="明治16年5月4日陸軍武官官等表改正・二条・備考:内閣書記官局記録より陸軍省総務局への照会" />。}}、砲兵科に上等監護、監護・監守{{Efn|資料によって監守と表記するもの<ref name="明治7年11月28日陸軍省条例中砲兵本廠並砲工兵方面職司及軍属職名改訂">「陸軍省条例中砲兵本廠並砲工兵方面職司及軍属職名改訂」国立公文書館、請求番号:太00424100、件名番号:028、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百二巻・兵制一・武官職制一</ref> <ref name="明治8年2月10日砲兵方面並本支廠条例">{{Wikiref|国立公文書館-太00426100-019|国立公文書館、請求番号:太00426100、件名番号:019}}(第2画像目)</ref>と、監手と表記するもの<ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治8年9月24日陸軍武官表改正">{{Wikiref|国立公文書館-太00424100-015|国立公文書館、請求番号:太00424100、件名番号:015}}(第6画像目から第7画像目まで。第8画像目に第7画像目の一部が裏写り)</ref> <ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治8年9月9日伺い砲工兵方面軍楽部准士官">{{Wikiref|国立公文書館-太00424100-015|国立公文書館、請求番号:太00424100、件名番号:015}}(第8画像目から第9画像目まで)</ref>があるが、この記事では大政紀要<ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治8年造兵武庫司廃止から屯田兵まで">{{Wikiref|JACAR-A04017112800|JACAR:A04017112800}}(第13画像目)</ref>や翌明治9年12月に改定された陸軍武官表<ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治9年12月16日陸軍武官表改訂">{{Wikiref|国立公文書館-太00424100-015|国立公文書館、請求番号:太00424100、件名番号:015}}(第10画像目から第12画像目まで)</ref>の表記に合わせる。}}・監査一等・二等、一等・二等火工教頭、火工長、火工下長、銃・木・鉄{{Efn|資料によって銕工や鐵工と表記するもの<ref name="明治7年11月28日陸軍省条例中砲兵本廠並砲工兵方面職司及軍属職名改訂" /> <ref name="明治8年2月10日砲兵方面並本支廠条例" /> <ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治8年9月9日伺い砲工兵方面軍楽部准士官" /> <ref>{{Wikiref|国立公文書館-太00453100-001|国立公文書館、請求番号:太00453100、件名番号:001}}(第90画像目)</ref>と、鍛工と表記するもの<ref name="明治8年12月17日陸軍給与概則・第11表第2俸給表・会計軍医馬医軍楽部上等監護以下">{{Wikiref|国立公文書館-太00456100-001|国立公文書館、請求番号:太00456100、件名番号:001}}(第21画像目から第22画像目まで)</ref> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治8年造兵武庫司廃止から屯田兵まで" />があるが、この記事では常用漢字を用いて鉄工と表記する。角川新字源改訂新版によると、銕は鉄の古字で、鐵は鉄の俗字である。鍛は金属に焼きをいれて打ちきたえる。漢辞海第四版によると、鐵は鉄の旧字体で、銕は鉄の異体字である。鍛は、槌で鉄を打って強くする。}}・鋳工長、同下長を置き、工兵科に上等監護、監護を置き、軍楽部を設けて楽長、楽次長、楽師、楽手を置き、その官等は上等監護、楽長を十等としこれを[[准士官]]とする<ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治8年9月24日陸軍武官表改正" /> <ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治8年9月9日伺い砲工兵方面軍楽部准士官" /> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治8年造兵武庫司廃止から屯田兵まで" />。
監護、監守、監査、一等火工教頭、火工長、楽次長を十一等とし、二等火工教頭、火工下長、銃・木・鉄・鋳工長、楽師を十二等とし、銃・木・鉄・鋳工下長、楽手を十三等とする<ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治8年9月24日陸軍武官表改正" /> <ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治8年9月9日伺い砲工兵方面軍楽部准士官" /> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治8年造兵武庫司廃止から屯田兵まで" />。
この他に兵卒相当として砲兵方面同本廠では二等火工教頭の下に火工生徒を、火工下長の下に火工卒を、銃工下長の下に銃工を、木・鉄・鋳工下長の下に木・鉄・鋳工を置き<ref name="明治7年11月28日陸軍省条例中砲兵本廠並砲工兵方面職司及軍属職名改訂" /> <ref name="明治8年2月10日砲兵方面並本支廠条例" />、軍楽隊では楽手の下に楽生を置く<ref>「軍楽隊概則」国立公文書館、請求番号:太00426100、件名番号:044、太政類典・第二編・明治四年~明治十年・第二百四巻・兵制三・武官職制三(第4画像目)</ref>。
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=== 明治9年の陸軍 ===
1876年(明治9年)12月6日陸軍省達第209号達により陸軍武官表を改訂した<ref name="明治9年陸軍省達第209号達" >{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書|publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治9年|pages=1009-1011|chapter=陸軍省達第209号達陸軍省達第209号達 陸軍武官表改訂(12月6日 輪廓附)|id={{NDLDC|787956/564|format=NDLJP}} }}</ref> <ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治9年12月16日陸軍武官表改訂" /> <ref name="明治16年5月4日陸軍武官官等表改正・二条・備考:内閣書記官局記録より陸軍省総務局への照会" /> {{Efn|この表は上等卒以下を増加することにより改正した。このため陸軍武官官等表には影響しない<ref name="明治16年5月4日陸軍武官官等表改正・二条・備考:内閣書記官局記録より陸軍省総務局への照会" />。}}。要塞参謀・砲・工・輜重兵科は伍長の下に一等卒と二等卒を置き、憲兵科は伍長の下に卒を置き一等卒と同列として二等卒を置かない、歩・騎兵科は伍長の下に上等卒、一等卒、二等卒を置き上等卒は一等卒と同じ欄に併記した<ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治9年12月16日陸軍武官表改訂" />。
会計部の糧食課は三等書記の下に量手・秣手を置き、被服課は三等書記の下に夫長・庫守を置き、病院課は三等書記・三等看病人の下に夫長・厨夫・看病卒を置き、囚獄課{{Efn|明治8年11月25日に陸軍省職制章程を改定したときに裁判所囚獄課は単に囚獄課と称することにした<ref name="明治8年11月25日陸軍省職制章程並改正・第35条から第42条まで">{{Wikiref|国立公文書館-太00424100-034|国立公文書館、請求番号:太00424100、件名番号:034}}(第6画像目)</ref> <ref name="大政紀要・陸軍職制の章・会計部の段落・明治12年まで">{{Wikiref|JACAR-A04017112800|JACAR:A04017112800}}(第48画像目)</ref>。}}は三等書記・監獄の下に看囚を置き、みな一等卒と二等卒の列に跨る<ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治9年12月16日陸軍武官表改訂" />。
軍楽部は楽長を軍楽部准士官と言い、楽次長・楽師・楽手を軍楽部下士と言い、その下に楽生を置き一等卒と同列とした<ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治9年12月16日陸軍武官表改訂" />。
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=== 明治12年の陸軍 ===
[[1879年]](明治12年)10月10日太政官第39号達により陸軍職制を制定し<ref name="明治12年10月10日陸軍職制制定" >{{Wikiref|国立公文書館-太00650100-011|国立公文書館、請求番号:太00650100、件名番号:011}}(第1画像目から第8画像目まで、第16画像目から第17画像目まで)</ref>、陸軍省職制事務章程<ref name="明治12年10月10日陸軍省職制事務章程改正" >{{Wikiref|国立公文書館-太00650100-011|国立公文書館、請求番号:太00650100、件名番号:011}}(第1画像目、第9画像目から第13画像目まで、第16画像目から第17画像目まで、第19画像目)</ref> 及び陸軍武官官等表を改正<ref name="明治12年太政官第39号達*陸軍武官官等表改正" >{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書|publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治12年|pages=290-291|chapter=太政官第39号達 *陸軍武官官等表改正(10月10日 輪廓附)|id={{NDLDC|787959/195|format=NDLJP}} }}</ref> <ref name="明治12年陸軍省達乙第73号達" >{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書|publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治12年|pages=931|chapter=陸軍省達乙第73号達 陸軍武官官等表改正(10月10日 輪廓附)|id={{NDLDC|787959/530|format=NDLJP}} }}</ref> <ref name="明治12年10月10日陸軍武官官等表改正" >{{Wikiref|国立公文書館-太00650100-011|国立公文書館、請求番号:太00650100、件名番号:011}}(第1画像目、第14画像目から第18画像目まで)</ref>して{{Efn|1878年(明治11年)12月5日に[[参謀本部 (日本)|参謀本部]]を置いて陸軍省参謀局を廃止し<ref>「参謀本部ヲ置キ条例ヲ定ム・附参謀局ヲ廃ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A01000055900、太政類典・第三編・明治十一年~明治十二年・第四十六巻・兵制・武官職制一(国立公文書館)</ref>、同年12月12日に[[監軍部|監軍本部]]を置く<ref>「監軍本部ヲ置キ条例ヲ定ム」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A01000056000、太政類典・第三編・明治十一年~明治十二年・第四十六巻・兵制・武官職制一(国立公文書館)</ref>。そして、同年12月17日に陸軍省職制章程等で参謀監軍両本部条例に抵触する条件は総て廃棄することしたことからこの改正が行われた<ref>「参謀監軍両本部条例制定ニ付陸軍省職制章程等抵触ノ件廃棄」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A01000056100、太政類典・第三編・明治十一年~明治十二年・第四十六巻・兵制・武官職制一(国立公文書館)</ref>。}}、同月13日陸軍省達乙第81号達により陸軍武官表を改訂する<ref name="明治12年陸軍省達乙第81号達" >{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書|publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治12年|pages=957-958|chapter=陸軍省達乙第81号達 陸軍武官表改訂(10月13日 輪廓附)|id={{NDLDC|787959/540|format=NDLJP}} }}</ref> <ref name="明治12年10月13日陸軍武官表改訂" >「陸軍武官表改訂」国立公文書館、請求番号:太00650100、件名番号:012、太政類典・第三編・明治十一年~明治十二年・第四十六巻・兵制・武官職制一</ref> <ref name="明治16年5月4日陸軍武官官等表改正・二条・備考:内閣書記官局記録より陸軍省総務局への照会" /> {{Efn|これを最後に陸軍武官表の発行をやめる<ref name="明治16年5月4日陸軍武官官等表改正・二条・備考:内閣書記官局記録より陸軍省総務局への照会" />。}}。
陸軍武官将校・下士の科名を廃止して佐官以下はその科名であった参謀・憲兵・歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵の字を冠することにする<ref name="明治12年10月10日陸軍武官官等表改正" /> <ref name="明治12年陸軍省達乙第74号達" >{{Cite book|和書|editor=内閣官報局|year=1912|title=法令全書|publisher=内閣官報局|location=東京|volume=明治12年|pages=931|chapter=陸軍省達乙第74号達達 陸軍武官官等表改正官名之通換称(10月10日 輪廓附)|id={{NDLDC|787959/530|format=NDLJP}} }}</ref> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治11年3月試補官は准士官の上席から明治16年5月会計・軍医・馬医・軍楽部官名を改めまで"/>。騎兵の中に蹄鉄工長及び同下長、砲兵の中に鞍工長及び同下長を置き、工長は他の工長と並んで十二等、下長は他の下長と並んで十三等とする<ref name="明治12年10月10日陸軍武官官等表改正" /> <ref name="明治12年陸軍省達乙第74号達" /> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治11年3月試補官は准士官の上席から明治16年5月会計・軍医・馬医・軍楽部官名を改めまで"/>。会計部ではその課名を廃止してその官名に会計の字を冠することにする<ref name="明治12年10月10日陸軍武官官等表改正" /> <ref name="明治12年陸軍省達乙第74号達" /> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治11年3月試補官は准士官の上席から明治16年5月会計・軍医・馬医・軍楽部官名を改めまで"/>。ただし、監獄は元のまま会計の字を冠さない<ref name="明治12年10月10日陸軍武官官等表改正" /> <ref name="明治12年陸軍省達乙第74号達" /> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治11年3月試補官は准士官の上席から明治16年5月会計・軍医・馬医・軍楽部官名を改めまで"/>。そして、従前会計部に属した看病人はこれを軍医部に属す<ref name="明治12年10月10日陸軍武官官等表改正" /> <ref name="大政紀要・陸軍官制の章・明治11年3月試補官は准士官の上席から明治16年5月会計・軍医・馬医・軍楽部官名を改めまで"/>。
 
{| class="wikitable" style="font-size:small;"
|+明治12年10月10日太政官第39号達陸軍武官官等表改正<ref name="明治12年太政官第39号達*陸軍武官官等表改正"/> <ref name="明治12年10月10日陸軍武官官等表改正" /> {{Efn|name="銕工・鍜工・鍛工"|明治9年12月の陸軍武官表では砲兵科の木工長・木工下長の次、鋳工長・鋳工下長の前は銕工長・銕工下長であったが<ref name="明治7年11月8日陸軍武官表・四条・明治9年12月16日陸軍武官表改訂" />、明治12年10月の陸軍武官官等表では鍜工長・鍜工下長となり<ref name="明治12年10月10日陸軍武官官等表改正" />、さらに明治16年5月4日達第21号陸軍武官官等表では鍛工長・鍛工下長となる<ref name="明治16年5月4日陸軍武官官等表改正・二条・明治16年第21号達陸軍武官官等表" >{{Wikiref|JACAR-A15110464100|JACAR:A15110464100}}(第1画像目から第5画像目まで)</ref>。角川新字源改訂新版によると、銕は鉄の古字である。鍛はきたえる。金属に焼きをいれて打ちきたえる。鍛と鍜は別字。錏鍜はしころ。首の後部を守るよろい。漢辞海第四版によると、銕は鉄の異体字である。鍛は槌で鉄を打ってつよくする。錏鍜は、首の後部を守るよろい。しころ。}}
|-
!一等!!rowspan=3|将官
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!十七等
|}
 
{| class="wikitable"
|+明治12年10月13日陸軍省達乙第81号達陸軍武官表改訂<ref name="明治12年陸軍省達乙第81号達" />(卒の部分)
|-
!rowspan=3|卒
|||||歩兵上等卒||騎兵上等卒||||||
!rowspan=3|会計部卒
|
!rowspan=3|軍医部卒
|
!rowspan=3|
|
!rowspan=3|軍楽部卒
|
|-
|||憲兵卒||歩兵一等卒||騎兵一等卒||砲兵一等卒||工兵一等卒||輜重兵一等卒||rowspan=2|会計卒<br/>{{sup|一等 二等}}||rowspan=2|看病卒<br/>{{sup|一等 二等}}||||rowspan=2|楽生
|-
|||||歩兵二等卒||騎兵二等卒||砲兵二等卒||工兵二等卒||輜重兵二等卒||
|}
 
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=== 明治19年の陸軍 ===
[[1886年]](明治19年)3月9日勅令第4号で陸軍武官官等表を改正して再び官名に陸軍の2字を冠することとし、会計部の中の監督及び軍吏をそれぞれ監督部及び軍吏部とし、副監督の名称を廃止して一等・二等・三等監督に改めた<ref name="明治19年3月9日勅令第4号陸軍武官官等表改正" >「御署名原本・明治十九年・勅令第四号・陸軍武官官等表改正」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A03020000800、御署名原本・明治十九年・勅令第四号・陸軍武官官等表改正(国立公文書館)</ref> {{Efn|明治16年に陸軍武官の官名について陸軍の2字を削除したけれども、陸海軍武官の同席もしくは外国に対する場合に於いて陸軍の2字を用いることは止むを得ない事情になり、殊に従来将官には陸軍の2字を冠するものであるのでかれこれ衡平性の上も考慮して再び陸軍の2字を冠することにした。監督及び軍吏は会計部の中の一区画の中に掲載してあるところ、監督と軍吏とはその職務は判然と区別があるものであり{{Efn|この年に[[会計検査院]]官制(明治19年勅令第20号)を公布している。}}、これを一区画の中に掲げるときはあたかも官等の差を示すに止まるかのように見えることもあるので、表の中で別の区画に掲げて明らかにこれを区別することとし、監督については副監督の名称を廃止して等級をもって区分して名称と実態を合わせた<ref name="明治19年3月9日勅令第4号陸軍武官官等表改正閣議案" >「陸軍武官々等表ヲ改正ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15111135200、公文類聚・第十編・明治十九年・第十二巻・兵制一・兵制総・陸海軍官制一(国立公文書館)</ref>。}} {{Efn|name="内閣制に転換"|明治18年12月に[[太政官 (明治時代)|太政官]]制から[[内閣 (日本)|内閣制]]に転換したことを契機に、明治19年には[[公文式 (勅令)|公文式]]の制定による[[勅令]]・[[省令]]など法令形式の整備や官制改革に伴う変更がある。}}。
 
1886年(明治19年)3月12日陸軍省令乙第1号により陸軍各兵科武官へは文官より転任することが出来なくなる<ref>「自今陸軍各兵科武官ヘ文官ヨリ転スルヲ得ス」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A15111141400、公文類聚・第十編・明治十九年・第十三巻・兵制二・陸海軍官制二(国立公文書館)</ref> {{Efn|武官は士官学校や教導団などで養成したものを採用することにした<ref name="明治19年7月24日勅令第58号陸軍武官進級条例改定" />。}}。
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* [[自衛隊の階級]]
 
== 外部リンク ==
* {{Cite web|author=石田京吾、濱田秀
|date=2006-09|url=https://www.nids.mod.go.jp/publication/kiyo/pdf/bulletin_j9_1_4.pdf|title=【研究ノート】旧日本軍における人事評価制度 ー将校の考科・考課を中心にー|website=防衛研究所紀要第 9 巻第 1 号|format=PDF|publisher=[[防衛研究所]]|accessdate=2024-03-19}}
 
{{各国の軍隊の階級}}
{{デフォルトソート:にほんくんのかいきゆう}}
[[Category:日本軍の階級|*]]