「TRONプロジェクト」の版間の差分

松下電器産業のBTRONの開発部隊は松下グループで教育機器を作っていた[[松下通信工業]]に移ってBTRONの開発を続行した。1990年9月、松下通信工業から[[Panacom]]（松下が販売していた富士通FMRシリーズの互換機）にBTRON1（BTRON/286）仕様OS「ET-Master」を搭載した「CEC仕様'90」準拠の教育用コンピュータが「PanaCAL ET」として発表されたが、「BTRON仕様」とは名乗らなかった。1990年7月に刊行された「CEC仕様'90」（『学校で利用されるコンピュータシステムの機能に関する調査報告書』）では、OSを規定せずにアプリケーションレベルでの規定の策定とし、また教育用パソコンとして教材の互換性に重きが置かれたため（例えばCEC仕様'90で策定された「CEC-BASIC」はNEC PC-8801/PC-9801標準の「[[N88-BASIC]]」互換だった）、平成元年改訂の新学習指導要領（数学A「計算とコンピュータ」数学B「算法とコンピュータ」）に合わせた教育用コンピュータとして、ほとんどの学校はマイクロソフト社のMS-DOSをOSとして採用したNEC PC-9801を選択した。1989年当時の教育市場の4割を握っていた富士通が「マルチメディアマシン」として全国の約200校の学校に貸与するなどして強力に推進した次世代機[[FM-TOWNS]]を選択した学校もそれなりにあったが、松下の「パナカル」を含め、それ以外のパソコンを選択して導入した学校は少なかった。1991年3月、松下は次こそは[[DOS/V]]でNECの牙城を崩すべく、AX陣営の残党とともに[[日本アイ・ビー・エム]]を盟主とする[[OADG]]陣営に参画。松下は1990年ごろにBTRONの開発を終了したらしい。CEC仕様の最終となる「CEC仕様'90」では、「CEC仕様'90」仕様に準拠した「CECマシン」が1994年までの5年間で全国の学校に40万台が配備される予定とされたが、松下以外のパソコンメーカーが「CECマシン」を作らず、松下もすぐに撤退したので、結局配備されなかった。

 

 

そのため、BTRONの一般ユーザーへの普及を目指し、松下のBTRON仕様OSに搭載されたエディタを作成するなどBTRON仕様OS用応用ソフトウェア開発の中心であったパーソナルメディア株式会社を中心として、1991年にBTRONソフトウェア開発機構が発足。パーソナルメディア社が松下からOEMを受け、松下のパソコンにBTRON1仕様OSを搭載した一般向けパソコンの「電房具」シリーズの第1弾となるノートパソコン「1B/note」が1991年8月に発表（9月発売）された。松下が開発したBTRON1仕様OSは（CECマシンを除いて）松下以外のパソコンへの移植を許可しておらず、当初はBTRON仕様OSが他社のパソコン向けに単体で発売されることは無かったが（そのため、BTRONが普及しなかったのは、松下がBTRON仕様OSを他社ハードに移植するのを禁止したためとの指摘もある<ref>『[https://www.sea.jp/office/seamail/1993/1993_8_4.pdf SEAMAIL Newsletter from Software Engineers Association Vol.8, No.4]』、p.38、ソフトウェア技術者協会、1993年8月</ref>）、1994年には松下のBTRON1仕様OSをPC/AT互換機に移植した「1B/V1」がパーソナルメディア社によって発売され、PC/AT互換機を所有する一般のパソコンユーザーでもBTRON仕様のOSを利用できるようになった。当時のBTRON仕様OSは、パソコンにおいてはビデオカードのドライバが無い（ビデオカードによるグラフィック表示支援が使えない）ために、起動や動作が早くても画面表示がカクカクで、競合OS（1994年当時は[[Windows3.1]]。Windowsがまともに動くスペックのPCは高額になるのと、ゲームなどのアプリが揃っていないので、当時はMS-DOSもまだ主流だが、1995年に[[Windows95]]が発売されると大ブームとなり、パソコンのOSはWindowsが主流になる）とは実用面で比較にならなかったが、「実身」「仮身」モデルに代表されるBTRON独特のシステムの熱烈な支持者がいたほか、組み込み用でよく利用されるTRON系OSでありながら曲がりなりにもGUIが利用できることから、開発用OSとしてもある程度の支持者がいた。