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===共著=== |
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*岡崎不二男・田中章介・田原昭四・松原昭男『戦後景気循環の計量分析』(経済企画庁経済研究所シリーズ12号、1963年) |
*岡崎不二男・田中章介・田原昭四・松原昭男『戦後景気循環の計量分析』(経済企画庁経済研究所シリーズ12号、1963年) |
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*稲葉秀三・大来佐武郎・向坂正男監修『日本経済の計量的把握』(講座日本経済 第3巻)([[日本評論社]]、1965年) |
*[[稲葉秀三]]・[[大来佐武郎]]・[[向坂正男]]監修『日本経済の計量的把握』(講座日本経済 第3巻)([[日本評論社]]、1965年) |
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*田中章介・田原昭四ほか『国民所得便覧』(至誠堂、1975年) |
*田中章介・田原昭四ほか『国民所得便覧』([[至誠堂]]、1975年) |
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==論文等== |
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*「米国経済の現況と見通し」『財経詳報』(財経詳報社1447、1983年) |
*「米国経済の現況と見通し」『財経詳報』(財経詳報社1447、1983年) |
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*「米景気回復持続するか」(日本経済新聞朝刊、1983年3月8日) |
*「米景気回復持続するか」(日本経済新聞朝刊、1983年3月8日) |
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*「最近の欧米経済動向」 |
*「最近の欧米経済動向」『経済人』(関西経済連合会413、1983年) |
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*「ヨーロッパにおけるリゾート開発」『地域開発』(日本開発センター276、1987年) |
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*「豪雪地域対策の現状と課題」『地方議会人』(全国町村議長会8(9)、1988年) |
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*「最近の内外経済の現状分析と課題」『証券経済時報』(日本証券経済研究所30(10)、1990年) |
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*「世界経済の現状と課題」(日本貿易会『月報』444、1991年) |
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*「三大教書から見た米国経済」(日本貿易会『月報』 |
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*「今後の国土政策のあり方」『経済人』(関西経済連合会541、1992年) |
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*「地方中枢都市の役割と課題」(広島大学地方経済研究センター、1992年) |
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*『1986年度国民経済計算年報』(経済企画庁、1987年) |
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2024年4月14日 (日) 04:15時点における最新版
田中 章介(たなか しょうすけ、1936年 - )は、日本の経済学者。元新潟大学教授。専門は、経済政策論・景気政策。東京都出身。
来歴
[編集]- 1936年8月 東京都台東区に生まれる
- 1960年3月 埼玉大学文理学部経済学科卒業
- 1961年6月 経済企画庁入庁
- 1979年-1982年 外務省在アメリカ合衆国日本国大使館[1]
- 1990年4月 経済企画庁調査局長
- 1991年5月 国土庁計画・調整局長
- 1992年10月 経済企画庁総合計画局長
- 1993年6月 経済企画庁審議官
- 1994年1月 経済企画庁顧問
- 1994年3月 野村総合研究所理事
- 1995年4月 新潟大学経済学部教授
- 1996年4月 新潟大学経済学部経済学科長(1997年3月まで)
- 2002年3月 新潟大学経済学部定年退官
著書
[編集]共著
[編集]- 岡崎不二男・田中章介・田原昭四・松原昭男『戦後景気循環の計量分析』(経済企画庁経済研究所シリーズ12号、1963年)
- 稲葉秀三・大来佐武郎・向坂正男監修『日本経済の計量的把握』(講座日本経済 第3巻)(日本評論社、1965年)
- 田中章介・田原昭四ほか『国民所得便覧』(至誠堂、1975年)
論文等
[編集]単著
[編集]- 「企業流動性と投資活動」『経済分析』(経済企画庁経済研究所14、1965年)
- 「国民所得統計の推計と特徴」『ESP』(経済企画協会114、1975年)
- 「Japan Anti-pollution Measures and Their Results」『Developing Economies』(アジア経済研究所16(4)、1976年)
- 「米国経済のゆくえ」『合同研究会』(日本証券経済倶楽部39、1982年)
- 「昭和58年世界経済の展望」(日本経済研究センター会報434号、1983年)
- 「米国経済の現況と見通し」『財経詳報』(財経詳報社1447、1983年)
- 「米景気回復持続するか」(日本経済新聞朝刊、1983年3月8日)
- 「最近の欧米経済動向」『経済人』(関西経済連合会413、1983年)
- 「ヨーロッパにおけるリゾート開発」『地域開発』(日本開発センター276、1987年)
- 「豪雪地域対策の現状と課題」『地方議会人』(全国町村議長会8(9)、1988年)
- 「最近の内外経済の現状分析と課題」『証券経済時報』(日本証券経済研究所30(10)、1990年)
- 「世界経済の現状と課題」(日本貿易会『月報』444、1991年)
- 「三大教書から見た米国経済」(日本貿易会『月報』446、1991年)
- 「今後の国土政策のあり方」『経済人』(関西経済連合会541、1992年)
- 「地方中枢都市の役割と課題」(広島大学地方経済研究センター、1992年)
- 「規制緩和と首都移転」『Nomura Research』(野村総合研究所90、1995年)
- 「規制緩和と景気対策」『News Letter』(新潟県地域総合研究所90、1998年)
- 「総合経済対策を読む」『News Letter』(新潟県地域総合研究所95、1998年)
- 「日本経済の現況を考える」『News Letter』(新潟県地域総合研究所106、1999年)
- 「景気の現況と自律的回復への課題」『News Letter』(新潟県地域総合研究所116、2000年)
- 「構造改革と景気対策」『News Letter』(新潟県地域総合研究所128、2001年)
- 「構造改革と日本経済の見通し」『News Letter』(新潟県地域総合研究所138、2002年)
共著
[編集]- 「短期経済予測パイロットモデル」『経済分析』(経済企画庁経済研究所21、1967
- 「短期経済予測パイロットモデルの外挿テスト結果」『経済分析』(経済企画庁経済研究所22、1967年)
- 「Use of National Accounts for a short-term Econometric Model」『The Review of Income and Wealth』(The International Association for Research and Wealth、1968年4月14日)
翻訳
[編集]共訳
[編集]- 水野正一・山下邦男監修『現代の金融理論 I 流動性と貨幣需要』(勁草書房、1965年)
- 水野正一・山下邦男監修『現代の金融理論 II 金融モデルと金融政策』(勁草書房、1967年)
研究調査報告
[編集]共著
[編集]- 『昭和42年度国民生活白書』(経済企画庁、1968年)
- 『新経済社会発展計画のための中期マクロモデル』(経済企画庁、1970年)
- 『昭和51年度環境白書』(環境庁、1976年)
- 『環境保全長期計画のための計量モデル』(環境庁、1977年)
- 『昭和52年度環境白書』(環境庁、1977年)
- 『日本の環境政策』(環境庁、1977年)
- 『昭和57年度世界経済白書』(経済企画庁、1982年)
- 『昭和58年世界経済リポート』(経済企画庁調査局、1983年)
- 『人生80年の社会システムの構築に関する研究』(総合研究開発機構、1985年)
- 『1986年度国民経済計算年報』(経済企画庁、1987年)
脚注
[編集]- ^ 『ESP: economy,society,policy』経済企画協会 1991年3月発行
関連項目
[編集]- 経済企画庁長瀬要石
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