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フリードマンとフェルプスよりはるか以前、[[1951年]]に[[アバ・ラーナー]]はある種のNAIRUの概念を提唱していた。現在のNAIRUの考えと異なっている点は、彼は完全雇用失業率としてある一定の範囲を考察していた点である。彼は'''高い'''完全雇用失業率すなわち「[[所得政策]]が存在する下で維持可能な最小レベルの完全雇用失業率」と'''低い'''完全雇用失業率すなわち「そのような政策が存在しない下での失業率」を区別していた。
 
ローレンス・ボールは、インフレ率の低下および低インフレ状態の継続を経験した国や、拡張的金融政策が追求されなかった国においては、自然失業率が上昇するということを指摘した<ref>Laurence Ball(1997), "[http://www.nber.org/chapters/c8884.pdf Disinflation and the NAIRU]"</ref><ref>Laurence Ball(1999), "[http://folk.uio.no/sholden/E4325/ball-1999-aggregate-demand.pdf Aggregate Demand and Long-Run Unemployment]"</ref><ref>N. Gregory Mankiw(2000), "[http://www.economics.harvard.edu/files/faculty/40_royalpap.pdf The Inexorable and Mysterious Tradeoff Between Inflation and Unemployment]"</ref>。また、[[ジョージ・アカロフ|アカロフ]]らも、インフレ率によって自然失業率の水準が変わってくることを示し、長期の[[フィリップス曲線]]がフリードマンが言うような垂直ではないことを指摘した<ref>George A. Akerlof, William T. Dickens and George L. Perry (2000), "[http://elsa.berkeley.edu/~akerlof/docs/inflatn-employm.pdf Near-Rational Wage and Price Setting and the Optimal Rates of Inflation and Unemployment]"</ref><ref>黒田祥子・山本勲 (2003), "[http://www.imes.boj.or.jp/japanese/jdps/2003/03-J-10.pdf 名目賃金の下方硬直性が失業率に与える影響 ─ マクロ・モデルのシミュレーションによる検証 ─]"</ref><ref>井上智洋・品川俊介・都築栄司 (2011), "[http://globalcoe-glope2.jp/modules/mydownloads/visit.php?cid=0&lid=53 Is the Long-run Phillips Curve Vertical?: A Monetary Growth Model with Wage Stickiness]"</ref>。すなわち、インフレ率が非常に低い状態ないしはデフレの場合には自然失業率が高まるという、[[貨幣数量説#貨幣中立説|貨幣の中立性]]が[[長期]]においても成立しないことの可能性を示した。これは、長期均衡においてさえ、デフレが雇用に悪影響を与え続けることを意味している。
 
これらの研究は、完全雇用の実現可能性とその社会的価値に対して疑問を投げかけている。すなわち、完全雇用は正の[[インフレーション]]を意味し、完全雇用を実現するため失業率の数字だけに着目するのは意味がなく、政府(あるいは経済政策担当者)がより高いインフレーションを甘受してまで低い失業率を実現しようとするのかどうか、というトレード・オフの関係において理解されなければならないとする。