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{{出典の明記|date=2017年3月}}
{{基礎情報 会社
{{基礎情報 会社
|社名 = 住友ゴム工業株式会社
| 社名 = 住友ゴム工業株式会社
|英文社名 = Sumitomo Rubber Industries, Ltd.
| 英文社名 = Sumitomo Rubber Industries, Ltd.
|ロゴ = [[File:Sumitomo Rubber Industries logo.svg|150px]]
| ロゴ = [[File:Sumitomo Rubber Industries logo.svg|100px]]
|画像 = [[ファイル:Sumitomo Rubber Industries Ltd headquarters building Kobe01s5s2040.jpg|200px]]
| 画像 = [[File:Sumitomo Rubber Industries Ltd headquarters building Kobe01s5s2040.jpg|300px]]
|画像説明 = 神戸本社
| 画像説明 = 神戸本社
|種類 = [[株式会社]]
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|市場情報 = {{上場情報 | 東証1部 | 5110}}{{上場情報 | 大証1部 | 5110 || 2013年7月12日}}
| 市場情報 = {{上場情報 | 東証プライム | 5110}}{{上場情報 | 大証1部 | 5110 || 2013年7月12日}}
|略称 = 住友ゴム、SRI
| 略称 = 住友ゴム、SRI
|国籍 = {{JPN}}
| 国籍 = {{JPN}}
|本社郵便番号 = 651-0072
| 本社郵便番号 = 651-8567
|本社所在地 = [[兵庫県]][[神戸市]][[中央区 (神戸市)|中央区]]脇浜町丁目69
| 本社所在地 = [[神戸市]][[中央区 (神戸市)|中央区]][[脇浜町]]3丁目6-9<br />'''東京本社'''<span style="color:red>〒</span>135-6005<br />[[東京都]][[江東区]][[豊洲]]3丁目3-3<br />豊洲センタービル
| 本店郵便番号 = 651-8567
|設立 = [[1917年]][[3月6日]]<br />(ダンロップ護謨(極東)株式会社)
| 本店所在地 = 神戸市中央区脇浜町3丁目6-9
|業種 = 3350
| 設立 = [[1917年]]([[大正]]6年)[[3月6日]]<br />ダンロップ護謨(極東)株式会社
|統一金融機関コード =
| 業種 = 3350
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| 統一金融機関コード =
|事業内容 = タイヤなどの製造・販売
| SWIFTコード =
|代表者 = [[代表取締役]][[会長]] [[池田育嗣]]<br />代表取締役[[社長]] [[山本悟 (実業家)|山本悟]]<br />代表取締役[[副社長]] [[西実]]<br />代表取締役副社長 [[木滑和生]]
| 事業内容 = タイヤなどの製造・販売
|資本金 = 426億5,800万円
| 代表者 = [[代表取締役]][[会長]] [[池田育嗣]]<br />代表取締役[[社長]] [[山本悟 (実業家)|山本悟]]<br />代表取締役[[副社長]] [[西実]]<br />代表取締役副社長 [[木滑和生]]
|発行済株式総数 = 2億6,304万3,000株
| 資本金 = 426億5800万円<br />(2023年12月31日現在)<ref name="決算短信">{{Cite press release| title = 住友ゴム工業株式会社 2023年12月期 決算短信| publisher = 住友ゴム工業株式会社| date = 2024-02-14| url = https://www.srigroup.co.jp/ir/dvql4p0000017ub0-att/2023_end_tanshin.pdf| accessdate = 2024-02-18}}</ref>
|売上高 = 連結:837,647百万円<br />単体:463,375百万円
| 発行済株式総数 = 2億6304万3057株<br />(2023年12月31日現在)<ref name="決算短信"/>
|営業利益 = 連結:86,251百万円<br />単体:33,874百万円
|純利益 = 連結:53,206百万円<br />単体:32,019百万円
| 売上高 = 連結:1兆1773億9900万円<br />(2023年12月期)<ref name="決算短信"/>
|純資産 = 連結:446,960百万円<br />単体:250,978百万円
| 営業利益 = 連結:644億9000万円<br />(2023年12月期)<ref name="決算短信"/>
|総資産 = 連結:973,587百万円<br />単体:677,750百万円
| 経常利益 = 連結:627億4500万円<br />(2023年12月期)<ref name="決算短信"/>
| 純利益 = 連結:370億4800万円<br />(2023年12月期)<ref name="決算短信"/>
|従業員数 = 連結:30,224[3,822]人<br />単体:6,700[484]人※1
| 純資産 = 連結:6414億3000万円<br />(2023年12月31日現在)<ref name="決算短信"/>
|支店舗数 =
| 総資産 = 連結:1兆2667億3200万円<br />(2023年12月31日現在)<ref name="決算短信"/>
|決算期 = 12月31日
| 従業員数 = 連結:40,365名、単体:7,734名<br />(2022年12月31日現在)
|会計監査人 = [[有限責任あずさ監査法人]]
| 支店舗数 =
|主要株主 = [[住友電気工業]]株式会社 26.86%<br />[[住友商事]]株式会社 3.65%<br />[[全国共済農業協同組合連合会]] 2.99%<br />[[日本マスタートラスト信託銀行]]株式会社(信託口) 2.81%<br />[[日本トラスティ・サービス信託銀行]]株式会社(信託口) 2.26%<br />株式会社[[三井住友銀行]] 1.98%<br />JP MORGAN CHASE BANK 385632(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) 1.62%<br />[[BNPパリバ証券]]株式会社 1.34%<br />[[グッドイヤー|ザ グッドイヤータイヤアンドラバーカンパニー]] (常任代理人 弁護士 小木曽茂、大平茂) 1.30%<br />MELLON BANK, N.A. AS AGENT FOR ITS CLIENT MELLON OMNIBUS US PENSION(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) 1.19%
| 決算期 = 12月31日
|主要子会社 = [[#主要関係会社|主要関係会社]]参照
| 会計監査人 = [[有限責任あずさ監査法人]]
|関係する人物 =
| 主要株主 = [[住友電気工業]]株式会社 28.85%<br />[[日本マスタートラスト信託銀行]]株式会社(信託口) 9.26%<br />[[全国共済農業協同組合連合会]] 2.79%<br />[[日本カストディ銀行]]株式会社 (信託口) 2.56%<br />NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RESILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST 2.32%<br />[[三井住友銀行]] 1.98%<br />[[住友商事]]株式会社 1.83%<br/>NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS 1.64%<br />[[SMBC日興証券]] 1.58%<br />STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 1.44%<br />(2021年12月31日現在)
|外部リンク = https://www.srigroup.co.jp/ {{ja icon}}
| 主要子会社 = [[#主要関係会社|主要関係会社]]参照
|特記事項 = 経営指標は 2014年12月 第123期 [[有価証券報告書]]<br />※1:従業員数は就業人員数であり、臨時従業員数は[ ]内に当期の平均人員を外数で記載している。
| 関係する人物 =
| 外部リンク = {{Official URL}}
| 特記事項 =
}}
}}
'''住友ゴム工業株式会社'''(すみともゴムこうぎょう、{{Lang-en-short|Sumitomo Rubber Industries, Ltd.}})は、[[兵庫県]][[神戸市]][[中央区 (神戸市)|中央区]][[脇浜町]]に本社を置く[[タイヤ]]、[[スポーツ器具|スポーツ用品]]などを製造する[[住友グループ]]の企業。[[白水会]]および住友グループ広報委員会に属する。[[JPX日経インデックス400]]の構成銘柄の一つ<ref>[https://www.jpx.co.jp/markets/indices/jpx-nikkei400/00-01.html JPX日経インデックス400-構成銘柄] 株式会社日本取引所グループ 2024年1月3日閲覧</ref>。タイヤは[[ドイツ]]の[[コンチネンタル (自動車部品製造業)|コンチネンタル]]に次いで世界第5位。[[欧米]]では1999年より2015年まで[[グッドイヤー]]社と[[合弁事業]]を展開していた。

'''住友ゴム工業株式会社'''(すみともゴムこうぎょう、{{Lang-en-short|''Sumitomo Rubber Industries, Ltd.''}})は、[[兵庫県]][[神戸市]][[中央区 (神戸市)|中央区]][[脇浜町]]に本社を置く、[[タイヤ]]、スポーツ用品などを製造する[[住友グループ]]の企業。[[住友グループ|白水会]]に所属する企業である。

タイヤはドイツの[[コンチネンタル (自動車部品製造業)|コンチネンタル]]に次いで、世界第5位。欧米では1999年より2015年まで[[グッドイヤー]]社と合弁事業を展開していた。


== 主力製品・事業 ==
== 主力製品・事業 ==
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** LE MANS V - 低燃費・静粛コンフォートタイヤ
** LE MANS V - 低燃費・静粛コンフォートタイヤ
** ENASAVEシリーズ - 低燃費タイヤ
** ENASAVEシリーズ - 低燃費タイヤ
** GRANDTREKシリーズ - [[SUV]]用タイヤ
** GRANDTREKシリーズ - [[スポーツ・ユーティリティ・ビークル|SUV]]用タイヤ
** SP SPORT MAXXシリーズ - 高性能輸入車向けタイヤ
** SP SPORT MAXXシリーズ - 高性能[[輸入車]]向けタイヤ
** DIREZZAシリーズ - スポーツタイヤ
** DIREZZAシリーズ - スポーツタイヤ
** WINTER MAXXシリーズ - [[スタッドレスタイヤ]]
** WINTER MAXXシリーズ - [[スタッドレスタイヤ]]


* '''FALKEN'''('''[[オーツタイヤ|ファルケン]]''')
* '''FALKEN'''('''[[FALKEN|ファルケン]]''')
** AZENIS
** ZIEX
** SINCERA
** ESPIA EPZ F
** WILDPEAK


== 沿革 ==
== 沿革 ==
* [[1909年]]([[明治]]42年) - [[イギリス]]の[[タイヤ]]メーカー・[[ダンロップ]]の日本工場として設立。
* [[1909年]]([[明治]]42年) - [[イギリス]]のタイヤメーカー・ダンロップの日本工場として設立。
*[[1910年]](明治43年) - 自転車タイヤ・チューブ、人力車タイヤ(ソリッド)の生産開始。
*[[1910年]](明治43年) - 自転車タイヤ・チューブ、人力車タイヤ(ソリッド)の生産開始。
*[[1911年]](明治44年) - ゴム管、ゴム手袋、水枕の生産開始。
*[[1911年]](明治44年) - ゴム管、ゴム手袋、水枕の生産開始。
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* [[1963年]](昭和38年) - 正式に住友グループ傘下企業「住友ゴム工業」に社名変更。
* [[1963年]](昭和38年) - 正式に住友グループ傘下企業「住友ゴム工業」に社名変更。
*[[1964年]](昭和39年) - ゴルフクラブの生産開始。
*[[1964年]](昭和39年) - ゴルフクラブの生産開始。
*[[1966年]](昭和41年) - 日本初のラジアルタイヤ「SP3」の生産開始。
*[[1966年]](昭和41年) - 日本初の[[ラジアルタイヤ]]「SP3」の生産開始。
*[[1969年]](昭和44年) - 防舷材の生産開始。
*[[1969年]](昭和44年) - 防舷材の生産開始。
*[[1972年]](昭和47年) - 加古川工場操業開始。
*[[1972年]](昭和47年) - 加古川工場操業開始。
*[[1974年]](昭和49年) - 白河工場操業開始。
*[[1974年]](昭和49年) - 白河工場操業開始。
*[[1976年]](昭和51年) - 宮崎工場操業開始。わが国初のF-1レーシングタイヤを開発。
*[[1976年]](昭和51年) - 宮崎工場操業開始。わが国初の[[フォーミュラ1|F-1]][[レーシングタイヤ]]を開発。
* [[1983年]](昭和58年) - イギリスのダンロップ本社の持株を引き取って全面的に経営面で独立。
* [[1983年]](昭和58年) - イギリスのダンロップ本社の持株を引き取って全面的に経営面で独立。
*[[1984年]](昭和59年) - 英独仏の6工場およびタイヤ技術中央研究所を買収。
*[[1984年]](昭和59年) - 英独仏の6工場およびタイヤ技術中央研究所を買収。
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| accessdate = }}</ref>。
| accessdate = }}</ref>。
* [[1999年]](平成11年) - [[グッドイヤー]]社(アメリカ)と欧州、北米地域および日本における包括的なアライアンス提携を結ぶ。
* [[1999年]](平成11年) - [[グッドイヤー]]社(アメリカ)と欧州、北米地域および日本における包括的なアライアンス提携を結ぶ。
* [[2001年]](平成13年) - ファルケンブランドで知られる[[大阪府]][[泉大津市]]のタイヤメーカー・[[オーツタイヤ]]と業務提携。
* [[2001年]](平成13年) - [[FALKEN|ファルケン]]ブランドで知られる[[大阪府]][[泉大津市]]のタイヤメーカー・[[オーツタイヤ]]と業務提携。
* [[2003年]](平成15年)[[7月1日]] - オーツタイヤ、日本ダンロップを吸収合併。さらに、スポーツ部門はSRIスポーツ、産業品事業をSRIハイブリッドに分社化。同時に、タイヤ事業の販売会社として、ダンロップタイヤ(ダンロップ市販用)・SRIタイヤトレーディング(ダンロップ・スミトモ輸出用)・ファルケンタイヤ(ファルケン市販用)・ファルケンタイヤトレーディング(ファルケン輸出用)の4社と機能会社としてSRIエンジニアリング、SRI研究開発の2社を設立。これらの企業を総称して「'''SRIグループ'''」(Sumitomo Rubber Industryの略)とした。
* [[2003年]](平成15年)[[7月1日]] - オーツタイヤ、日本ダンロップを吸収合併。さらに、スポーツ部門はSRIスポーツ、産業品事業をSRIハイブリッドに分社化。同時に、タイヤ事業の販売会社として、ダンロップタイヤ(ダンロップ市販用)・SRIタイヤトレーディング(ダンロップ・スミトモ輸出用)・ファルケンタイヤ(ファルケン市販用)・ファルケンタイヤトレーディング(ファルケン輸出用)の4社と機能会社としてSRIエンジニアリング、SRI研究開発の2社を設立。これらの企業を総称して「'''SRIグループ'''」(Sumitomo Rubber Industriesの略)とした。
* [[2004年]](平成16年) - SRIタイヤトレーディングがファルケンタイヤトレーディングを吸収合併。これにより、グッドイヤー以外の輸出用タイヤ販売事業を一体化。
* [[2004年]](平成16年) - SRIタイヤトレーディングがファルケンタイヤトレーディングを吸収合併。これにより、グッドイヤー以外の輸出用タイヤ販売事業を一体化。
* [[2005年]](平成17年)
* [[2005年]](平成17年)
** [[1月5日]] - ダンロップタイヤがファルケンタイヤを吸収合併し、[[ダンロップファルケンタイヤ]]に商号変更。ダンロップとファルケンの市販用タイヤ販売部門を一体化。
** [[1月5日]] - ダンロップタイヤがファルケンタイヤを吸収合併し、[[ダンロップファルケンタイヤ]]に商号変更。ダンロップとファルケンの市販用タイヤ販売部門を一体化。
** 11月 - ダンロップブランドに統一メッセージ「ダンロップは、先に行く。」を採用。
** 11月 - ダンロップブランドに統一メッセージ「ダンロップは、先に行く。」を採用。
* [[2006年]](平成18年)
* [[2006年]](平成18年)
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** 10月 - 創業100周年。
** 10月 - 創業100周年。
* [[2010年]](平成22年)[[1月1日]] - ダンロップファルケンタイヤ及びSRIハイブリッドを吸収合併。
* [[2010年]](平成22年)[[1月1日]] - ダンロップファルケンタイヤ及びSRIハイブリッドを吸収合併。
* [[2012年]](平成24年)[[5月1日]] - 子会社のSRIスポーツが[[ダンロップスポーツ]]に商号変更。
* [[2012年]](平成24年)[[5月1日]] - 子会社のSRIスポーツが[[ダンロップスポーツ]]に商号変更。
* [[2013年]](平成25年)1月 - SRIタイヤトレーディングを吸収合併。
* [[2013年]](平成25年)1月 - SRIタイヤトレーディングを吸収合併。
* [[2014年]](平成26年)3月 - グッドイヤー社との経営面での対立から資本面での見直しを発表。
* [[2014年]](平成26年)3月 - グッドイヤー社との経営面での対立から資本面での見直しを発表。
* [[2015年]](平成27年)10月 - グッドイヤー社とのアライアンス契約および合弁事業を解消。北米(カナダ・メキシコ含む)の非日系自動車メーカー向けと市販タイヤ及び欧州におけるダンロップ商標使用権はグッドイヤー社が引き継ぎ、その他のダンロップ商標使用権は住友ゴム工業が引き継ぐ。合弁会社のダンロップグッドイヤータイヤは住友ゴム工業が、日本グッドイヤーはグッドイヤー社が、それぞれ買い取る。
* [[2015年]](平成27年)10月 - グッドイヤー社とのアライアンス契約および合弁事業を解消。[[北アメリカ|北米]](カナダ・メキシコ含む)の非日系自動車メーカー向けと市販タイヤ及び[[ヨーロッパ|欧州]]におけるダンロップ商標使用権はグッドイヤー社が引き継ぎ、その他のダンロップ商標使用権は住友ゴム工業が引き継ぐ。合弁会社のダンロップグッドイヤータイヤは住友ゴム工業が、日本グッドイヤーはグッドイヤー社が、それぞれ買い取る<ref>{{Cite web|和書|url=https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2015/sri/2015_063.html |title=Goodyear社とのアライアンス契約および合弁事業の解消に関するお知らせ |access-date=2015年06月04日 |publisher=住友ゴム工業株式会社}}</ref><ref>{{Cite web|和書|url=https://www.itmedia.co.jp/makoto/articles/1506/04/news132.html |title=住友ゴム、Goodyearとの提携解消を正式発表 |access-date=2015年06月04日 |publisher=ITmedia}}</ref>
* [[2016年]](平成28年)1月 - ダンロップグッドイヤータイヤを吸収合併。
* [[2016年]](平成28年)1月 - ダンロップグッドイヤータイヤを吸収合併<ref>{{Cite web|和書|url=https://response.jp/article/2015/11/06/263693.html |title=住友ゴム、ダンロップグッドイヤータイヤを吸収合併 |access-date=2015年11月6日 |publisher=レスポンス}}</ref>
* [[2017年]](平成29年)4月 - 英国の[[w:Sports Direct|Sports Direct International plc]]社から、海外のDUNLOP商標権とDUNLOPブランドのスポーツ用品事業およびライセンス事業を買収。
* [[2017年]](平成29年)4月 - 英国の[[w:Sports Direct|Sports Direct International plc]]社から、海外のDUNLOP商標権とDUNLOPブランドの[[スポーツ器具|スポーツ用品]]事業およびライセンス事業を買収<ref>{{Cite web|和書|url=https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2016/sri/2016_124.html |title=海外のDUNLOPブランド事業を買収 |access-date=2016年12月27日 |publisher=住友ゴム工業(株)}}</ref>
* [[2018年]](平成30年)1月 - ダンロップスポーツを吸収合併。
* [[2018年]](平成30年)1月 - ダンロップスポーツを吸収合併<ref>{{Cite web|和書|url=https://car.watch.impress.co.jp/docs/news/1078520.html |title=住友ゴムとダンロップスポーツの経営統合、スポーツ事業で「ダンロップ」ブランドを世界展開 |access-date=2017年8月31日 |publisher=Car Watch}}</ref>


== 主要事業所 ==
== 主要事業所 ==
[[ファイル:ShirakawaCity.jpg|thumb|画像左 住友ゴム工業白河工場。周辺は[[阿武隈川]]上流域にあたり[[国道4号]]、[[東北自動車道]]、[[東北線]]、[[東北新幹線]]が集中する。<br />(2007年1月撮影)[[:画像:ShirakawaCityTagged.jpg|解説付き画像はこちら]]]]
[[ファイル:ShirakawaCity.jpg|thumb|画像左 住友ゴム工業白河工場。周辺は[[阿武隈川]]上流域にあたり[[国道4号]]、[[東北自動車道]]、[[東北線]]、[[東北新幹線]]が集中する。<br />(2007年1月撮影)[[:画像:ShirakawaCityTagged.jpg|解説付き画像はこちら]]]]


* 本社 - [[神戸市]][[中央区 (神戸市)|中央区]]脇浜町3-6-9
* 本社 - [[神戸市]][[中央区 (神戸市)|中央区]][[脇浜町]]3-6-9
* 東京本社 - [[東京都]][[江東区]][[豊洲]]3-3-3
* 東京本社 - [[東京都]][[江東区]][[豊洲]]3-3-3
* 日本国内工場
* 日本国内工場
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** Falken Tyre Europe GmbH([[ドイツ]])
** Falken Tyre Europe GmbH([[ドイツ]])
* テストコースなど
* テストコースなど
** 岡山タイヤテストコース
** 名寄タイヤテストコース - [[1991年]](平成{{0}}3年)[[1月29日]]に開設<ref name="doshin1991130"/>
** 名寄タイヤテストコース - [[1991年]](平成{{0}}3年)[[1月29日]]に開設<ref name="doshin1991130"/>
** 旭川タイヤテストコース - * [[1994年]](平成{{0}}6年)[[4月24日]]に[[オーツタイヤ]]旭川タイヤテストコースとして開設<ref name="doshin199425">{{Cite news
** 旭川タイヤテストコース - * [[1994年]](平成{{0}}6年)[[4月24日]]に[[オーツタイヤ]]旭川タイヤテストコースとして開設<ref name="doshin199425">{{Cite news
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| url =
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| accessdate = }}</ref>。
| accessdate = }}</ref>。
** タイヤテクニカルセンター
** ゴルフ科学センター


== 主要関係会社 ==
== 主要関係会社 ==
* [[山陽自動車運送]]株式会社([[阪神電気鉄道]]の関連会社でもある)
=== 国内グループ企業 ===
=== 国内グループ企業 ===
* ゴルフ・テニス用品(ダンロップブランド、[[スリクソン]]ブランド)
* ゴルフ・テニス用品(ダンロップブランド、[[スリクソン]]ブランド)
** ダンロップスポーツマーケティング
** ダンロップスポーツエンタープライズ
** [[ダンロップスポーツクラブ|ダンロップスポーツウェルネス]]
** ダンロップゴルフクラブ
* タイヤ・ゴム部門
* タイヤ・ゴム部門
** [[住ゴム産業]]
** [[住ゴム産業]]
** [[ダンロップホームプロダクツ]]
** [[ダンロップホームプロダクツ]]
** SRIロジスティクス
** SRIシステムズ
** SRIエンジニアリング


==その他==
==その他==
* [[2020年]]1月から、社員のオフィス内の服装がTPOを踏まえた上で自由化。状況に応じてカジュアルシャツ、[[ジーンズ]]、[[スニーカー]]の着用、通年ノー[[ネクタイ]]も認められる<ref>{{Cite web |date=2019-12-27 |url=https://www.jdt-news.co.jp/news/60415/ |title=住友ゴム 社内の服装自由化を推進 スニーカーやノーネクタイも可能に |publisher=自動車春秋社 |accessdate=2019-12-29}}</ref>。
* [[2020年]]1月から、社員のオフィス内の服装がTPOを踏まえた上で自由化。状況に応じてカジュアルシャツ、[[ジーンズ]]、[[スニーカー]]の着用、通年ノー[[ネクタイ]]も認められる<ref>{{Cite web|和書|date=2019-12-27 |url=https://www.jdt-news.co.jp/news/60415/ |title=住友ゴム 社内の服装自由化を推進 スニーカーやノーネクタイも可能に |publisher=自動車春秋社 |accessdate=2019-12-29}}</ref>。

== 不祥事 ==
[[2017年]][[8月]]から[[2021年]][[5月]]にかけ、[[南アフリカ共和国|南アフリカ]]の子会社の工場において、顧客と事前に取り決めた本来の品質水準を下回るタイヤを生産・出荷していたほか、加古川工場でも[[1990年]]代前半から、港湾岸壁用のゴムについて、国際機関の指針と異なる方法で検査を実施したり、検査データを改竄するなどの不適切な検査が行われていたことが、2021年7月までに明らかになった<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF308ZM0Q1A730C2000000/ 住友ゴムのタイヤ、顧客の水準満たさず 南アフリカで生産] 日本経済新聞 2021年7月30日</ref>。同年[[8月31日]]には、加古川工場での問題を受け、医療用ゴムと岸壁用ゴムの[[国際標準化機構]](ISO)による国際規格の認証を取り消された<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF318QG0R30C21A8000000/ 住友ゴム、医療用ゴムなど国際認証取り消し] 日本経済新聞 2021年8月31日</ref>。


== 脚注 ==
== 脚注 ==
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== 関連項目 ==
== 関連項目 ==
* [[トラック野郎・熱風5000キロ]](日本ダンロップ 製作協力)
* [[トラック野郎・熱風5000キロ]](日本ダンロップ 製作協力)
* [[住友財閥]]
* [[住友財閥]]
* [[住友グループ]]
* [[住友グループ]]
201行目: 189行目:
* [https://sports.dunlop.co.jp/ スポーツ事業本部 公式サイト] {{ja icon}}
* [https://sports.dunlop.co.jp/ スポーツ事業本部 公式サイト] {{ja icon}}
※以下はグループ会社
※以下はグループ会社
* [https://www.srigroup.co.jp/ 株式会社住ゴム産業 公式サイト] {{ja icon}}
* [http://www.sumigs.co.jp/ 株式会社住ゴム産業 公式サイト] {{ja icon}}
* [http://www.dhp-dunlop.co.jp/ 株式会社ダンロップホームプロダクツ 公式サイト] {{ja icon}}
* [http://www.dhp-dunlop.co.jp/ 株式会社ダンロップホームプロダクツ 公式サイト] {{ja icon}}


214行目: 202行目:
[[Category:ダンロップ|すみともこむこうきよう]]
[[Category:ダンロップ|すみともこむこうきよう]]
[[Category:日本の多国籍企業]]
[[Category:日本の多国籍企業]]
[[Category:老舗企業 (明治創業)]]
[[Category:1917年設立の企業]]
[[Category:1917年設立の企業]]
[[Category:日本のゴム製品メーカー]]
[[Category:日本のゴム製品メーカー]]
[[Category:神戸市中央区の企業]]
[[Category:神戸市中央区の企業]]
[[Category:東証一部上場企業]]
[[Category:東証プライム上場企業]]
[[Category:1975年上場の企業]]
[[Category:1975年上場の企業]]
[[Category:日本の自動車部品サプライヤー]]
[[Category:日本の自動車部品サプライヤー]]
226行目: 213行目:
[[Category:日本のゴルフ用品メーカー]]
[[Category:日本のゴルフ用品メーカー]]
[[Category:外資系発祥の日本企業]]
[[Category:外資系発祥の日本企業]]
[[Category:江東区の企業]]
[[Category:豊洲]]

2024年7月18日 (木) 12:01時点における最新版

住友ゴム工業株式会社
Sumitomo Rubber Industries, Ltd.
神戸本社
種類 株式会社
市場情報
大証1部(廃止) 5110
2013年7月12日上場廃止
略称 住友ゴム、SRI
本社所在地 日本の旗 日本
651-8567
神戸市中央区脇浜町3丁目6-9
東京本社135-6005
東京都江東区豊洲3丁目3-3
豊洲センタービル
本店所在地 651-8567
神戸市中央区脇浜町3丁目6-9
設立 1917年大正6年)3月6日
(ダンロップ護謨(極東)株式会社)
業種 ゴム製品
法人番号 6140001008691 ウィキデータを編集
事業内容 タイヤなどの製造・販売
代表者 代表取締役会長 池田育嗣
代表取締役社長 山本悟
代表取締役副社長 西実
代表取締役副社長 木滑和生
資本金 426億5800万円
(2023年12月31日現在)[1]
発行済株式総数 2億6304万3057株
(2023年12月31日現在)[1]
売上高 連結:1兆1773億9900万円
(2023年12月期)[1]
営業利益 連結:644億9000万円
(2023年12月期)[1]
経常利益 連結:627億4500万円
(2023年12月期)[1]
純利益 連結:370億4800万円
(2023年12月期)[1]
純資産 連結:6414億3000万円
(2023年12月31日現在)[1]
総資産 連結:1兆2667億3200万円
(2023年12月31日現在)[1]
従業員数 連結:40,365名、単体:7,734名
(2022年12月31日現在)
決算期 12月31日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人
主要株主 住友電気工業株式会社 28.85%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 9.26%
全国共済農業協同組合連合会 2.79%
日本カストディ銀行株式会社 (信託口) 2.56%
NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RESILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST 2.32%
三井住友銀行 1.98%
住友商事株式会社 1.83%
NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS 1.64%
SMBC日興証券 1.58%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 1.44%
(2021年12月31日現在)
主要子会社 主要関係会社参照
外部リンク www.srigroup.co.jp ウィキデータを編集
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住友ゴム工業株式会社(すみともゴムこうぎょう、: Sumitomo Rubber Industries, Ltd.)は、兵庫県神戸市中央区脇浜町に本社を置くタイヤスポーツ用品などを製造する住友グループの企業。白水会および住友グループ広報委員会に属する。JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[2]。タイヤはドイツコンチネンタルに次いで世界第5位。欧米では1999年より2015年までグッドイヤー社と合弁事業を展開していた。

主力製品・事業

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  • DUNLOPダンロップ
    • VEURO VE304 - 低燃費・静粛プレミアムコンフォートタイヤ
    • LE MANS V - 低燃費・静粛コンフォートタイヤ
    • ENASAVEシリーズ - 低燃費タイヤ
    • GRANDTREKシリーズ - SUV用タイヤ
    • SP SPORT MAXXシリーズ - 高性能輸入車向けタイヤ
    • DIREZZAシリーズ - スポーツタイヤ
    • WINTER MAXXシリーズ - スタッドレスタイヤ

沿革

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  • 1909年明治42年) - イギリスのタイヤメーカー・ダンロップの日本工場として設立。
  • 1910年(明治43年) - 自転車タイヤ・チューブ、人力車タイヤ(ソリッド)の生産開始。
  • 1911年(明治44年) - ゴム管、ゴム手袋、水枕の生産開始。
  • 1913年大正02年) - 法人組織化。その後ゴルフテニスボールの製造・販売を開始。自動車用タイヤの生産開始。国産第1号タイヤ誕生。
  • 1930年(昭和5年) - ゴルフボールと硬式テニスボールの生産開始。
  • 1935年(昭和10年) - モーターサイクルタイヤの生産開始。
  • 1937年昭和12年) - 社名を「日本ダンロップ護謨」(にっぽんダンロップゴム)と改める。
  • 1944年(昭和19年) - 泉大津工場操業開始。
  • 1952年(昭和27年) - 印刷用オフセットブランケットの生産開始。
  • 1954年(昭和28年) -日本初のチューブレスタイヤを開発。
  • 1960年(昭和35年) - 住友グループが経営に参加。
  • 1961年(昭和36年) - 名古屋工場操業開始。テニスボール「ダンロップフォート」の生産開始。
  • 1963年(昭和38年) - 正式に住友グループ傘下企業「住友ゴム工業」に社名変更。
  • 1964年(昭和39年) - ゴルフクラブの生産開始。
  • 1966年(昭和41年) - 日本初のラジアルタイヤ「SP3」の生産開始。
  • 1969年(昭和44年) - 防舷材の生産開始。
  • 1972年(昭和47年) - 加古川工場操業開始。
  • 1974年(昭和49年) - 白河工場操業開始。
  • 1976年(昭和51年) - 宮崎工場操業開始。わが国初のF-1レーシングタイヤを開発。
  • 1983年(昭和58年) - イギリスのダンロップ本社の持株を引き取って全面的に経営面で独立。
  • 1984年(昭和59年) - 英独仏の6工場およびタイヤ技術中央研究所を買収。
  • 1985年(昭和60年) - ダンロップ・アメリカ法人に資本参加。
  • 1986年(昭和61年) - 米ダンロップ買収。岡山タイヤテストコース完成。
  • 1991年(平成03年)1月29日名寄市に名寄タイヤテストコースを開設[3]
  • 1999年(平成11年) - グッドイヤー社(アメリカ)と欧州、北米地域および日本における包括的なアライアンス提携を結ぶ。
  • 2001年(平成13年) - ファルケンブランドで知られる大阪府泉大津市のタイヤメーカー・オーツタイヤと業務提携。
  • 2003年(平成15年)7月1日 - オーツタイヤ、日本ダンロップを吸収合併。さらに、スポーツ部門はSRIスポーツ、産業品事業をSRIハイブリッドに分社化。同時に、タイヤ事業の販売会社として、ダンロップタイヤ(ダンロップ市販用)・SRIタイヤトレーディング(ダンロップ・スミトモ輸出用)・ファルケンタイヤ(ファルケン市販用)・ファルケンタイヤトレーディング(ファルケン輸出用)の4社と機能会社としてSRIエンジニアリング、SRI研究開発の2社を設立。これらの企業を総称して「SRIグループ」(Sumitomo Rubber Industriesの略)とした。
  • 2004年(平成16年) - SRIタイヤトレーディングがファルケンタイヤトレーディングを吸収合併。これにより、グッドイヤー以外の輸出用タイヤ販売事業を一体化。
  • 2005年(平成17年)
    • 1月5日 - ダンロップタイヤがファルケンタイヤを吸収合併し、「ダンロップファルケンタイヤ」に商号変更。ダンロップとファルケンの市販用タイヤ販売部門を一体化。
    • 11月 - ダンロップブランドに統一メッセージ「ダンロップは、先に行く。」を採用。
  • 2006年(平成18年)
    • 9月 - グループの名称を「住友ゴムグループ」に変更。
    • 10月13日 - 主要子会社であるSRIスポーツが東証一部に上場。
  • 2009年(平成21年)
  • 2010年(平成22年)1月1日 - ダンロップファルケンタイヤ及びSRIハイブリッドを吸収合併。
  • 2012年(平成24年)5月1日 - 子会社のSRIスポーツが「ダンロップスポーツ」に商号変更。
  • 2013年(平成25年)1月 - SRIタイヤトレーディングを吸収合併。
  • 2014年(平成26年)3月 - グッドイヤー社との経営面での対立から資本面での見直しを発表。
  • 2015年(平成27年)10月 - グッドイヤー社とのアライアンス契約および合弁事業を解消。北米(カナダ・メキシコ含む)の非日系自動車メーカー向けと市販タイヤ及び欧州におけるダンロップ商標使用権はグッドイヤー社が引き継ぎ、その他のダンロップ商標使用権は住友ゴム工業が引き継ぐ。合弁会社のダンロップグッドイヤータイヤは住友ゴム工業が、日本グッドイヤーはグッドイヤー社が、それぞれ買い取る[4][5]
  • 2016年(平成28年)1月 - ダンロップグッドイヤータイヤを吸収合併[6]
  • 2017年(平成29年)4月 - 英国のSports Direct International plc社から、海外のDUNLOP商標権とDUNLOPブランドのスポーツ用品事業およびライセンス事業を買収[7]
  • 2018年(平成30年)1月 - ダンロップスポーツを吸収合併[8]

主要事業所

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画像左 住友ゴム工業白河工場。周辺は阿武隈川上流域にあたり国道4号東北自動車道東北線東北新幹線が集中する。
(2007年1月撮影)解説付き画像はこちら

主要関係会社

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国内グループ企業

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その他

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不祥事

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2017年8月から2021年5月にかけ、南アフリカの子会社の工場において、顧客と事前に取り決めた本来の品質水準を下回るタイヤを生産・出荷していたほか、加古川工場でも1990年代前半から、港湾岸壁用のゴムについて、国際機関の指針と異なる方法で検査を実施したり、検査データを改竄するなどの不適切な検査が行われていたことが、2021年7月までに明らかになった[11]。同年8月31日には、加古川工場での問題を受け、医療用ゴムと岸壁用ゴムの国際標準化機構(ISO)による国際規格の認証を取り消された[12]

脚注

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  1. ^ a b c d e f g h "住友ゴム工業株式会社 2023年12月期 決算短信" (PDF) (Press release). 住友ゴム工業株式会社. 14 February 2024. 2024年2月18日閲覧
  2. ^ JPX日経インデックス400-構成銘柄 株式会社日本取引所グループ 2024年1月3日閲覧
  3. ^ a b “住友ゴムの冬タイヤテストコースが完成-名寄”. 北海道新聞 (北海道新聞社). (1991年1月30日) 
  4. ^ Goodyear社とのアライアンス契約および合弁事業の解消に関するお知らせ”. 住友ゴム工業株式会社. 2015年6月4日閲覧。
  5. ^ 住友ゴム、Goodyearとの提携解消を正式発表”. ITmedia. 2015年6月4日閲覧。
  6. ^ 住友ゴム、ダンロップグッドイヤータイヤを吸収合併”. レスポンス. 2015年11月6日閲覧。
  7. ^ 海外のDUNLOPブランド事業を買収”. 住友ゴム工業(株). 2016年12月27日閲覧。
  8. ^ 住友ゴムとダンロップスポーツの経営統合、スポーツ事業で「ダンロップ」ブランドを世界展開”. Car Watch. 2017年8月31日閲覧。
  9. ^ “スタッドレスをテスト 旭川にコース完成 オーツタイヤ”. 北海道新聞 (北海道新聞社). (1994年2月5日) 
  10. ^ 住友ゴム 社内の服装自由化を推進 スニーカーやノーネクタイも可能に”. 自動車春秋社 (2019年12月27日). 2019年12月29日閲覧。
  11. ^ 住友ゴムのタイヤ、顧客の水準満たさず 南アフリカで生産 日本経済新聞 2021年7月30日
  12. ^ 住友ゴム、医療用ゴムなど国際認証取り消し 日本経済新聞 2021年8月31日

関連項目

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外部リンク

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※以下はグループ会社