角川マガジンズ
角川マガジンズ（かどかわマガジンズ、 KADOKAWA MAGAZINES）は、日本の出版社・KADOKAWAのブランドの一つ。「ザテレビジョン」、「東京ウォーカー」などの情報誌を発行するほか、経営管理を行っている子会社・クロスメディア事業会社は、ウェブおよびモバイルコンテンツ、動画配信などを融合させたクロスメディア事業の展開を行っている。
| 角川マガジンズ | |
|---|---|
| 前身 | 株式会社角川マガジンズ |
| 種類 | KADOKAWAのブランド |
| 設立日 | 2013年10月1日 |
| 本社郵便番号 | 102-8077 |
| 本社所在地 | 東京都千代田区五番町3-1 五番町グランドビル |
| 外部リンク | https://kadokawa-mg.kadokawa.co.jp/ |
本項では、ブランドカンパニー化以前の株式会社角川マガジンズについても解説する。
概説
角川グループ内のクロスメディア事業を担う。角川書店から分社したテレビ情報誌『ザテレビジョン』等を発行する角川ザテレビジョンとタウン情報誌『東京Walker』等を発行する角川クロスメディア、角川グループホールディングスから分社した中間持株会社の角川メディアマネジメント、セゾングループの出版社だった角川・エス・エス・コミュニケーションズが統合して発足している。
角川マガジンズ
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
102-8077 東京都千代田区富士見一丁目3-11 富士見デュープレックスB's |
| 設立 |
2007年1月4日 （株式会社角川マガジングループ） |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 事業内容 | 雑誌・書籍の編集発行、広告、IT、通信販売 |
| 代表者 | 代表取締役社長:太田修 |
| 資本金 | 1億円（2011年3月31日時点） |
| 純利益 | 単体: 29億200万円（2011年3月期） |
| 純資産 |
単体: 75億4600万円 （2011年3月31日時点） |
| 総資産 |
単体: 107億3400万円 （2011年3月31日時点） |
| 従業員数 | 450人（2011年4月時点） |
| 決算期 | 3月末日 |
| 主要株主 | 株式会社KADOKAWA 100% |
| 主要子会社 |
株式会社角川メディアハウス 株式会社角川デジックス 株式会社ムービータイム |
| 特記事項：2011年7月1日に株式会社角川マーケティングから商号変更 2013年にKADOKAWAへ吸収合併、ブランドカンパニー化 | |
2007年1月に角川グループホールディングスから分割し、中間持株会社として株式会社角川マガジングループを設立した。角川・エス・エス・コミュニケーションズと角川マガジンズ（旧社、角川書店雑誌事業部が前身。2011年3月にエンターブレインへ吸収合併）を子会社にし、子会社の経営及び事業統括を行う。
2008年に株式会社角川マーケティングに社名を変更すると共に、角川書店及び角川グループホールディングスから角川ザテレビジョン、角川クロスメディア、角川デジックス、角川モバイルなどのクロスメディア系事業会社の経営管理の統括業務を譲受し、角川グループの中間持株会社として、クロスメディア事業全般を統括することになる。
2009年3月1日、株式会社角川メディアマネジメントに商号変更。同時に、子会社の角川ザテレビジョンと角川クロスメディアを合併させ、角川マーケティング（2代目）とした[1]。
2010年4月1日付で事業会社の角川マーケティングと合併し、再度株式会社角川マーケティングに商号変更する。また、2011年1月1日付で角川・エス・エス・コミュニケーションズを吸収合併した。
2011年7月1日に株式会社角川マガジンズに社名変更。これは角川書店の雑誌事業部を源流とし、同年3月1日にエンターブレインへ吸収合併された角川マガジンズ（旧社）と同名となる。
2013年10月1日にKADOKAWAに吸収合併され、ブランドカンパニーとなった。
角川マーケティング（2代目）
テレビ情報誌『ザテレビジョン』（週刊）及び『月刊ザテレビジョン』『月刊ザハイビジョン』（2006年5月に『BS&CSザテレビジョン』より改題）の編集・発行を担当。
1982年、角川書店が、東京ニュース通信社の『週刊TVガイド』編集スタッフを引き抜いて、株式会社ザテレビジョンを設立。同年9月22日に『ザテレビジョン』を創刊し、同誌や『TV cosmos』の編集・発行を行っていた。
1992年10月に、ザテレビジョン社の社長だった角川歴彦が独立してためメディアワークスを設立（角川書店#メディアワークス問題（お家騒動）を参照）、1993年3月に、角川書店へ吸収合併され、同社の雑誌事業部となった。
2006年4月1日、角川書店の人的新設分割により、テレビ情報事業の継承会社として株式会社角川ザテレビジョンが設立される（事実上の「再分社」）。同年6月に、角川ザテレビジョンが角川インタラクティブ・メディアを吸収合併し、テレビ情報誌3誌の編集業務を行うようになる。
2009年3月1日に、角川ザテレビジョンが角川クロスメディアを吸収合併し、（2代目）株式会社角川マーケティングに商号変更。
角川インタラクティブ・メディア
1999年12月に、角川書店のコンテンツのデジタルデータベース化（EPGデータの制作・配信）を手がける子会社として株式会社角川インタラクティブ・メディアを設立。当初は角川書店のほか住友商事、東芝、トランスコスモス、主婦の友社も出資。同社は、2004年7月から「ザテレビジョン」等のテレビ情報誌3誌に関する編集業務を、角川書店雑誌事業部から受託する。2006年4月に角川ザテレビジョンが親会社となり、同年6月に角川ザテレビジョンに吸収合併され解散。
角川クロスメディア
2006年4月1日、角川書店の人的新設分割により、都市情報事業（ウォーカー事業部、広告事業部、ダイレクトマーケティング事業部等）の継承会社として株式会社角川クロスメディア（かどかわクロスメディア、KADOKAWA X MEDIA CO.,LTD.、略称KXM）が設立。
からウォーカー事業部、広告事業部、ダイレクトマーケティング事業部などが分社し、同年6月には株式会社ウォーカープラスと株式会社角川書店北海道を吸収合併している。2009年3月、角川ザテレビジョンに吸収合併され解散。
主に『Tokyo Walker』などの地域情報誌などの刊行や、インターネットによるオリジナルコンテンツの展開などを業務としていた会社。事業コンセプトは「興味喚起・行動喚起・行動支援」。
ウォーカープラス
2000年2月21日に、角川書店、米Ticketmaster Online-CitySearch,Inc.、JCB、住友商事、トランス・コスモス、主婦の友社の出資により、地域ポータルサイトを運営する新会社として株式会社ウォーカープラス・ドット・コムを設立[2]。2004年2月、社名を株式会社ウォーカープラスに変更[3]。2006年4月に角川クロスメディアが親会社となり、同年6月に角川クロスメディアに吸収合併され解散。
角川書店北海道
2000年3月2日に、都市情報誌『北海道ウォーカー』を出版する角川書店の完全子会社として北海道札幌市中央区に設立。2006年4月に角川クロスメディアが親会社となり、同年6月に角川クロスメディアに吸収合併され解散。
旧・角川・エス・エス・コミュニケーションズ
セゾングループの出版社として設立。その後チケット・セゾンの事業譲渡を受け、プレイガイド事業を行う（現在はエンタテインメントプラスに譲渡）。セゾングループの経営悪化、解体により角川グループ傘下入り。
沿革
- 2006年4月1日 - 株式会社角川書店の人的新設分割より都市情報事業会社株式会社角川クロスメディア及びテレビ情報事業会社株式会社角川ザテレビジョンを設立。株式会社角川グループホールディングスの子会社となる。
- 2006年6月 - 角川クロスメディアが株式会社ウォーカープラスと株式会社角川書店北海道を、角川ザテレビジョンが株式会社角川インタラクティブ・メディアを、それぞれ吸収合併。
- 2007年1月4日 - 角川書店の再編に伴い、株式会社角川グループホールディングスから分割する形で中間持株会社の株式会社角川マガジングループを設立。
- 2008年4月1日 - 角川グループ内の再編に伴い、角川マガジングループが商号を（初代）株式会社角川マーケティングに変更しクロスメディア系企業を統括する中間持株会社となる。同時に角川ザテレビジョン、角川クロスメディアが角川マーケティングの子会社となる。
- 2009年3月1日 - 角川ザテレビジョンが存続会社として角川クロスメディア吸収合併し、（2代目）株式会社角川マーケティングに商号変更。併せて（初代）角川マーケティングの商号を株式会社角川メディアマネジメントに変更。
- 2010年4月1日 - 角川メディアマネジメントが存続会社として（2代目）角川マーケティングを吸収合併し、商号を（3代目）株式会社角川マーケティングに変更、事業持株会社となる。
- 2011年1月1日 - 株式会社角川・エス・エス・コミュニケーションズを吸収合併[4]。
- 2011年7月1日 - 商号を株式会社角川マガジンズに変更。
- 2013年10月1日 - KADOKAWAに吸収合併され、ブランドカンパニーとなった[5]。
- 2015年4月1日 - KADOKAWAがブランドカンパニー制を廃止し、ジャンルごとの事業局に再編。角川マガジンズのブランド自体は存続。
営業所
主な出版物
主に老舗テレビ雑誌「ザテレビジョン」や、旧角川クロスメディアから引き継いだ「○○ウォーカー」（○○ Walker（○○は地区名））などの都市情報系雑誌を手がけている。
ザテレビジョン
- ザテレビジョン
- 月刊ザテレビジョン
- スカパー!ザテレビジョン 月刊大人ザテレビジョン - スカパー！加入者向けに販売
ウォーカー
2015年12月現在、日本国内6地区と海外2地区、計8地区版が刊行されている。日本国内は関西版のみが隔週火曜日発売で、4地区版（東京、横浜、東海、福岡版）は毎月20日発売となっている。なお、台北版は台湾国際角川書店が発売している。
- 隔週刊
- 関西ウォーカー（Kansai Walker）
- 月刊
- 東京ウォーカー（Tokyo Walker） - 販売当初は隔週刊だったが、2015年6月発行分より月刊に変更された。
- ムック
- 東海ウォーカー（Tokai Walker） - 販売当初は隔週刊だったが、2013年4月発行分より月刊に変更された。2017年10月号をもって休刊し、ムックに移行。
- 横浜ウォーカー（YOKOHAMA Walker） - 販売当初は隔週刊だったが、2013年4月発行分より月刊に変更された。2018年1月号をもって休刊し、ムックに移行。
- 九州ウォーカー（Kyushu Walker）- 2009年6月9日発売号をもって休刊し、月刊誌の「福岡ウォーカー」に刷新（ただし「九州ウォーカー」としてのWeb版は継続）。ムックとして復活。
- 北海道ウォーカー - 2009年6月20日発売号より月刊化。2012年1月20日発売号をもって月刊での発行終了し季刊化。2015年春をもって休刊し、ムックに移行。
- ファミリーウォーカー（Family Walker） - 家族で楽しめるイベント、おすすめスポットを紹介。関東・関西・東海・九州・北海道の5地区で刊行（関東以外は先頭に地区名が入る）。旧KXM時代は不定期刊行（夏休みなどに発売）していたが、2009年6月に月刊として正式創刊された。しかし2010年7月号で東海・九州・北海道の各版は休刊となり、関東・関西版も2010年12月発売号をもって月刊での発行を終了。2011年3月より関西ファミリーウォーカーが季刊化。関西ファミリーウォーカーも2018年4月号をもって休刊し、ムックに移行。
- 千葉ウォーカー（Chiba Walker）- 1999年創刊。2009年3月31日発売号を最後に休刊（ただしWebは継続）。ムックに移行。
- 街角ウォーカー - 毎号1地域にしぼって特集。正式タイトルは「○○○ Walker」（○○○は地域名が入る。例えば大田区の場合は「大田区Walker」となる）
- 日本国外
- 台北ウォーカー（Taipei Walker） - 台湾版。
- 香港ウォーカー（HongKong Walker）- 香港版。2007年11月創刊。日本情報誌に刷新[6]。
- ジャパンウォーカー - 台湾版とマレーシア版がある。
- 休刊
- 神戸ウォーカー（Kobe Walker） - 2000年創刊、2007年3月から月刊化（毎月28日発売）。2008年5月号をもって休刊した。
- 福岡ウォーカー - 2009年6月20日創刊。2017年6月号で休刊し、ムック「九州ウォーカー」に刷新
女性向け
- 休刊
- Chou Chou（シュシュ）- 首都圏版のみ、隔週火曜日発売。2009年10月22日発売号をもって休刊した。
- Rumina（ルミーナ）- 不定期で刊行されていたChou Chouの増刊。
- 月刊シュシュ関西 - Chou Chouの関西版。毎月28日発売。2007年3月号をもって休刊した。
大人向け
- 休刊
- めしとも - これまで隔月で発売していた「大人のウォーカー」をリニューアルし、2009年5月13日に創刊された、首都圏在住のアラフォー世代に向けたグルメ情報雑誌。2010年12月発売号をもって休刊した。
その他の雑誌
ムック本
- Walker Mook
- レタスクラブムック
- 角川SSCムック
新書
各種書籍
- 毎日が発見ブックス
- ギネス世界記録（2011年版より）
小冊子など
関連会社
連結子会社
持分法適用会社
脚注
- ^ “連結子会社 角川ザテレビジョンと角川クロスメディアの合併に関して” (PDF). KADOKAWA. 2018年7月4日閲覧。
- ^ “角川書店、地域ポータルサイトの新会社「ウォーカープラス・ドット・コム」設立”. インプレス. 2018年7月4日閲覧。
- ^ “ウォーカープラス・ドット・コム事業拡大に伴い社名変更”. ソーシャルワイヤー. 2018年7月4日閲覧。
- ^ グループ企業再編による映像・雑誌・デジタル事業の強化について (PDF)
- ^ 【東証開示】連結子会社の吸収合併並びに商号及び定款の一部変更に関するお知らせ (PDF) - 角川グループホールディングス、2013年3月28日
- ^ “楢橋里彩レポート「世界を席巻ASIAN旋風 vol.91」” (PDF). トレードトレード. 2018年7月4日閲覧。