野口和彦 (政治学者)
日本の政治学者 (1965-)
野口 和彦(のぐち かずひこ 1965年 - )は、日本の政治学者。群馬県立女子大学国際コミュニケーション学部教授。専門は、国際関係論・安全保障学・戦略研究・戦争研究。
略歴
編集1965年群馬県生まれ。1984年群馬県立桐生高等学校卒業[1]。1989年青山学院大学国際政治経済学部国際経済学科卒業。1999年青山学院大学大学院国際政治経済学研究科一貫制博士課程満期退学、国際政治学修士。2009年早稲田大学大学院アジア太平洋研究科国際関係学専攻博士課程修了、博士(学術)[2]。
放送大学などで非常勤講師を務め、東海大学教養学部国際学科専任講師、准教授(助教授)、教授(主任教授)を経て、2014年度から群馬県立女子大学国際コミュニケーション学部教授、大学院国際コミュニケーション研究科教授。2008〜09年には、ブリティッシュコロンビア大学アジア研究所客員准教授などを務める。
著書
編集単著
編集- 『パワー・シフトと戦争――東アジアの安全保障』東海大学出版会、2010年
共編著
編集- 吉川直人・野口和彦編『国際関係理論』勁草書房、2006年、第2版、2015年
- 東海大学教養学部国際学科編『国際学のすすめ――グローバル時代を生きる人のために』東海大学出版会、2003年、新版、2005年、第3版、2008年、第4版、2013年
訳書
編集- ロバート・ジャーヴィス著『核兵器が変えた軍事戦略と国際政治』芙蓉書房出版、2024年
- スティーヴン・ヴァン・エヴェラ著『政治学のリサーチ・メソッド』勁草書房、2009年
- コリン・エルマン、M・F・エルマン編『国際関係研究へのアプローチ――歴史学と政治学の対話』東京大学出版会、2003年
- M・J・スミス著『現実主義の国際政治思想』垣内出版、1997年
論文
編集- 「攻撃的リアリズムの解剖学」国際安全保障学会編『国際安全保障』第51巻第3号、2023年12月。
- 「出現する二極システムと米中の対中戦略」戦略研究学会編『戦略研究』第31号、2022年10月。
- 「核革命と軍拡競争 ―中国の核戦力の事例による検証―」『群馬県立女子大学紀要』第43巻、2022年2月。
- 「国際システムを安定させるものは何か―核革命論と二極安定論の競合ー」日本国際政治学会編『国際政治』第203号、2021年3月。
- 「単極世界の国際政治理論」日本国際政治学会編『国際政治』第184号、2016年3月。
- 「パワー・トランジッション理論と米中関係」国際安全保障学会編『国際安全保障』第39巻第4号、2012年3月。
- 「戦争原因研究の現在」日本国際政治学会編『国際政治』第153号、2008年11月。
- 「パワー・シフト理論と日米開戦」アジア政経学会編『アジア研究』第53巻第4号、2007年10月。
- 「パワーの変動と戦争」日本国際政治学会編『国際政治』第132号、2003年8月。
- "Bringing Realism Back In: Explaining China's Strategic Behavior in the Asia-Pacific," Asia-Pacific Review, Vol. 18, No. 2 (December 2011).
記事
編集- 「プーチン氏に核を使わせないためには何をすべきか」『毎日新聞』2022年11月28日。
- 「リベラルではなくリアリストならばウクライナ戦争は防げた」『毎日新聞』2022年10月。
- 「妥協なきロシア・ウクライナ戦争の危険水域」『毎日新聞』2022年9月1日。
- 「予防戦争は長引き激化」『上毛新聞』2022年8月10日。
エッセイ
編集- 「リアリストに与えらえた言論人としての使命」アゴラ言論プラットホーム、2023年6月25日。
- 「ウクライナ軍の『反転攻勢』はどのくらい成功する見込みがあるのか」アゴラ言論プラットホーム、2023年6月2日。
- 「道徳主義の誤謬を冒す専門家たち」アゴラ言論プラットホーム、2023年5月24日。
- 「なぜ戦争の議論はかみ合わなくなるのか」アゴラ言論プラットホーム、2023年2月22日。
- 「核戦争のリスクに向き合う―考えられないことを考えるということ—」アゴラ言論プラットホーム、2022年8月21日。
- 「プーチンを懲罰すればロシア・ウクライナ戦争は解決するのか」アゴラ言論プラットホーム、2022年7月15日。
- 「ロシア・ウクライナ戦争をめぐる『通説』は本当なのか」アゴラ言論プラットホーム、2022年5月3日。
- ^ “野口 和彦”. www.facebook.com. 2023年3月5日閲覧。
- ^ “教員一覧(野口和彦)2022年4月1日時点|国際ビジネス課程|群馬県立女子大学”. www.gpwu.ac.jp. 2023年3月5日閲覧。