アブアブ赤札堂
株式会社アブアブ赤札堂(アブアブあかふだどう)は食品スーパーマーケット「赤札堂」とファッション専門店「ABAB」を展開する小売業者。東天紅と並び小泉グループの中核企業である。
ABAB上野店 アブアブ赤札堂本部 | |
種類 | 株式会社 |
---|---|
市場情報 | 非上場 |
本社所在地 |
日本 〒110-8541[3] 東京都台東区上野4丁目8番4号[1][2] |
設立 | 1957年(昭和32年)10月28日[1] |
業種 | 小売業 |
法人番号 | 9010501000431 |
事業内容 | 生鮮、一般食品、実用衣料品、日用雑貨品の仕入・販売・ファッション衣料品等の小売販売業 |
代表者 | 代表取締役社長 小泉和久[3] |
資本金 | 10億円(2020年2月期) |
売上高 | 295億円(2020年2月期) |
純利益 |
▲8億6443万8000円 (2023年2月期)[4] |
総資産 |
144億9867万5000円 (2023年2月期)[4] |
従業員数 | 870名(男女合計) |
決算期 | 2月[1] |
主要株主 | 小泉グループ株式会社 |
外部リンク | アブアブ赤札堂 トップ ページ |
概説
編集売上構成はスーパーマーケット部門が70%、ファッション専門店部門が30%となっている。
東京深川で創業し、当時のキャッチコピーは「三等切符で一等のお買い物」「同じ品なら必ず安い」であった。当時は列車の三等切符が赤色であったことから、安売りのイメージからの命名であった。
なお『メガネ赤札堂』の屋号で愛知県に本社を置く小売りチェーン、中部オプチカルとは無関係の企業である。
沿革
編集店舗
編集近年、赤札堂・ABAB共に店舗の閉鎖・統合等が行われ、業容の整理が行われていたが下記の店舗が現在も継続営業中である。特にスーパー赤札堂については東京都内の展開で各地元に根ざす経営・運営を行っている。
赤札堂
編集東京都内のみの展開で2023年4月20日現在、9店舗展開している[10]。
ABAB
編集上野店の1店舗のみ。建物老朽化の為、2024年6月末を以て営業終了[11][12]。
かつて存在した店舗
編集東京都
編集江東区
編集墨田区
編集台東区
編集- 浅草店(東京都台東区浅草1-30-2[18])
- 店舗面積約200m2[18]
- 田原町店(東京都台東区西浅草1-2-3[16]、1976年(昭和51年)12月開店[16] - ?閉店)
- 店舗面積545m2[16]
新宿区
編集荒川区
編集中央区
編集その他
編集神奈川県
編集千葉県
編集埼玉県
編集栃木県
編集- 小山店(栃木県小山市[2]、1987年(昭和62年)10月開店[2] - ?閉店)
- 店舗面積104m2[2]
- ラブミー宇都宮店(栃木県宇都宮市駅前通り1-4-6 トナリエ1F、?開店 - 2021年1月11日閉店)
新潟県
編集脚注
編集出典
編集- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp224
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s 流通会社年鑑 1990年版, 日本経済新聞社, (1990-11-24), pp. 104-105
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab 流通会社年鑑 2003年版, 日本経済新聞社, (2002-12-20), pp. 118-120
- ^ a b 株式会社アブアブ赤札堂 貸借対照表の要旨
- ^ 『日本スーパーマーケット名鑑 1966年版』 商業界、1966年。pp306
- ^ 『日本商業年鑑 1971年版』 商業界、1971年6月15日。 pp26
- ^ 『日本商業年鑑 1971年版』 商業界、1971年6月15日。 pp31
- ^ 『日本商業年鑑 1971年版』 商業界、1971年6月15日。 pp32
- ^ 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp225
- ^ 店舗一覧
- ^ “アブアブ上野店、24年6月に閉店 約80年の歴史に幕”. 日本経済新聞 (株式会社日本経済新聞社). (2023年4月21日) 2023年4月22日閲覧。
- ^ “東京・上野「ABAB」閉店 最終日、多数の惜別の声”. 日本経済新聞 (2024年6月30日). 2024年6月30日閲覧。
- ^ a b 『実例から見るこの店の繁栄要素 第3 販売編』 誠文堂新光社、1965年8月20日。pp233
- ^ 『実例から見るこの店の繁栄要素 第3 販売編』 誠文堂新光社、1965年8月20日。pp235
- ^ 『実例から見るこの店の繁栄要素 第3 販売編』 誠文堂新光社、1965年8月20日。pp234
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 『会員名簿 1981年』 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp133
- ^ a b c d 『流通会社年鑑 1980年版』 日本経済新聞社、1979年11月12日。pp106
- ^ a b 『特集 日本のスーパーマーケット 食品流通年報1972年版』 日本食糧新聞社、1971年11月25日。pp110
- ^ a b “ビジネス街道”. 野田経済 1975年2月26日号 (野田経済研究所) (1975年2月26日).pp63
- ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 23号(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp97
- ^ a b c d e 『日本スーパーマーケット名鑑 1967年版』 商業界、1967年。pp89
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1966年版』 日本セルフ・サービス協会、1965年。pp488
- ^ a b c 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp189
- ^ a b c 『実例から見るこの店の繁栄要素 第3 販売編』 誠文堂新光社、1965年8月20日。pp244
- ^ a b c 『日本スーパーマーケット名鑑 1967年版』 商業界、1967年。pp88
- ^ 東洋経済新報社 2008, p. 773.
- ^ 『繊維年鑑 昭和55年版』 日本繊維新聞社、1980年1月10日。pp99
- ^ a b c d e 『日本商業年鑑 1972年版』 商業界、1972年。pp557
- ^ a b 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp174
- ^ a b 『日本商業年鑑 1971年版』 商業界、1971年6月15日。 pp29
- ^ a b “SC情報 開店情報”. ショッピングセンター 1974年9月号 (日本ショッピングセンター協会) (1974年9月1日).pp7
参考文献
編集- 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版』東洋経済新報社、2008年7月28日。