「TRONプロジェクト」の版間の差分

'''{{lang|en|TRON}}プロジェクト'''（トロンプロジェクト）は、[[坂村健]]による、[[リアルタイムオペレーティングシステム|リアルタイムOS]]（RTOS） 仕様の策定を中心とした[[コンピュータ・アーキテクチャ]]構築プロジェクトである。1984年6月開始{{sfn|坂村健|1987c|p=2}}{{efn|「6月」というのが具体的に何をした時なのかはよくわからない。サーベイ等はもっと前から行っており、前月の5月に研究集会での発表も行っている。}}。

{{lang|en|'''TRON'''}}とは、「'''T'''he '''R'''eal-time '''O'''perating system '''N'''ucleus」（リアルタイムオペレーティングシステム核）の[[頭字語]]である。[[組み込みシステム|組み込み]]向けの[[リアルタイムオペレーティングシステム]]（RTOS）RTOSの仕様の策定をプロジェクトの中核としているが、本来は応用（アプリケーション）の[[ユーザーインタフェース]]のデザインやハードウェアの仕様策定など、様々なサブプロジェクトを含む。

TRONプロジェクトの中心人物である坂村健は、TRONプロジェクトが開始した1984年頃より、リアルタイムカーネル（組み込み向け）の[[ITRON]]と、より大きなシステム（パソコン向け）の[[BTRON]]、それらを統合するシステムである[[MTRON]]、といったロードマップを示していたが{{efn|先頭のアルファベットを並べると「[[IBM]]」ではないか、という冗談があった。後にCTRONが加わり「[[大陸間弾道ミサイル|ICBM]]」と、より物騒になった、というオチが付く。}}、1987年に発表した論文『The Objectives of the TRON Project』<ref>The Objectives of the TRON Project {{doi|10.1007/978-4-431-68069-7_1}}</ref>において、HFDS（Highly Functionally Distributed System、超機能分散システム）と言う構想を発表。未来の地球人類社会では、[[日常生活]]のあらゆる部分（[[電球]]1個、壁パネル1枚）にまで[[マイクロコンピュータ|マイコン]]が入り込み何らかの形で人間と関わりを持つようになると予想し、それらのコンピュータをそれぞれの機器別にバラバラに扱うのではなく、標準によってうまく連携させるのだという未来像が提示され、TRONはその実現に向け準備するプロジェクトだ、と規定された<ref>坂村健「TRONの目指すもの」、『TRONプロジェクト'87-'88』pp. 3～19</ref>。すなわち、μITRON3.0仕様書の言葉を借りれば「コンピュータ組み込み機器をネットワーク接続し、それらに積極的に環境を演出させる」という「電脳強化環境(Computer（Computer Augumented Environment)Environment）」の実現こそがTRONプロジェクトの目標であると提示され、これを一般向けに解りやすく言い換えて「どこでもコンピュータ」とも称していた<ref>『μITRON3.0 仕様 Ver. 3.02.02』p.5、監修 坂村健、編集/発行 社団法人トロン協会、1997年</ref>。

1980年代にTRONプロジェクトの中核とされたサブプロジェクトのうち、組み込み向けOS[[オペレーティングシステム]]（OS）のITRON以外は2000年代を迎える前に頓挫したものの、2000年頃には身の回りのほとんどの電気／電子機器に組み込みシステムが応用されるような時代となった<ref>『μITRON4.0仕様 Ver. 4.02.00』p.7、(社)トロン協会ITRON仕様検討グループ、2004年</ref>。TRONプロジェクトはこのような「[[ユビキタス社会]]」において、組み込みシステム用のリアルタイムカーネルの[[デファクトスタンダード|デファクト標準]]仕様としてのμITRONを中心として、「どこでもコンピュータ環境、[[ユビキタス]]ネットワーク社会」<ref>『μITRON4.0仕様書 Ver. 4.03.03 』p.1、T-Engineフォーラム、2010年</ref>をゴールとして掲げた。例えば[[任天堂]]が2017年に発売したゲーム機「[[Nintendo Switch]]」のコントローラー「Joy-Con」にμITRON4.0が{{efn|ジョイコンに搭載されたNFCチップの制御用に使われている。なお、Switchの設定画面の「知的財産の表記」の項目にFreeBSDのライセンス表記があることから、本体のOSはFreeBSDベースだと考えられる。}}、[[セイコーエプソン]]が2008年に発売したプリンター「[[カラリオ]] EP-901F」にeT-Kernel Multi-Core Editionが搭載されているなど<ref>{{Cite web|和書|title=リアルタイムOS・ツール・ミドルウェア ユーザ事例 |publisher=イーソル株式会社 |url=https://www.esol.co.jp/successstory/rtos_middleware.htmhtml l|accessdate=2019-08-30}}</ref>、TRON系OSは2000年代以降も、主に炊飯器・洗濯機・カメラ・ゲーム機などと言った日本メーカーの家電製品に搭載された[[マイコン]]を制御するための組み込み用OSとして、広く使われている<ref>『μITRON4.0仕様書 Ver. 4.03.03 』p.7、T-Engineフォーラム、2010年</ref>。

[[File:Samsung NX1.jpg|thumb|260px|TRON系OSを搭載した韓国サムスンのカメラ、Samsung NX1<ref>[http://30th.tron.org/products.html]</ref>(2014（2014年発売)）。仕様やソースコードがオープンなので、韓国や中国などアジアを中心とする世界の電機メーカーでも自由に使われている]]

「ITRON」プロジェクトの成功を受け、坂村は2000年に開かれたトロン協会の第12回通常総会において、TRONプロジェクトが第2ステージに入ったことを宣言。ITRONの標準化を進めた「μITRON4.0」を継承し、組み込みシステムの高性能化・高機能化に対応した、OSのより強い標準化を進めるため、2001年に次世代のTRONプロジェクト「T-Engineプロジェクト」が発足。2002年発足のT-Engineフォーラムが推進する初期のT-Engineプロジェクトおいては、コミュニケーションマシン（携帯情報端末、携帯電話など）向けの「BTRON3」、旧世代のOSながら依然として広く使われる「μITRON4.0」、などの従来からのサブプロジェクトに加えて、BTRON3で使われるファイル形式の「'''TAD'''(TRON（TRON Application Databus)Databus）」、TRONで16万字以上を扱える多文字環境を実現する「'''多言語処理環境'''」、次世代組み込みOSの「'''T-Kernel'''」、T-Kernelの開発環境として標準化された「'''T-Engine'''」、電子伝票システム（現代で言う[[公開鍵暗号]]方式）の「'''eTRON'''」が主なサブプロジェクトであった。

[[ファイル:KL NEC V30.jpg|thumb|260px|NEC V30(1984V30（1984年発売)）。1985年、このチップにTRONが最初に実装された]]

[[File:Toyota Land Cruiser Prado 90 005.JPG |thumb|260px|車載用μITRONを史上初めて採用した[[トヨタ・ランドクルーザープラド]] 3.4 RZ(1999RZ（1999年)）]]

[[組み込みシステム]]向け（を重視した）[[リアルタイムオペレーティングシステム|リアルタイムOS]]）RTOS。TRONプロジェクトにおける最も古いプロジェクトであり、1984年にプロジェクトを開始した。

マイクロコンピュータ技術委員会に参加していたメンバーのうち、[[門田浩]]（当時NECの集積回路事業部、退社後に組み込みシステム技術協会専務理事）と[[桑田薫]](（同、NEC/ルネサス退社後に東工大副学長。TRONプロジェクトの主要開発者はほとんど男性だったが、坂村がデザインしたトロンOSを最初に実装したプログラマは女性だった）を中心とする日本電気(NEC)（NEC）のチームによって最初にITRONの実装が進められ、1985年春にはNEC V20/30上で動作するITRONの実装「ITRON/86」がNECによって公開された。1986年8月には68000上で動作するITRON/68K仕様OS「HI68K」が日立によって公開されるなど（日立武蔵の竹山寛らが開発）、ITRONの仕様の策定と各社による実装が同時に行われ、各社の実装がITRON仕様にフィードバックされた。

1987年5月に16bit[[16ビット]]プロセッサ向けの初版（ITRON1）を公開。ITRON1仕様はNEC Vシリーズやモトローラ68000を始めとして数十を超える16bit16ビットシステムに実装が行われた。

1989年にはITRON1仕様に機能の追加やITRON2相互間の互換性強化などを施した32bit[[32ビット]]の大規模組み込みプロセッサ（TRONCHIPを想定）向けの「ITRON2」を公開。同時に、小規模組み込みシステム（シングルチップコンピュータや8ビットプロセッサ）向けのITRON2のサブセットとして「[[μITRON]]（μITRON2）」も公開された。「ITRON1の標準化の程度を上げて仕様拡張を行ったのがITRON2であり、ITRON1の適応化の程度を上げて仕様を簡略化したのがμITRON」{{sfn|ITRON標準ハンドブック|1990|p=18}}とのこと。システム間で共通する標準OSとしての互換性を保つことと、各システムに合わせてOSを適応化することで得られる性能の向上は、トレードオフの関係になるため、高性能な32bit32ビットシステムと低性能な8bit[[8ビット]]システムの双方において、そのバランスを取れるように策定された仕様である。

μITRON仕様の基本方針に関して、1989年当時、様々な汎用の16bit16ビットプロセッサにおいてITRONが使われていたが、家電製品や自動車への組み込みを目的としたチップ（シングルチップコンピュータや8bit8ビットプロセッサなど）においては、ROM容量・RAM容量の制限やコストの問題などから標準OSが使われることは少なく、アプリケーション側でOSの機能まで包含してプログラミングを行うのが一般的であった{{sfn|ITRON標準ハンドブック|1990|p=36}}。いくらITRONは適応化によって不要な機能を削除できるといっても、元々16bit16ビットシステム用に策定されたITRON1仕様はこれらのシステムにおいては巨大であり、オーバーヘッドが発生するため、採用できない。そのため、μITRON仕様においては、ITRONのシステムコールインタフェースやパラメータの有無などいくつかの点について、推奨仕様あるいはインプリメント依存仕様に格下げを行うなど自由度大きくし、また、OSレベルでの機能のサブセット化を許し、OSのインプリメンタがプロセッサアーキテクチャに合った機能や必要性の高い機能を自由に選択できるなど、ITRON2の仕様書の言葉を借りるなら、OSとしての標準化が「限界を超える」{{sfn|ITRON標準ハンドブック|1990|p=37}}所まで弱められた。この点から、「μITRONは、一つのOSの仕様を指すものではなく、OSの仕様設計を行ない、システムコールの命名を行うためのガイドライン」に過ぎないと坂村は考えており、「μITRONでは、プロセッサ毎あるいはアプリケーション毎に、一つのガイドラインに沿った別々のOS仕様が存在しており、それらのOSがμITRONというOSのファミリを形成」{{sfn|ITRON標準ハンドブック|1990|p=38}}するものと想定された。ITRONが様々なプロセッサに実装される組み込みにおいては、OSの仕様の違いによる問題よりも、プロセッサ間による違いの方がずっと影響力が大きいため、標準OSとしての互換性が取れなくても問題ない。それでも、どのITRON仕様OSにおいてもμITRON仕様で決めたシステムコール名称を使っているため、プログラマの教育がしやすく、「教育の互換性」というメリットは大きなものだと坂村は考えた。

坂村の考えは成功し、μITRON3.0仕様が策定された1993年の時点で、ほとんどすべての日本メーカー製8bit 8ビットMCUにμITRON2が実装され、さらにはμITRON2仕様カーネルを32bit32ビットプロセッサ用に実装するという、当初想定していなかった適用例も出てきた。そのため、1993年発表のμITRON3.0仕様においては、μITRON2における事例のフィードバックを受けて、ITRON2とμITRONの仕様が一本化され、μITRON仕様はITRON全体の新バージョンとして、ITRONのほぼ全てに相当する機能を持つようになった。μITRON3.0においては、標準化と適応化の強化に加えて、「接続機能」が追加されたことが大きな特徴で、1993年当時はコピー機やFAXなど、MCUの低価格化に従って1つの機器の制御に複数のMCUが使われるケースが増えてきていたことから、μITRON仕様カーネルを持ったノードを疎結合ネットワークによって相互接続した分散システムをサポートするための機能が追加された。また、開発環境の標準化などにも取り組んだ。

1994年よりトヨタ社が車載用OSの候補としてITRONを検討し始め、1997年にはITRON専門委員会の下にRTOS自動車応用技術委員会が設立され、1999年にはITRONを搭載した初の自動車、[[トヨタ・ランドクルーザープラド]]が発売された。この頃には、民生用機器においては、デジタル家電で広く使用されていた他、1990年代後半から2000代前半にかけて普及した[[フィーチャー・フォン]]においても広く使われていた。[[ファイル:Nintendo Switch Console.png|thumb|260px|μITRON4.0仕様に準拠したOSをコントローラー(Joy（Joy-Con)Con）に搭載したゲーム機、[[Nintendo Switch]](2017（2017年発売)）。μITRONは家電製品で広く使われるTRON系のリアルタイムOSRTOSである]]1999年にはμITRON4仕様が公開される。ソフトウェア移植性の向上、外販することを前提とするソフトウェア部品構築のための機能、自動車制御分野おけるRTOSに対する要求、プロセッサの性能向上やメモリ容量の増加への対応（従来はオーバーヘッドが大きかったために見送られた機能も入れることができるようになった）、が主な追加点である。この頃には、ネットワーク応用やインターネット・イントラネット関連機器を中心として、通信やGUI・デバッグ関連のミドルウェアがITRON上で利用される機会が増加し、これらのミドルウェアの移植性向上に対する要求を満足するため、「弱い標準化」と「強い標準化」と言う相反する要求を満たす仕様となった。

組み込み機器の機能の高度化や複雑化・大規模化に対応するため、2001年に「より強い標準化」を目指したT-Engineプロジェクトが開始され、ITRONプロジェクトは終了した。しかし「リアルタイム性、リソースを浪費しないコンパクトさ、柔軟な仕様適合性、オープンアーキテクチャポリシー」<ref>『ITRON4.0仕様書』Ver. 4.03.03、p.i</ref>が強く支持され、その後も小規模システムにおいてはμITRONが広く使われている。

[[ファイル:TRON-keyboard-PMC-TK1-up.jpg|thumb|260px|沖電気が1986年に試作した物をベースに、パーソナルメディア社が完成させたTRONキーボード、TK-1(19911（1991年発売)）。ワコムのペンタブレットが付属しており、電子ペンを入れる穴がある。]]

BTRON仕様OSの開発に当たっては、BTRONプロジェクト開始当初よりNECに強力な対抗意識を燃やす[[松下電器産業]]が参画し、早川茂専務の即断で200人体制でBTRON仕様の開発に当たらせるなど、松下を中心とする反NEC陣営による強力な開発体制が敷かれた。BTRON1仕様OSは、[[櫛木好明]]（当時は松下電器産業情報システム研究所長、後に松下電器常務取締役）率いる松下電器産業中央研究所（大阪府門真市）の情報システム研究所が中心となって開発され、現場は真弓和昭（当時は松下電器産業情報システム研究所次長、退職後に大阪産業大学客員教授）が主導した<ref>[https://30th.tron.org/tp30-05.html TRON PROJECT 30th Anniversary] TRON Forum</ref>。松下は1987年3月に試作機を公開（この段階ではBTRONの仕様・実装共に未完成であった）、CECマシンの仕様が固まるにつれて、1988年には[[Intel 80286]]での動作を前提とするBTRON/286 1.1を発表（このBTRON/286仕様がBTRON1仕様となる）、松下は1989年3月にはついにCECマシンの実用機を完成させた。CECマシンのOSであるBTRON仕様OSは、松下が他の11社にライセンスする形式で（BTRON仕様OSは誰でも開発できるとの建前だったが、実際は松下1社のみが供給した。「CECへの納入品のみに搭載できる」という条件で、松下は自社で開発したOSを各社に有料で貸し出した）、同年中にはCECに加盟するAX陣営（「反NEC陣営」から「FMR陣営」の富士通と松下を除いたもの）の共同により、AX陣営の各社が製造した[[AX]]アーキテクチャのパソコンにもBTRON仕様OSが移植され、1989年10月に[[東京国際見本市会場]]で開催された[[CEATEC|データショウ]]'89では、松下の策定したBTRON1.2仕様OSを搭載した、様々なBTRONマシンの試作品が展示された（なお、データショウ'89の目玉は、PC-98シリーズの新フラッグシップ[[PC-H98]]およびPC-98シリーズ初のラップトップパソコン「[[98NOTE]]」や、Mac初のラップトップパソコン[[Macintosh Portable]]であり、TRONは全く注目されなかった。TRON陣営にしても、例えば東芝は当時世界シェア1位のPC/AT互換ラップトップパソコン[[DynaBook]]の展示の方に力を入れていた）。

その結果（経緯の詳細は[[BTRON#通商問題]]を参照）、小学校への導入は当初の予定どおりには実現しなかった。BTRONプロジェクトに賛同したパソコンメーカーは、BTRONに教育用パソコンとしての目があるということだったので「ある程度の出費はしかたない」（東芝におけるBTRON仕様開発の中心人物としてNHK「トロン誕生」にも出演した元東芝基本ソフトウェア第2部主幹の小田一博の回想<ref>[https://odakz1941.web.fc2.com/s16.htm TRONプロジェクト]</ref>）と考えてBTRONプロジェクトに参加していたが、もはやBTRON採用の目がなくなったので、みなBTRONプロジェクトから手を引いた。1989年2月にはBTRON仕様OS対応ソフトウェア開発の協力のために、松下を中心としてBTRONソフトウェア懇談会が発足していたが、1990年には富士通を始めとするメーカーがBTRONソフトウェア懇談会から次々と脱会。富士通は元々は松下と並ぶBTRON陣営の中核企業として、1987年にパソコン開発において松下と提携していたが、同年中には「CECマシンの仕様を見極められない」として、MS-DOSを搭載した自社独自規格の[[FMRシリーズ]]を教育市場向けに発売し、1989年時点では教育市場でそれなりのシェアを持っていたので、既に「CECマシン」を開発する意味はなかった。さらに富士通は、FMRシリーズの次世代機として1989年2月に[[FM-TOWNS]]を発売していたが、にもかかわらず「反NEC」と言うだけで1990年までBTRONソフトウェア懇談会に参画していた<ref>[{{Cite thesis|和書|author=倉田啓一 |date=2002 |url=https://dspacehdl.jaisthandle.ac.jp/dspace/bitstreamnet/10119/355/2/1690paper.pdf |title=TRONプロジェクトの標準化における成功・失敗要因] |degree=知識科学研究科 修士 |publisher=北陸先端科学技術大学院大学 |hdl=10119/355}}</ref>。つまり、CECに加盟する反NEC陣営の各社においては、CECマシンはNECへの対抗手段の一つに過ぎず、それ以外のプロジェクトを同時に進行していた。BTRON仕様OSの開発の中心メーカーであった松下電器産業も、外圧を恐れて1990年にBTRONソフトウェア懇談会を脱会。

1998年、パーソナルメディア社は「ItIs Phase3」を「I-right/V」としてDOS/V（i386および互換CPUを搭載した32bit32ビットシステム）に移植し、これを核とした32bit32ビットパソコン用のBTRON3.0仕様OS「B-right/V」を発売。「B-right/V」は、1999年11月発売のバージョン2以降より、多漢字を扱えることをアピールした『[[超漢字]]』の名称で発売された。

（なお、パソコン以外では、1990年発売の松下のワープロ専用機Panaword 6000i(BTRON1)6000i（BTRON1）、1990年に稼働したJALのオンライン予約システム（メインフレームのIBM 3090とやり取りする端末にBTRON1を実装）でBTRONが採用された。）

[[ファイル:BrainPad-TiPO.JPG|thumb|260px|μBTRON仕様のOSを搭載した携帯情報端末（PDA）、[[BrainPad TiPO]](1996（1996年発売)）。]]

携帯情報端末（[[携帯情報端末|PDA]]）向けのBTRON。BTRONのサブプロジェクトで、BTRON3仕様をベースに、キーボード未搭載のハードウェアへの対応や、タッチペンへの対応など、モバイル向けの仕様を追加したもの。なお、μITRON4.0の仕様書ではこれを「μBTRON」と呼んでいるが、μBTRON仕様OSを開発したパーソナルメディア社では「携帯端末用BTRON」と呼んでいる。

1996年当時の一般的なモバイル端末は、GUIベースのOSは実用的ではなく、SIIの業務用端末「BrainPad」シリーズもそれまではOSとしてMS-DOSを積んでいたが、「BrainPad TiPO」ではμBTRONベースのシステムを用いることで、当時の極めて貧弱なモバイル用ハードウェアにおいても実用的な解像度と稼働時間を維持しながらGUIのマルチウィンドウシステムを動かすことができた。「BrainPad TiPO」は1997年開催の[[なみはや国体]]の競技記録システムや博物館の案内システムなどの業務用で採用されたほか、1997年2月にはパーソナルメディア社から「電房具TiPO」として、SIIのOEM版が一般向けにも市販された。TiPOは単三アルカリ乾電池1本でハーフVGA（640x240）の解像度と50時間の連続稼働時間を誇りながら、[[NetFront Browser]](ver（ver 1.0)0）を搭載してインターネットの閲覧も可能であった。

TiPOは、このようなユーザーの声を聞きながらインターネットを通じたプログラムのアップデート（当時としては画期的）を繰り返し、1998年にはNetFront(verNetFront（ver 2.0)0）などを搭載した「TiPO Plus」にソフトウェアがバージョンアップして若干使い勝手が向上しつつも、1999年に販売を終了する。パーソナルメディア社が編纂した『マイクロスクリプト入門』によると、1998年12月の時点で、携帯端末用BTRONを搭載した機器は「TiPO」しか存在していないとのことで<ref>『マイクロスクリプト入門』、PMC研究所、1998年、p.7</ref>、PDAで広く採用されるようにBTRON仕様を拡張した物の、μBTRON仕様OSを搭載したPDAは結局「TiPO」が唯一の製品であったようだ。

電電公社によるCTRONプロジェクトは成功し、1990年頃よりNTT社内において、DEXのOSである「DEX-OS」とDIPSのOSである「DIPS-OS」が、CTRON準拠の「IROS(InterfaceIROS（Interface for Realtime Operating System)System）」に切り替わった。さらに、1996年には[[D70形ディジタル交換機|改D70型交換機]]の後継として、NTTと日本電気・富士通・日立製作所・沖電気・東芝・ノーテルの共同開発による、NS10A形[[Asynchronous Transfer Mode|ATM]]交換機にCTRONベースのソフトウェアを採用した「[[NS-8000|新ノードシステム]]」が完成した。また、NTTの交換機としての使用に耐える信頼性が評価され、1990年には[[全国銀行データ通信システム]]（全銀システム）の中継コンピューター（全銀RC）にもNTTのDIPS-CTRONが採用された。

[[ファイル:P503i.jpg|thumb|260px|JTRONを搭載し、Javaアプリケーション（[[iアプリ]]）に対応した初の携帯電話、[[P503i]](2001（2001年発売)）。JTRONは2000年代前半の携帯電話で広く使われた]]

しかし、ITRONなどのリアルタイムOSRTOSは、複数のアプリケーションを安定して動作させる機能が乏しいことや、ツールが整備されておらず、開発に特殊な知識とスキルが要求されるという問題点があった<ref>[https://www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/corporate/technology/rd/technical_journal/bn/vol13_1/vol13_1_055jp.pdf FOMA端末ソフトウェアプラットフォーム“MOAP”の開発] NTT DoCoMoテクニカル・ジャーナル Vol. 13 No.1、2004年、NTT DoCoMo</ref>。そのため、1999年に日本のNTTドコモが[[iモード]]のサービスを開始して以降、各社の携帯電話プラットフォームにおいて多様で高機能なサービスが提供されるようになると、次第にソフトウェアの複雑化や開発規模の増大に対処できなくなった。1990年代から2000年代前半頃までの携帯電話は、非力なCPUの力を効率的に引き出すためにこのようなリアルタイムOSRTOSを利用する必要があったが、携帯電話プラットフォーマー各社は2000年代中盤以降のハイスペックな携帯電話への対応をにらんで、μITRONなどの「リアルタイムOSRTOS」に代わり、マルチスレッドやメモリ保護といったソフトウェア管理機能を標準でサポートしている「高機能OS」の利用を推進することになる。

トロン仕様チップの策定は東京大学坂村研究室が行ったが、策定当初より日立製作所が積極的に関与した。1983年当時、日立はモトローラ68000のセカンドソースを製造していたが、当時のアメリカの各CPUメーカーは日本メーカーに対するCPUのライセンス供与に消極的になりつつあり、モトローラからの独立を果たそうとする日立のマイコン部門（日立製作所武蔵工場、日立製作所半導体事業部を経て、後のルネサス武蔵）は1983年頃より32bit32ビットマイコンの自力開発を進めていた。1986年5月、日立がモトローラのセカンドソースを利用して1985年より発売して大ヒット中の「ZTATマイコン」に関して、ついにモトローラからのライセンスを得られず、牧本次生（1986年当時は日立製作所武蔵工場長）率いる日立のマイコン部隊はモトローラに「ワインドダウン」を要求されるという屈辱を受ける。そのため奮起した日立のマイコン部隊は日立独自の新アーキテクチャ「H32」の仕様策定を進めていたが、1社単独で開発を行うのはリスクが大きいと判断し、日立製作所半導体事業部長の金原取締役に働きかけ、インテルのセカンドソースを製造していた[[富士通]]と1986年7月に提携して「G<small>MICRO</small>グループ」を結成、2社共同開発体制を取ることにする。その過程で、アーキテクチャとして坂村の提唱するトロンチップを採用することで決定。1987年には三菱もGMICROグループに加盟。その頃には他のメーカーもトロンチップに興味を示し始めた。

しかし、トロンチップにメインフレーム用のIBMのOSを載せ、「IBM互換機の下位機種を作る」つもりの日立と富士通に、坂村は押し切られた<ref>[http://30th.tron.org/renesas.html TRONプロジェクト30周年特別対談]</ref>。ミニコン・オフコンにも使いたい日立や富士通の意見を入れる形で、チップは高機能化。日立でTRONチップの設計が完了した1987年7月の時点では、TRON仕様OSであるリアルタイムOS（ITRON）RTOS（ITRON）やビジネス用OS(BTRON）OS（BTRON）の高速処理はもちろんの事、UNIXやその他のOSでも高速処理が行える汎用プロセッサとして設計されていた、と『日立評論』では語られているが<ref>『日立評論』1987年7月、p.614</ref>、坂村の回想によると、「個人用のパソコンにUNIXを載せる」などの当時の坂村の構想は、実際は全く理解されず、「まずIBMのOSを載せる」と言われたとのこと。

トロン仕様チップでは、[[メモリ管理ユニット|MMU]]などを搭載した「L1（Level 1）」仕様と同時に、「L1」仕様から命令再実行（リラン）機能とMMUを除去した（ITRONとμBTRONの動作を想定した）「L1R（Level 1 Real）」仕様が規定された。『トロン仕様チップ標準ハンドブック』が刊行された1991年10月の時点では、将来製造されるトロンチップに実装される予定の「L2（Level 2）」も策定されていた。また、32ビット版トロンチップの設計時点で64ビットまでの上位拡張性が確保されており、64ビット版トロンチップの仕様である「LX （eXtension）LX（eXtension）」仕様も策定される予定であった。

トロンチップが各社から出そろった1990年当時、32bitの32ビットCPUはほとんど普及していなかったが、今後の普及が予想されており、例えばGMICROグループでは、組み込みや[[ワークステーション|パーソナルワークステーション]]向けのGMICRO/100（日立の資料では「H32/100」と呼称しているが、実際の製造は三菱が担当し「M32」としてリリース）、エンジニアリングワークステーションやFAコントローラ向けのGMICRO/200（日立が「H32/200」としてリリース）、スーパーミニコンやオフィスワークステーション向けのGMICRO/300(300（日立の資料では「H32/300」と呼称しているが、実際の製造は富士通が担当し「F32」としてリリース)）、と規模に応じて3種類を用意し<ref>「[http://www.hitachihyoron.com/jp/pdf/1990/12/1990_12_06.pdf 日立評論VOL.72No.12]」p.38、1990年12月</ref>、幅広い要求に応えられるようにしていた。

しかし組み込み用としては、トロンチップは元々パソコンやワークステーション用として開発されていたこともあって、COBOLコンパイラを使うときのための十進演算命令や、MMUを搭載するなど組み込みには不相応なほど規模が大きく、コストパフォーマンスが悪すぎたため、成功しなかった(（日立のGmicro/200のトランジスタ数は730K、MMUを搭載しない三菱のGmicro/100ですら340Kであり、トランジスタ数70KのHD68000はおろか273Kの68030すら上回る。ちなみに1994年発売のSH-2のトランジスタ数は450Kで、トロンチップH32シリーズと比較するとSHシリーズがどれだけ高コスパであったかが分かる)）。例えば日立では、1988年12月にはトロンチップのH32/200（日立版のGMICRO/200）にITRONを載せた開発用シングルボードコンピュータをリリースしており<ref>『日立評論』1988年12月号、p.102</ref>、制御用プロセッサとしての需要を早くから見込んでいたが、組み込み用としてはITRONを搭載した8bit8ビットのH8シリーズ（1988年6月リリース）が主力であり続けた。H8とH16がモトローラの特許侵害として訴えられ、H16は1989年1月より法廷での特許紛争が始まったために製造ができなくなったことにより、1990年頃の日立ではH16を代替する次世代組み込み用マイコンの開発が急務となっていたが、来るべきマルチメディア時代において、日立の既存の技術であるトロンチップのH32やRISC型チップのHPPA(PAHPPA（PA-RISC)RISC）ではコストパフォーマンスの点で戦えない、と木原利昌が率いる日立のマイコン部門は1990年に判断。次世代CPUの設計は河崎俊平（日立製作所半導体事業部マイコン設計部）に一任され、H8シリーズと並行してSHマイコンの開発が開始された。ちなみにSHシリーズがMMUを搭載するのは日立がマイクロソフトと提携してWindows CEの搭載を前提として開発された[[SH-3]]（1995年リリース）以降である。

組み込み専用のアーキテクチャとなると、敢えてCISC型で行く意味はなく、ちょうどそのころ組み込み用CPUとしてRISC型のアーキテクチャが注目されていたこともあり、各社とも1990年頃には組み込み用32ビットCPUとしてのTRONチップの継続を諦め、RISCによる独自アーキテクチャの開発が行われることとなった。日立でも、1992年11月にはH32シリーズの後継として、高性能、低消費電力、低価格を同時に満たすRISC型CPUのSH-1をリリースし、SHシリーズを32bit32ビット版組み込み用CPUの主力としている。

坂村自身の考えでは、トロンチップを制作した各電機メーカーからトロンチップを使ったパソコンが出なかった理由として、半導体部門が作ったトロンチップをコンピュータ部門は「おもちゃ」として見ておらず、半導体部門が勝手にコンピュータを作れない以上、トロンチップはソフトウェア開発装置かCPU評価基板として作られるしかなかった、としている。また、半導体部門を抱える電機メーカー以外のメーカーからトロンチップを使ったパソコンが出なかった理由としては、「周辺チップの不足」を理由に挙げており、各社がCPUを作ることを第一義としていたため周辺チップが揃わず、周辺チップが揃ったIntel[[インテル]]のチップと比べてパソコンが作りづらかった、としている。そして、パソコンと言う応用を実現できなかったために、組み込みにも使われなかった、結果としてトロンチップは普及しなかった、と考えている<ref>{{Cite journal|和書|author=坂村健 |title=TRONプロジェクトの15年：TRON仕様チップ |journal=情報処理 |year=1999 |month=mar |volume=40 |issue=3 |naid=170000056962 |url=http://id.nii.ac.jp/1001/00063087/}}</ref>。坂村は、1993年にパーソナルメディア社が制作した、日立のGmicro/300にBTRON仕様OSを載せたパソコンの試作機が、Intel [[i486|iAPX486]]で動くWindows 3.1と比較して非常に軽快に作動したことや、1993年にリリースされた日立のGmicro/500が、同年にリリースされたIntelインテルの[[Pentium]]と比べても遜色ない性能・技術であったことから、トロンチップがパソコンに向いてなかったわけでは無い、と考えている。

1986年10月に「マイコン独立宣言」を発表して日立の独自マイコンHシリーズ（H8・H16・H32）の開発を指揮した牧本次生（1989年当時は「（半セ）」こと日立製作所半導体事業部半導体設計開発センター長、後に日立製作所専務取締役）の回想によると、トロンチップが失敗したのは「日米貿易摩擦のターゲットとして取り上げられた」ためとのことで<ref>[http://www.shmj.or.jp/makimoto/pdf/makimoto_02_09.pdf 牧本資料室第2展示室「マイコン事業の回想（アーキテクチャ独立戦争の記録）」第9章マイコン独立戦争]</ref>、Hシリーズの後継であるSHシリーズの開発を指揮した木原利昌（当時は半導体設計開発センター・マイコン設計部長、後にSuperH,Inc.のCEO）の回想によると、トロンチップが組み込みに使えなかったのはコスパが悪かったからとのこと<ref>{{PDFlink|[httphttps://www.shmj.or.jp/innovation50/article/ENCORE81_kihara.pdf SHマイコンの開発と事業化]}} 半導体産業人協会会報、No.81(2013年10月)</ref>。なお、SHマイコンを設計した河崎俊平は、トロンチップの[[浮動小数点演算ユニット]]「GMICRO/FPU」の設計の中心人物として『TRONプロジェクト '88-'89』にも名を連ねているが、CPUの設計がしたかったのにFPUの仕事をさせられた上に、当時は既にトロンチップの市場がしぼみかけていたので仕事がイヤだったが、「ガマンして働いていた」とのこと<ref>[https://web.archive.org/web/20081201064659/http://resource.renesas.com/lib/jpn/superh/theme/01.html SuperH{{sup|TM}} 開発ストーリ] - ルネサステクノロジ</ref>。SHマイコンの命令セットをほぼ一人で設計した河崎は、命令セットの設計に大勢が関わり、各人が提案する命令を寄せ集めてほとんど使わない命令をたくさん搭載するような従来の日立の方式を「まるで万葉集」と批判している（編注：トロンチップが失敗した理由として、マイコンを売りたいマイコン部門と、大型機を売りたいコンピュータ部門との意識の差異を坂村は指摘しているが、トロンチップを設計した日立のマイコン部門・（半セ）の内部でも、日米貿易摩擦に巻き込まれた牧本らの世代と、SHマイコンで成功した木原らの世代では、トロンチップの評価に差異があることが分かる）。

統一規格であったものの、各社で用途に応じて様々な工夫を行い、例えば三菱のGMICRO/200は宇宙線対策が施され、技術試験衛星「[[きく7号]]」に搭載され、32bitの32ビットプロセッサとしては初めて宇宙に行った。

[[ファイル:Pentax K3 jm6729.jpg|thumb|260px|T-Kernel仕様OS(OS（イーソル株式会社製作のeT-Kernel)Kernel）を搭載したカメラ、[[Pentax K3]](2013（2013年発売)）。T-KernelはITRONに引き続いて家電で広く使われている]]

ITRONをベースに設計された、組み込み向けリアルタイムOSRTOS。2002年公開。

GUIを持つことが前提となる「T-Kernel」とともに、T-Kernelと互換性を持ちつつ必ずしもGUIを持たないような小さいシステムでも利用できる「μT-Kernel」も策定された。このように、ソフトの再利用性やミドルウェアの利用による開発の容易さと言った特徴を持ちつつも、リアルタイムOSRTOSとして小規模なシステム開発から大規模なシステム構築用途にまで対応する「フルスケーラビリティ」を持つ。

2019年現在、パーソナルメディア株式会社よりトロンフォーラム公認のT-Engineリファレンスボード(U00B0021（U00B0021-02-CPU)CPU）が販売されており、T-Kernelの評価ができる。標準価格 49,800円。

RFIDタグ(（無線ICタグ)）などに付与する識別コード(ucode)（ucode）の体系化を目指したプロジェクト。

ucodeをタグだけではなく空間に埋め込む「空間コード」の実証実験が2007年より始まった。日本各所の三角点などに128bit[[128ビット]]のucodeが埋め込まれており、ICタグリーダを使用することで情報を読み取ることができる。

=== TAD(TRONTAD（TRON Application Databus)Databus） ===

リアルタイムOSRTOSの国際標準規格であるIEEE 2050-2018に準拠した、μT-Kernel2.0の上位互換OS。2018年発表。

{{特殊文字|節|説明=[[拡張漢字|CJK統合漢字拡張B]]}}

* [[TOPPERSプロジェクト]]は、[[豊橋技術科学大学]]助教授（のち[[名古屋大学]]教授）の[[高田広章]]が2003年に開始した、組み込みシステム開発のためのプロジェクトである。μITRON4.0仕様に準拠したリアルタイムOSRTOSである「TOPPERS/JSP」カーネルをベースとして、これを独自に拡張した各種のカーネルを開発している。東大を拠点とする坂村に対して、高田は名古屋を拠点とすることから、TOPPERS系OSは主に中京地方の自動車メーカーなどで使われており、車載向けに[[OSEK|OSEK/VDX]]仕様を満たした「TOPPERS/ATK」カーネルなどが存在する。高田は東大坂村研究室の出身で、1999年にはμITRON4.0の仕様策定の中心人物として仕様書の編纂も担当し、また1997年より豊橋技術科学大学にITRON開発の拠点を築いたことでも、当時はTRONプロジェクトにおける主要な人物の一人とされていたが、2003年にTOPPERSプロジェクトを立ち上げて以降は、TRONプロジェクトとは無関係の人物と言うことになっている。具体的に言うと、2004年発表のμITRON（Ver. 4.02.00）の仕様書は高田広章が編纂したことになっているが、2006年発表のμITRON（Ver.4.03.00）の仕様書は「社団法人トロン協会」が編纂したことになっている。

* [[TOPPERSプロジェクト]] - μITRON4.0仕様に準拠したリアルタイムOSRTOSである「TOPPERS/JSP」カーネルをベースとして、各種のソフトウェアの開発を行うプロジェクト。TRONプロジェクトとは無関係と言うことになっている。