印刷会社
概要
日本における印刷会社の歴史を開始点まで辿ることは、極めて難しい。というのも、浮世絵の時代から、木版画などで印刷事業を手がける業者は存在したからである。ただ、いわゆる会社組織としては、明治維新以降に出現した。近代日本印刷の父と言われる本木昌造の創業した築地活版製造所がそのはじまりとして語られることが多い。
大手の新聞の場合、新聞社が取材・編集・組版・印刷・配送（各家庭までではないが）のシステムを持っていることが多いが、その他の分野の印刷物では、印刷は専業の会社の仕事となっている。日本の印刷会社は中小企業の比率が大きいが、大日本印刷と凸版印刷の2強の存在感が群を抜いており、両社は印刷に関わるあらゆる商材を手がけている。
印刷会社は建設会社などと同様に、受注産業である。したがって、印刷に縁のない人間が印刷物を作ろうとする場合、原稿作成から以降の仕事ほかすべてを印刷会社に依頼することが多かった。ところが商業印刷へのDTPの導入などから、組版に関しては中国など海外の会社で行うことも増えている。さらに、広報誌などの印刷物の内製化が進み、オンデマンド印刷機を導入する事業所が増えるにつれ、印刷会社の売り上げは減少してきている。
しかしながら、大規模な企業をはじめとして、印刷会社は単に印刷のみを業務とするのではなく、コンテンツ（情報の中身）の制作（出版・ウェブ制作・データベース構築など）まで手がけ、あるいは顧客企業への販促提案やマーケティングといったセールスプロモーション事業に乗り出し、受注産業からの脱却をはかっているところも少なくない。
日本では1990年代のバブル崩壊を境に拡大が止まり、1999年以降縮小の一途を辿り、出版不況という言葉も生まれた。インターネットの普及や若者の活字離れなどを背景に販売不振が続いており、2015年の出版物の販売額は1兆5,220億円（前年比5.3％減、出版科学研究所調べ）と11年連続で前年を割り込み、倒産件数は減少しない[1]。 大日本印刷・凸版印刷の大手2社（とNISSHA）においては紙への印刷への比重は減少しつつあり、印刷技術を生かした包装材（パッケージ製品）などの各種加飾製品、液晶ディスプレイ部品材料やカラーフィルター、半導体用フォトマスクといった電子デバイスなどの商材の比重を増やすというように、産業構造の変化に合わせてポジショニングを変えている[2]。
関連項目
日本における代表的な印刷会社
- 大手
- 準大手
- 共同印刷 - 東証一部上場
- 図書印刷 - 東証一部上場、凸版印刷グループ
- トッパン・フォームズ - 東証一部上場、凸版印刷グループ
- 共立印刷 - 東証一部上場
- 竹田印刷 - 名証二部上場
- NISSHA - 東証一部上場
- 国営
脚注
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