津金

名古屋市港区の地名
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津金(つかね)は、愛知県名古屋市港区の地名。現行行政地名は津金一丁目および津金二丁目[WEB 5]住居表示実施地域[WEB 5]

津金
津金の位置(愛知県内)
津金
津金
津金の位置
津金の位置(名古屋市内)
津金
津金
津金 (名古屋市)
北緯35度6分45.17秒 東経136度52分55.09秒 / 北緯35.1125472度 東経136.8819694度 / 35.1125472; 136.8819694
日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
港区
町名制定[1] 1974年(昭和49年)12月9日
面積
 • 合計 0.1355713 km2
人口
2019年(平成31年)3月1日現在)[WEB 2]
 • 合計 1,614人
 • 密度 12,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
455-0004[WEB 3]
市外局番 052(名古屋MA[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋
津金町
日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
港区
町名制定[1] 1944年昭和19年)1月10日
面積
 • 合計 0 km2
人口
(2022年2月1日)
 • 合計 0人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
市外局番 052 (名古屋MA)[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋

地理

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名古屋市港区北東部に位置する[2]。東は辰巳町、西は金船町、南は港明二丁目・金川町、北は東海通に接する[2]

歴史

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1800年に開発された熱田前新田の一部に該当する[1]

町名の由来

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熱田前新田の開発者である津金文左衛門の名による[3]

行政区画の変遷

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  • 1944年昭和19年)1月10日 - 港区熱田前新田の一部より同区津金町が成立[1]
  • 1947年(昭和22年)5月10日 - 港区熱田前新田(字中ノ組)の一部が津金町1丁目および2丁目に、熱田前新田(字中ノ組・西ノ組)の一部が津金町3丁目に、熱田前新田(字西ノ組)の一部が津金町4丁目にそれぞれ編入される[4][1]。耕地整理施行による。
  • 1974年(昭和49年)12月9日 - 港区津金町1丁目および2丁目・熱田新田東組(字根走)・辰巳町6丁目・熱田前新田(字中ノ組)・東海通3丁目および4丁目の各一部より同区津金一丁目が、津金町2丁目から4丁目・熱田新田東組(字根走)・熱田前新田(字中ノ組・西ノ組)・金川町1丁目・新川町4丁目・東海通5丁目の各一部より同区津金二丁目がそれぞれ成立[5]。同時に津金町1丁目および2丁目の一部が港明二丁目に、津金町3丁目および4丁目の一部が金川町に編入される[5]。これに伴い津金町が消滅[1]

世帯数と人口

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2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]

丁目 世帯数 人口
津金一丁目 504世帯 922人
津金二丁目 355世帯 692人
859世帯 1,614人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 1,748人[WEB 6]
2000年(平成12年) 1,816人[WEB 7]
2005年(平成17年) 1,698人[WEB 8]
2010年(平成22年) 1,620人[WEB 9]
2015年(平成27年) 1,620人[WEB 10]

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 686世帯[WEB 6]
2000年(平成12年) 751世帯[WEB 7]
2005年(平成17年) 764世帯[WEB 8]
2010年(平成22年) 736世帯[WEB 9]
2015年(平成27年) 800世帯[WEB 10]

学区

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市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]

丁目 番・番地等 小学校 中学校 高等学校
津金一丁目 全域 名古屋市立中川小学校 名古屋市立港明中学校 尾張学区
津金二丁目 全域

交通

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施設

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300 m
6
5
4
3
2
1
略地図
1
津金公園
2
誓成寺
3
誓成保育園
4
平安会館みなと斎場
5
観音堂
6
天理教本東海分教会

津金一丁目

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  • 津金公園
2017年(平成29年)6月1日供用開始[WEB 13]

津金二丁目

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ 愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。
  2. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
  3. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
  4. ^ a b 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. ^ a b 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
  6. ^ a b 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
  7. ^ a b 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
  8. ^ a b 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  9. ^ a b 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  10. ^ a b 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
  11. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  12. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  13. ^ 都市公園の名称、位置及び区域並びに供用開始の期日” (2019年5月1日). 2019年11月3日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。

書籍

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  1. ^ a b c d e f 名古屋市計画局 1992, p. 835.
  2. ^ a b c d e 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1533.
  3. ^ 名古屋市計画局 1992, p. 530.
  4. ^ 耕第388号『港区地内町名改称』 知事諮問案綴(名古屋市会事務局議事課,1946)
  5. ^ a b 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 14.

参考文献

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  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典』 23 愛知県、角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5NCID BN00094881OCLC 674681322全国書誌番号:89022577 
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、名古屋、1992年3月31日。 NCID BN08352481全国書誌番号:93012879 
  • 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 編『町名新旧対照便覧 住居表示編』名古屋、03。全国書誌番号:97027300 

関連項目

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外部リンク

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  •   ウィキメディア・コモンズには、津金に関するカテゴリがあります。