「巡航ミサイル」の版間の差分

[[Fileファイル:TomahawkNaval BlockStrike IVMissile cruise missilelaunch.jpgpng|thumbサムネイル|400px|「トマホー400x400ピク」セル|Naval Strike Missile巡航ミサイル]]

: ジェットエンジンであるため、ロケットエンジンに比べれば低速度であるが、燃料の燃焼効率が高く長射程となる{{Sfn|朝雲新聞社|2018|p=449}}。多くの長距離ミサイルのような[[弾道飛行]]はせず、水平に飛行する。そのため、低高度で飛行することで[[レーダー]]に探知されにくいという利点がある{{Sfn|朝雲新聞社|2018|p=449}}。一方で、極超音速により迎撃を困難にする巡航ミサイルも開発されている。[[ロシア連邦軍]]が2020年1月に試射を成功させたと[[タス通信]]が報じた「[[3M22 ツィルコン」|ツィルコン]]は、[[マッハ]]9で500[[キロメートル]]先の目標に到達した<ref>「マッハ9巡航弾 海上で発射成功 露が1月、タス通信」『[[読売新聞]]』朝刊2020年2月28日（国際面）</ref>。

ドイツ敗戦後、この[[飛行爆弾]]の研究およびそれに携わっていた人は[[西側諸国]]、[[東側諸国]]（[[ソビエト連邦]]など）どちらにも流れ、それが双方ともにほとんど全てのミサイル技術に適用されていくようになった。[[アメリカ合衆国]]ではV1の破片などを[[鹵獲]]・研究し、命中精度を上げる研究を特に熱心に大戦末期に行っていた。この時期のニュース映画などでは「[[ロボット]]爆弾」「ロボットミサイル」などと呼ばれていたこともあった。

[[大日本帝国軍]]が戦争末期に利用した[[特攻兵器]]の[[桜花 (飛行機)|桜花]]などは、[[操縦士]]を誘導装置として利用することで航路修正や目標の捕捉を実現しており、巡航ミサイルの一種という見方も存在する。

巡航ミサイルとその部品・技術は、弾道ミサイルと同様に国際的な[[大量破壊兵器の運搬手段であるミサイル及び関連汎用品・技術の輸出管理体制|ミサイル技術管理レジーム]]の規制対象である<ref>{{Cite web|和書|url=https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/mtcr/mtcr.html|title=ミサイル技術管理レジーム（MTCR：Missile Technology Control Regime，大量破壊兵器の運搬手段であるミサイル及び関連汎用品・技術の輸出管理体制）|publisher=[[外務省]]ホームページ|accessdate=2017-8-19}}</ref>。技術的には長射程の対艦ミサイルに近い兵器であるため、数百kmから1,000km以上離れた目標を攻撃できる性能のわりに、中長距離弾道ミサイルの開発・保有や発射実験に比べて、国際社会からの警戒や抗議、反対、圧力が少ない。このため、発展途上国や、中長距離弾道ミサイル・核兵器を保有しない先進国を含む多くの国も、巡航ミサイルを保有・開発している。日本の[[ASM-3]]のように長射程化・高速化を追求し、巡航ミサイルに近い規模や設計・運用思想を持った大型の空対艦ミサイルも開発されている。

ロシアの[[ウラジーミル・プーチン|プーチン大統領]]は2018年3月1日、予測不能な経路で低空飛行する巡航ミサイルは、[[ミサイル防衛]]システムに対して「無敵だ」と語った<ref>{{Cite web|和書|url=http://www.bbc.com/japanese/43253285|title=プーチン露大統領、「無敵」の核兵器を発表|publisher=[[BBC]]ニュース|accessdate=2018-03-03|date=2018-03-02}}</ref>。またロシアでは[[原子力推進]]を採用した巡航ミサイル「[[9M730]]」の開発が行われている<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXMZO48489770T10C19A8000000/ 「ロシア爆発事故、新型原子力ミサイルの実験中に発生」]『[[日本経済新聞]]』2019年8月13日（2020年2月28日閲覧）</ref>と伝えられた。一方、[[2022年ロシアのウクライナ侵攻]]が始まると、ロシア領内から[[ウクライナ]]に向けて既存のタイプも含めた多数の巡航ミサイルが発射されるようになった。しかしながら巡航ミサイルの失敗が相次いで報告されるようになり、失敗率が20～60％と高率である観測もなされた<ref>{{Cite web|和書|url=https://korea-economics.jp/posts/22032503/ |title=ロシア発射の誘導ミサイル、1100発のうち最大660発が失敗か　「非常に高い失敗率」海外報道 |publisher=コリア・エコノミクス |date=2022 |accessdate=2022-11-26}}</ref>。[[ウクライナ]]側は巡航ミサイルの迎撃に[[自走対空砲]]を利用している<ref>{{Cite web|和書|url=https://trafficnews.jp/post/118300/3 |title=高射機関砲復活の目はあるか 独「ゲパルト」ウクライナへの供与でにわかにざわめく |publisher=月刊PANZER編集部 |date=2022-05-07 |accessdate=2022-12-13}}</ref><ref>{{Cite web|和書|url=https://news.yahoo.co.jp/articles/a9fb6666da2ceba936d5d473ffe227942d24107c |title=ロシア軍の飛行物体を撃墜　独供与の対空砲「ゲパルト」 |publisher=AP通信 |date=2022-12-13 |accessdate=2022-12-13}}</ref>。

[[2004年]]の16大綱『[[中期防衛力整備計画 (2005)|中期防衛力整備計画（平成17年度-平成21年度）]]』の原案では、[[陸上自衛隊]]は[[島嶼防衛]]に使用する長距離支援火力として、射程300キロメートルの巡航ミサイルの研究開発を[[MGM-140 ATACMS|ATACMS]]と[[HIMARS]]の導入と共に要求し、庁議の段階では盛り込んでいた。しかし、連立与党であった[[公明党]]の「明らかに[[専守防衛]]に反し、周辺国を刺激する」「自国に対地ミサイルを撃ち込む事になる」「ミサイルの推進方式を改良すれば射程を延ばす事は可能である」<ref>『[[軍事研究]]』2005年3月号。</ref> との反発によって、いずれも土壇場で見送られている。また、同時期に[[海上自衛隊]]は先制攻撃のための[[トマホーク (ミサイル)|トマホーク]]の取得をあからさまに要求してきいたという<ref>[[共同通信]]（2003年1月24日）</ref><ref>Ashley J. Tellis (編集), Michael Wills (編集) Christopher W. Hughes（著） 『Strategic Asia 2005-06: Military Modernization in an Era of Uncertainty』 Natl Bureau of Asian Research p.121</ref><ref>[[リチャード・J・サミュエルズ]]『日本防衛の大戦略 富国強兵からゴルディロックス・コンセンサスまで』（[[日本経済新聞社]]）p.244,p.309</ref>。

[[2017年]][[12月8日]]に、[[防衛省]]は[[Joint Strike Missile|JSM]]、[[AGM-158 (ミサイル)|JASSM-ER]]、[[LRASM]]の3種類の巡航ミサイル導入に向けた関連予算を平成30年度予算案に計上する方針を明らかにした。JSMは[[F-35 (戦闘機)|F-35A]]に搭載され、JASSMとLRASMは[[F-15J (航空機)|F-15J]]を改修して搭載される<ref>{{Cite web |和書|url=https://www.sankei.com/article/20171208-UQFRPXBWRRMXHHJYOEN6CGUH5Q/ |title=巡航ミサイル導入を正式発表 「専守防衛に反しない」小野寺五典防衛相 |publisher=[[産経新聞|産経ニュース]] |date=2017-12-08 |accessdate=2021-09-24}}</ref>。日本の防衛大臣は「巡航ミサイル」という表現を避け、「スタンドオフミサイル」という表現を使っている。これは巡航ミサイルの導入目的が、長射程化する諸外国のミサイルの範囲外から攻撃すること（[[アウトレンジ|スタンドオフ]]攻撃）であり、敵基地を狙ったものではないという配慮だと考えられる<ref>[https://web.archive.org/web/20171212140920/https://www.mod.go.jp/j/press/kisha/2017/12/12.html 防衛大臣記者会見概要] 防衛省（2017年12月12日）2020年2月28日閲覧。</ref><ref>[https://times.abema.tv/articles/-/3377220 「敵基地攻撃能力」はミスリード？森本敏・元防衛大臣が「巡航ミサイル」報道に異論も] [[AbemaTV]]（2017年12月12日）2020年2月28日閲覧。</ref><ref>[https://www.sankei.com/article/20171218-YFBDJQ23B5MVRLIMD4BEJ6S76Y/ 「周辺国の長射程化に対応 相手の射程圏外から攻撃、離島防衛でも有用」] 産経ニュース（2017年12月18日）2021年9月24日閲覧</ref>。

[[2020年]][[12月18日]]、政府は新たなミサイル防衛システムの整備に関する閣議決定の中で、「島嶼部を含む我が国への侵攻を試みる艦艇等に対して、脅威圏の外から対処を行うため」として「スタンド・オフ・ミサイル」の名称で国産の長射程巡航ミサイルの開発を行うことと、その開発費として335億円を令和3年度予算案に計上することを正式に表明した<ref name=":1">{{Cite web|和書|url=https://www.yomiuri.co.jp/politics/20201218-OYT1T50249/|title=国産の長射程巡航ミサイル開発、政府が正式表明…射程約１０００ｋｍ|accessdate=2021年1月30日|publisher=読売新聞オンライン（2020年12月18日）}}</ref>。陸上自衛隊の[[12式地対艦誘導弾|12式地対艦誘導弾（SSM-2）]]をベースに、射程を百数十kmから約1,000kmにまで延伸し、艦船や戦闘機への搭載も可能とする<ref name=":1" />。

2022年10月28日、[[日本国政府|日本政府]]が[[敵基地攻撃能力]]の装備として、国産ミサイル「陸上自衛隊の[[12式地対艦誘導弾]]」の長射程化を一時断念改良し、た[[12式地対艦誘導弾能力向上型]]の開発完了を待たずに敵基地攻撃を保有するために[[トマホーク (ミサイル)|トマホーク]]をの導入検討し、を米政府に打診した、。導入した場合は海上自衛隊の[[イージス艦]]に搭載の改修も検討中。する予定<ref>{{Cite web |和書|title=政府、米ミサイル「トマホーク」導入検討 敵基地攻撃能力の装備にも：朝日新聞デジタル |url=https://www.asahi.com/articles/ASQBX3HYYQBXUTFK004.html?iref=ogimage_rek |website=朝日新聞デジタル |date=2022-10-28 |access-date=2022-10-28 |language=ja}}</ref>。同年12月16日に日本政府が[[閣議決定]]した「[[国家安全保障戦略]]」など安保関連3文書において、反撃能力（[[敵基地攻撃能力]]）保有が明記された。トマホークの2026年度配備を目指す<ref>{{Cite news|url=https://nordot.app/976392485558386688|title=反撃力保有へ歴史的転換 安保3文書、長射程ミサイル配備|newspaper=共同通信|date=2022-12-16|accessdate=2022-12-27}}</ref><ref>{{Cite news|url=https://www.jiji.com/amp/article?k=2022121700307&g=pol|title=迫られる発射ボタン押す決断 トマホーク「矛」に集団的自衛権行使―日米同盟と反撃能力|newspaper=時事ドットコム|date=2022-12-18|accessdate=2022-12-27}}</ref>。

* [[SCALP-EG/ストーム・シャドウ|ストーム・シャドウ]]

{{SSR}}/{{RUS}}{{efn|ハイフン以降はDoD番号と[[NATOコードネーム]]を表す。}}

** RK-55 - 同地上発射型。SSC-X-4 {{読み仮名|{{lang|en|Slingshot}}|スリングショット}}

* [[Kh-55101 (ミサイル)|Kh-101/102]]

* [[バブール (ミサイル)|バブール]]（Hatf VII）{{efn|射程距離450km、潜水艦からの発射にも成功している<ref>{{Cite news|url=httphttps://www.nikkei.com/article/DGXLASGM09HAS_Z00C17A1FF8000/|title=パキスタン、潜水艦発射巡航ミサイル実験成功|work=|publisher=『日本経済新聞』電子版|date=2017年1月10日}}</ref>。}}

{{IND}}/{{RUS}}

* {{Cite report|df=ja|date=March 10, 2005|first=Thomas G.|last=Mahnken|title=The Cruise Missile Challenge|url=https://csbaonline.org/uploads/documents/2005.03.10-Cruise-Missile.pdf|publisher=[[:en:Center for Strategic and Budgetary Assessments|Center for Strategic and Budgetary Assessments]]|ref=harv|format=PDF }}