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== 年譜 ==
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* [[1943年]]（昭和18年）[[3月18日]] - 支那派遣軍総参謀長
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* 1945年（昭和20年）[[2月1日]] - 第13軍司令官
* 1945年（昭和20年）[[2月1日]] - 第13軍司令官
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* [[1924年]]（大正13年）[[5月15日]] - [[従六位]]<ref>『官報』第3534号「叙任及辞令」1924年6月5日。</ref>
* [[1937年]]（昭和12年）[[12月1日]] - [[正五位]]<ref>『官報』第3283号「叙任及辞令」1937年12月10日。</ref>

; 外国勲章佩用允許
* [[1943年]]（昭和18年）[[7月14日]] - [[汪兆銘政権|中華民国]]：特級同光勲章<ref>{{アジア歴史資料センター|A10113475800|畑俊六外七十二名}}</ref>


== 親族 ==
== 親族 ==
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[[Category:軍事顧問]]
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[[Category:関東軍の人物]]
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[[Category:盧溝橋事件の人物]]
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[[Category:太平洋戦争の人物]]
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[[Category:福岡県立東筑高等学校出身の人物]]
[[Category:福岡県出身の人物]]
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松井 太久郎
まつい たくろう
生誕 1887年12月3日
日本の旗 日本 福岡県
死没 (1969-06-10) 1969年6月10日（81歳没）
所属組織  大日本帝国陸軍
軍歴 1908年 - 1945年
最終階級 陸軍中将
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松井 太久郎（まつい たくろう、1887年（明治20年）12月3日 - 1969年（昭和44年）6月10日）は、日本陸軍の軍人。陸士22期、陸大29期。最終階級は陸軍中将。

経歴

[編集]

福岡県出身。農業・松井勘太郎の三男として生れる。東筑中学校を経て、1910年5月、陸軍士官学校（22期）を卒業し、同年12月、歩兵少尉に任官、歩兵第14連隊付となる。1917年11月、陸軍大学校（29期）を卒業。

以後、1918年8月、第12師団副官としてシベリア出兵に参加。参謀本部員（支那課）、関東軍司令部附、浦塩派遣軍参謀、朝鮮軍司令部付（ウラジオストク駐在）、朝鮮軍参謀、欧州出張、陸軍省新聞班、関東軍参謀、陸軍技術本部付、近衛歩兵第2連隊付、大阪連隊区司令官、独立歩兵第12連隊長、支那駐屯軍司令部附（北平特務機関長）、北支那方面軍司令部附、関東軍司令部附（張家口特務機関長）などを歴任し、1937年11月、陸軍少将に進級。

駐蒙兵団司令部付、近衛歩兵第1旅団長、関東軍司令部付（満州国軍最高軍事顧問）などを経て、1940年8月、陸軍中将となった。同年10月、第5師団長に親補され、北部仏印進駐を担当。太平洋戦争では南方に派遣され、マレー作戦・シンガポール攻略に従軍した。さらに、支那派遣軍総司令部付（汪政府最高軍事顧問）、支那派遣軍総参謀長、第13軍司令官を勤め、上海で終戦を迎えた。1946年7月、復員。マレー、シンガポール占領時、日本軍将兵による多数の華僑虐殺事件が起き、このため戦後、多数の現場責任者や実行者らが戦犯に問われ、またマレーシア、シンガポール両国との賠償問題を引き起こしたものの、彼自身は戦犯に問われることはなかった。

年譜

[編集]
  • 1908年（明治41年）12月 - 陸軍士官学校入校
  • 1910年（明治43年）
  • 1913年（大正2年）12月9日 - 中尉
  • 1914年（大正3年）12月12日 - 陸軍大学校入校
  • 1917年（大正6年）11月27日 - 陸軍大学校卒業（第29期）
  • 1919年（大正8年）4月 - 参謀本部附
  • 1920年（大正9年）2月13日 - 陸軍大尉・参謀本部支那課員
  • 1921年（大正10年）11月 - 関東軍司令部附
  • 1922年（大正11年）
    • 2月 - 参謀本部員
    • 6月 - 浦塩派遣軍参謀
    • 10月 - 朝鮮軍司令部附
  • 1924年（大正13年）6月 - 参謀本部附
  • 1925年（大正14年）
  • 1927年（昭和2年）7月26日 - 参謀本部員[2]
  • 1929年（昭和4年）8月1日 - 陸軍中佐
  • 1930年（昭和5年）8月1日 - 陸軍技術本部附[3]
  • 1931年（昭和6年）
    • 9月 - 関東軍司令部附
    • 10月5日 - 関東軍第4課長
  • 1932年（昭和7年）
  • 1933年（昭和8年）8月1日 - 陸軍歩兵大佐・大阪連隊区司令官
  • 1935年（昭和10年）
  • 1936年（昭和11年）12月3日 - 支那駐屯軍司令部附（北平特務機関長）
  • 1937年（昭和12年）
  • 1938年（昭和13年）6月10日 - 近衛歩兵第1旅団長
  • 1939年（昭和14年）8月1日 - 関東軍司令部附（満洲国最高軍事顧問）
  • 1940年（昭和15年）
    • 8月1日 - 陸軍中将
    • 10月15日 - 第5師団長
  • 1942年（昭和17年）5月11日 - 支那派遣軍総司令部附（南京政府最高軍事顧問）
  • 1943年（昭和18年）3月18日 - 支那派遣軍総参謀長
  • 1945年（昭和20年）2月1日 - 第13軍司令官
  • 1942年、シンガポールにて
    1946年（昭和21年）7月 - 復員
  • 1948年（昭和23年）1月31日 - 公職追放の仮指定を受ける[5]

栄典

[編集]
位階
外国勲章佩用允許

親族

[編集]

脚注

[編集]
  1. ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿. 大正15年9月1日調
  2. ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿. 昭和2年9月1日調
  3. ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿. 昭和5年9月1日調
  4. ^ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿. 昭和11年9月1日調
  5. ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、210頁。NDLJP:1276156。 
  6. ^ 『官報』第8313号「叙任及辞令」1911年3月11日。
  7. ^ 『官報』第460号「叙任及辞令」1914年02月12日。
  8. ^ 『官報』第1988号「叙任及辞令」1919年03月21日。
  9. ^ 『官報』第3534号「叙任及辞令」1924年6月5日。
  10. ^ 『官報』第3283号「叙任及辞令」1937年12月10日。
  11. ^ 「畑俊六外七十二名」 アジア歴史資料センター Ref.A10113475800 

参考文献

[編集]
  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
  • 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
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