「近代化」の版間の差分

近代化とは、産業化を中心として、それに関連した[[政治]]的・[[社会]]的・[[心理]]的その他、さまざまな変化の総体を指す。産業化は、[[アイザック・ニュートン|ニュートン]]の[[科学革命]]以来の[[科学技術]]の成果を系統的・累積的に活用して、生産力はじめ[[環境]]をコントロールする能力を高めていく過程でもあり、その本格化は[[18世紀]]後半の[[イギリス]]に始まった。いわゆる[[産業革命]]である。やがて、その動きはヨーロッパ大陸や北アメリカに伝わり、[[19世紀]]後半から[[20世紀]]初頭にかけては[[ロシア]]や[[東ヨーロッパ|東欧]]、[[日本]]もその動きに加わって、20世紀後半には全世界を覆うこととなった<ref>{{Cite book |author=Sergei Gavrov; Igor Klyukanov |editor=James D. Wright |year=2015 |title=Modernization, Sociological Theories of |trans-title=社会学理論 |series=International Encyclopedia of the Social & Behavioral Sciences (Second Edition) |publisher=Elsevier |address=Oxford |pages=707-713 |isbn=978-0-08-097087-5 |doi=10.1016/B978-0-08-097086-8.32094-3 |url=https://doi.org/10.1016/B978-0-08-097086-8.32094-3}}</ref>。

== 欧米の近代化18世紀 ==

ただし実際には、これらの条件の多くはフランスでも大差がなかった。決定的に違うものがあるとすれば、それは植民地の広がりであった。イギリス産業革命は1760年代に始まるとされることが多いが、[[七年戦争]]（北米では[[フレンチ・インディアン戦争]]）が終結し、アメリカやインドにおけるイギリスの優位が決定づけられたのは[[1763年]]の[[パリ条約 (1763年)|パリ条約]]であった。植民地自体は以前から存在していたので、1763年の時点でイギリスが一挙に市場や原料供給地を得たというよりは、フランスが産業革命の先陣を切るために必要な市場、および原料供給地を失ってしまったという見方が可能である。[[三角貿易#砂糖・銃欧州、西アフリカ、西インド・北米の三角貿易（奴隷貿易）|大西洋経済]]こそ、産業革命の生みの親だったのである。いずれにせよ、イギリスはフランスに先んじて産業革命を開始し、一体化しつつあった地球上の他の全ての国家に対し、一定の有利な位置を占めることとなった。これが[[イギリス帝国|第一次大英帝国]]である。

[[画像:Declaration of Independence (1819), by John Trumbull.jpg|thumb|right|250px|[[フィラデルフィア]]で開催された第二次[[大陸会議]]で[[アメリカ独立宣言]]草稿を提出する5[[五人委員会 (アメリカ独立宣言)|五人委員会]]のメンバー（[[ジョン・トランブル]]画『[[独立宣言 (絵画)|独立宣言]]』）]]

=== ロシアの近代化とソ連一国社会主義 ===

==日本 アジアの近代化 ==

[[開国]]直後の[[江戸時代]]末期・[[幕末]]に幕府や雄藩が近代化の取り組みを始め、[[明治政府]]の主導により「[[トップダウン|上から]]の近代化」が推し進められた。[[官営工場]]を建設し、江戸時代から継続する[[三井財閥|三井]]・[[三菱財閥|三菱]]・[[住友財閥|住友]]などの[[商業資本]]を土台にしつつ、[[日清戦争]]期に[[軽工業]]を、[[日露戦争]]期に[[重化学工業]]を発達させた。併せて[[明治文化]]も参照。

しかし、[[スペインかぜ]]の[[パンデミック|感染爆発]]、[[第一次大戦]]後の[[戦後恐慌]]、[[関東大震災]]や[[昭和金融恐慌]]などが立て続けに起き、[[日本の経済|日本経済]]が弱体化したことに加え、[[世界恐慌]]の影響による[[昭和恐慌]]と[[ブロック経済]]体制による貿易不振が日本経済に止めを刺した。また、経済不振による[[社会不安]]の増大が[[軍国主義]]や[[全体主義]]を蔓延させ、[[大日本帝国憲法|明治憲法]]最大の欠陥である「[[統帥権]]の独立」が[[文民統制]]を妨げ、軍部の台頭と暴走を招いた。そして、市場を求め[[日中戦争|中国大陸へ進出]]し、それに対する[[ABCD包囲網]]、[[援蒋ルート|対中支援]]の遮断や戦争継続のための資源確保を目的とする[[仏印進駐]]とそれに対する[[ハル・ノート#対日経済制裁|対日経済制裁]]など、国際的な応酬が続き、[[日米関係史#世界恐慌から第二次世界大戦まで|日米関係]]が[[ハル・ノート|極度に悪化]]（詳細は[[日米交渉]]も参照）、さらに[[独ソ戦|挟み撃ち]]を危惧した[[ソ連]]による[[中ソ不可侵条約]]の締結と[[在華ソビエト軍事顧問団]]や[[ソ連空軍志願隊]]の派遣、[[尾崎秀実#諜報活動|対日中国釘付け工作]]と[[南進論#世界恐慌から第二次世界大戦まで|南進論]]への誘導をはじめとする[[ゾルゲ事件|諜報活動]]が追い打ちをかけ、日本は[[第二次世界大戦]]・[[太平洋戦争]]と突き進んだ。

第二次世界[[日本の敗戦|敗戦]]により日本[[工業]]は壊滅状態に陥ったが、敗戦後の1946年（昭和21年）から1951年（昭和26の）の間に、アメリカの「[[ガリオア資金|占領地域救済政府資金]]」 (GARIOA) （GARIOA）と「[[エロア資金|占領地域経済復興資金]]」 (EROA) （EROA）から約5018億6000万[[アメリカ合衆国ドル|ドル]]の[[政府開発援助|ODA]]がを受けた<ref name="tak">{{Cite journal|和書|author=滝田賢治 |date=2015-03 |url=https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/7467 |title=国際社会とアメリカの占領期対日経済援助された― ガリオア・エロア援助を中心として― |journal=法学新報 |ISSN=0009-6296 |publisher=法学新報編集委員会 |volume=121 |issue=9･10 |pages=315-348 |CRID=1050001202715771904}}</ref>(1973年完済）。このときは[[カナダ]]、[[メキシコ]]、[[チリ]]、[[ブラジル]]、[[アルゼンチン]]、[[ペルー]]などからも[[日用品|生活物資]]や食料などが援助されている。[[朝鮮戦争]]の[[軍需]]により復興の糸口を掴み、[[1953年]]には、世界銀行から多国間援助である有償資金を使用して[[東海道新幹線]]、[[東名高速道路]]などを建設開始し、高度経済成長を実現した。[[1968年]]にはアメリカに次ぐ経済大国となり、再び[[先進国]]入りを果たした。

[[1950年代]]に、韓国を「[[反共]]の防波堤」と見做した[[アメリカ合衆国|アメリカ]]からの対外援助を受け、韓国は[[三白産業]](（製糖、製粉、綿紡績)）を中心とした[[軽工業]]が発展したが、脆弱な国内市場と対外援助の減少により、1950年代末には挫折を余儀なくされた。[[1960年代]]以降、[[朴正煕]]政権は[[外資]]の導入と[[輸出]]主導型経済を志向し、日本を中心とした外国からの[[政府開発援助]]による[[インフラ]]整備と、外資との合弁による[[重工業]]化を推進することになった。

=== 中国の近代化論 ===