舘稔

日本の人口学者

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館稔(たち みのる、1906年明治39年)11月11日1972年昭和47年)3月21日)は、日本人口学者。1939年(昭和14年)東京帝国大学卒業。厚生省人口問題研究所に入所。1959年(昭和34年)所長に就任。国際連合人口委員会委員、国際人口学会国際統計協会の役員を務めた。

人物、その他

1950年代から、「ベビーブームからベビーデフレへ」との表現で日本の少子化問題を指摘していた[1]。ベビーブームが1950年に鎮火したこと、さらに結婚年齢の変化や出産年齢層の変化などから出生率の低下傾向が続き、出生減退が起きることを予測した[2]

少子化だけでなく核家族化や将来の高齢化問題にも早くから懸念を示しており[3]、「ダイヤモンド1956年9月18日号のインタビューでは「現状は一方では老人が増えるのに、伝統的家族制度は、悪く言えば崩壊しているのです。現在激増する生産年齢人口層の人々もやがては老人になるのですから、今から大いに社会的に考えておかなければ、遅過ぎることになると思います。さらに文明国の現状が物語るように、老人が増えるということは、老人の雇用が増えることになるのです。このことは、働く要素が悪くなることです。ところが、一方では、労働市場の合理化という要請がありますから、これと矛盾してくるのです。これも今から考えておくべき問題です」[4]と語り、「日本経済の長期計画というものは、いろいろありますが、人口問題から見るといずれも短期計画の理論ばかりです」と指摘している[4]

主な著書

世界の人口問題、勁草書房、1963年

人口問題の知識、日本経済新聞社、1969年

未来の日本人口、日本放送出版協会、1970年

社会開発統計をどうつくるか:社会開発統計編集懇談会の記録、社会開発統計研究所、1970年

公害環境の科学、毎日新聞社、1972年

国際連合世界人口年鑑、原書房、1961-1976年 

人口問題の知識、日本経済新聞社、1976年

日本の人口問題、至誠堂、1976年

戦時下の体力向上策、クレス出版、2018年

脚注

  1. ^ 柳沢哲哉 (2001). “日本の人口問題 :50年前の人口爆発”. 香川大学生涯学習教育研究センター研究報告 6巻. ISSN 13420534. 
  2. ^ 毎日新聞社人口問題調査会『日本の人口問題』毎日新聞社、1954年1月1日。 
  3. ^ 館稔 (1968-8-10). “人口動態からみたこれからの老人問題”. 保健婦雑誌 (医学書院) 24巻8号: 10-12. ISSN 0047-1844. 
  4. ^ a b 深澤献: “少子高齢化危機を60年以上前に懸念した人口学者・館稔の先見”. ダイヤモンド・オンライン. ダイヤモンド社. 2023年1月15日閲覧。