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その後、[[1990年]]以降は[[北大西洋]]では一部の原住民による生存捕鯨と[[アイスランド]]による（主に[[日本]]への食肉や[[ペットフード]]の材料としての輸出用の）商業捕鯨が継続されており<ref>{{cite web|url=https://eia-international.org/press-releases/iceland-is-killing-fin-whales-for-japanese-pet-treats/ |title=Iceland is killing fin whales for Japanese pet treats|author=|date=2013-05-28|work=EIA（[[:en:Environmental Investigation Agency|英語版]]）|access-date=2023-10-26}}</ref>、[[日本]]も[[南極海]]における調査捕鯨の捕獲対象としていたこともある<ref group="注">日本による調査捕鯨は、2023年現在は行われていない。</ref><ref name="iucn" />。しかし、[[アイスランド]]国内では鯨肉の消費の需要の減少、捕鯨業者の減少、[[アニマルライツ]]の観点や[[ホエールウォッチング]]の需要の増加などから、[[2023年]]には捕鯨の撤廃も討議も行われるなどの動きが見られている<ref name=PolarJournal>Heiner Kubny, 2023年, ''[https://polarjournal.ch/en/2023/09/28/does-iceland-end-whaling-in-2024/ Does Iceland end whaling in 2024?]'', The Polar Journal</ref>。
これらの捕鯨の結果、世界中の個体群が大打撃を受けたとされ、近年に行われた捕獲の影響の再考においても
2005年に、日本は[[南極海]]において「調査」との名目で本種と[[ザトウクジラ]]を50頭ずつ捕獲することを宣言したが、これにより国際的に大きな批判を浴び、[[シーシェパード]]の抗議行動の激化などの反捕鯨運動が拡大する要因の一つになったともされている<ref>[[山本太郎]], 2017年06月23日, [https://www.taro-yamamoto.jp/national-diet/7243 2017.6.13 農林水産委員会「文化じゃなくて水産庁の利権なの」]</ref>。
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