視力

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視力(しりょく)とは、で物体を識別できる能力のことである。屈折異常、調節異常で視力が低下した場合は、屈折矯正を行うことで視力を良くすることが可能である。しかし、疾患により視力が低下した場合には、その要因を取り除かない限り視力を良くすることはできない。なお、似たような言葉の「眼力」や「目力」は別物である。

運転・操縦などを行う資格を取得する際には、視力についての基準が定められている。

概要

生後間もない赤ちゃんは明暗の識別ができる程度で、目を正しく使うことによって視力が発達し、6歳頃までに大人と同様の視力が完成する。この間、外傷や疾患などが原因で目を正しく使う習慣が付いていないと、弱視の原因となりうる。

40歳前後からは、老視により近点視力が低下する。

視力の分類

静止視力・動体視力

目および対象物が静止している場合の視力を静止視力と呼ぶ。これに対して動いている物体を視線を外さずに持続して識別する能力を動体視力と呼ぶ。動体視力には横方向の動きを識別するDVA動体視力と、前後方向の動きを識別するKVA動体視力がある。球技に関する能力の多くは動体視力と密接な関係があると言われ、訓練により動体視力は向上する。動体視力と静止視力は全く別のものと考えられており、静止視力が高くても動体視力が高いとは限らない。

動体視力は年齢とともに低下するため、75歳以上の運転者が運転免許を更新する場合に義務付けられる高齢者講習では、運転適性検査の一つとして動体視力検査が行われている。

深視力

運転免許の試験及び更新での視力検査で行なわれることもある深視力とは、遠近感や立体感を正しく把握する能力のことである。中型自動車(旧普通一種免許から移行した8t限定付を除く)、大型自動車牽引自動車第二種運転免許では行うことが義務付けられている。三桿法の奥行き知覚検査機にて、3本の黒く細い棒が並んでおり、その中央の棒が往復的に動いており、それを2.5m離れたところで正面から見たときに、並んだと感じた地点でボタンを押し、その時の誤差が3回測定して平均2センチ以下でないとならない。乱視・弱視など障害のある場合や左右の度数差が大きい場合は合格が難しい上、先天的に神経が鈍い場合は目の異常が無くても困難であり、10人中7~8人は不合格となる非常に難しい検査である。

中心視力・中心外視力

視力は網膜黄斑部中心窩で見た場合に最良となるため、その場合の視力を中心視力、その周辺で見た場合の視力を中心外視力と呼ぶ。

裸眼視力・矯正視力

視力矯正を行う器具を使用しない場合における視力を裸眼視力、眼科などで矯正視力検査を行い算出される視力を矯正視力という。眼鏡コンタクトレンズで矯正を行っている場合における視力と混合される場合があるが、基本的には検査値を示す言葉である。裸眼視力と矯正視力を併記する場合は、矯正視力を括弧で括って表記する。補正視力と呼ばれることもある。

一般に視力と言った場合には矯正視力を指すが、プロ野球審判など、裸眼視力がある基準に達していないと就く事ができない職業もある。

片眼視力・両眼視力

片眼のみで見た場合の視力を片眼視力、両眼を同時に使って見た場合の視力を両眼視力と呼ぶ。両眼視力は片眼視力よりも若干良くなり、乱視がある場合等にその傾向が強くなる。両眼視によって深視力が高まる。

近見視力・遠見視力

5m以上の距離で測定されたものを遠見視力という。距離に対する最小視角(最小分離域)を測定したものが視力となる。通常日本では、5mの距離で直径7.5mm太さ1.5mm切れ目1.5mmのランドルト環が視認できれば視角1分となり、1.0に相当する。したがって、近見視力も同じように視角で判断される。日本国内で使用される近見視力表のほとんどは30cm用であり、遠見視力表と同じように、30cmで視角1分を視認できた場合1.0となるように制作されている。

遠見視力は、5mの距離で測定することで、正視、近視の目は、理論上、無調節状態で測定することになる。遠視の場合は無限遠(5m以上)離れて測定しても調節の介入が除去できない。

一方、近見視力は30cmの距離で測定するため3D(ディオプター)の調節が必要となる。正視の場合、3Dの調節ができないものを老眼という。たとえば、3Dの近視は理論上30cmに焦点が合っていることになるから、老眼鏡を使用せずに1.0の近見視力を有しても、老眼ではないとは言えない。

また、老眼か否かは、遠見の矯正視力、近見の矯正視力の双方を測定しないと判定できない。 日本では、この矯正視力を測定することは、医療行為であり、法律で、医師、看護師、視能訓練士でなければ測定することはできない。

視力検査

視力の検査を視力検査あるいは視機能検査という。

検査方法

視力検査には視標と呼ばれる目印を用いる。被検者は視力測定法ごとに定められた一定の距離の位置から視標を確認して判別し口頭(あるいは指で指し示す)により応答する。

複数の視標を視力ごとに配列した視力表(視力チャート)を専用の架台に掛けて用いることが多いが、最近では視力装置として特定の視標を光らせることのできる電光投影式のものが普及している。また、カード式や手持ち式などの単独視標が用いられることもあり、視標を一つずつ変えながら表示することができる液晶パネル式のものもある。最近では応答に方向キーのついたリモコン式のものを用いる場合もある。

ランドルト環などの視標を用いて片眼視力を測定する場合、被検者は5m離れた位置に立って他眼を遮眼子(視力検査の際に用いる片目を覆う器具)で覆い、視力指示棒で指し示された指標(内部照明の電光投影式の視力表の場合には光っている視標)について応答する。そして、半数以上について判読可能(正答)な最小の視標が視力値となる。

視力表

ランドルト環

 
ランドルト環
円環全体の直径:円弧の幅:輪の開いている幅=5:1:1の比率である。

静止視力を測定する方法として日本において最も広く用いられている視標がランドルト環(ランドルト氏環)である。これは大きさの異なるC字型の環の開いている方向を識別することによって、2点が離れていることを見分けられる最小の視角を測定するものである。ランドルト環はフランスの眼科医エドマンド・ランドルト (Edmund Landolt 1846-1926) によって開発され、彼の名前がそのまま名称となっている。1909年にはイタリアの国際眼科学会で国際的な標準視標として採用され、国際標準ランドルト氏環と呼ばれる。

ランドルト環は黒色の円環で、円環全体の直径:円弧の幅:輪の開いている幅=5:1:1のサイズである。視力は単位で表した視角の逆数で表す。例えば、5mの距離から約1.45mmの切れ目を判別できると視力1.0となる。日本では直径7.5mm、太さ1.5mm、の円の一部が1.5mm幅で切れている環を5m離れたところから見て正確に切れている方向がわかる能力を「視力1.0」としている[出典 1]ISOでは直径7.272……(循環小数)mm、太さ1.4544……(同左)mmという数値が規定されている。[出典 2]。通常の視力検査表には視力0.1から2.0までのランドルト環が描かれている。数値の大きなランドルト環が識別できるほど視力が良い。遠点視力の測定には5mまたは3mの距離を離して用いる視力検査表が用いられる。

イギリスを含むヨーロッパ圏の国々などの場合は、用いる方法は日本と同様にランドルト環が多いが、小数ではなく『20/20』『6/6』のように分数で表す。 これが日本での1.0に相当する。

視力が0.1未満で、最も大きいランドルト環が見えない場合には、距離を順に近づけていき、例えば5m用の検査表で3mまで近づけてランドルト環が識別できれば視力を0.1×3/5=0.06とする。視力が0.01未満の場合には、指の本数を確認できる距離で表す「指数弁」(例:30センチ/指数弁)、目の前で手のひらの動きが分かる「手動弁」、明暗を識別できる「光覚弁」、明暗が分からない「盲」と表記される。

近点視力の測定も同様の原理である。ただし紙に印刷された視力検査表ではなく、機械の内部に投影されたランドルト環を用いて測定することが多い。

その他の視標

ランドルト環以外の視標としては、アルファベットを用いるスネレン視標(スネルレン視標)やE字型のみを用いるEチャート、その他平仮名片仮名が用いられることもある。

アメリカなどではアルファベットを用いるスネレン視標やE字型のみを用いるEチャートを使うのが一般的である。

大まかな視力の表記として、A(視力1.0以上)、B(視力0.7以上1.0未満)、C(視力0.3以上0.7未満)、D(視力0.3未満)の4段階を用いることがある。

ランドルト環と他の視標を組み合わせた視力表もあり、大島式(ひらがなとの組み合わせ)、中村式(ひらがな・数字との組み合わせ)、石原式(カタカナとの組み合わせ)、山地式(魚二匹のシルエットが平行に並んだ双魚視標との組み合わせ)などがある。また、ランドルト環では幼児が応答の点で困難なことが多いことから、幼児用の視力表(幼児用石原式視力表など)では動物のシルエットを用いた絵視標や人差し指の方向をシルエットにした絵視標が用いられている。

視力回復・視力矯正

近視などで目の悪い者がメガネコンタクトレンズを装着していない裸眼の状態の視力を向上させることを視力回復と言う。視力回復の方法は自宅で行えるトレーニングからレーシックオルソケラトロジーなどの治療を行うことによっての実現まで数多く存在する。

ただし俗に言う視力回復「トレーニング」と称するものは医療行為ではなく、医学的根拠がない。 またその際に使用される、ピンホール現象を用いた眼鏡などの機器も、国が認可した「医療機器」ではない。 サプリメントや健康器具のように、薬事法及び景品表示法に違反するような宣伝を行う企業も多く存在する。

出典

  1. ^ 朝日新聞科学グループ編 『科学の常識』 ブルーバックス 講談社 2008年6月20日第1刷発行 ISBN 9784062576031
  2. ^ 視力表を含む眼科医療メーカー(株)ニデックのページ

関連項目