「Iモード」の版間の差分

削除された内容追加された内容

インライン

2010年2月23日 (火) 02:48時点における版

iモード（i-mode, アイモード, ファイル:TRON 9-9256.gifモード, ファイル:TRON 9-9257.gif）は、NTTドコモが提供する、専用携帯電話を使用して電子メールの送受信やインターネット上を含むウェブページ閲覧などができるサービス。携帯電話によるサービスとしては先駆的なもので、このサービスの開始後に他社も同様のものを模倣し始めた。

なお、電子メール（iモードメール）については単にメールと呼ばれることが多く、iモードといった場合一般的にはウェブを指すことが多い。

概要

「iモード」の『i』は、インタラクティブ（interactive）・インフォメーション（information）・インターネット（internet）の頭文字の『i』、そして英語で「私」の意味の『i』であるとされる。

通信はパケット方式で行われ、通信料金は通信時間単位ではなく通信データ量（パケット量）に応じた課金システムとなっている。ウェブの通信プロトコルおよび記述言語は、HTTPと、Compact HTML（HTMLのサブセット）を採用している。

iモード網（iモード専用ネットワーク）内では、NTTドコモに認可されたコンテンツプロバイダによる各種サービスがウェブを通じて提供される（公式サイト）。有料サービスについてはNTTドコモが課金徴収代行を行う。このような仕組みのため、iモード網内では一定のセキュリティが確保されるようになっており、外部のインターネット（例：光ファイバーやアナログ・ディジタル回線にクライアントとしてぶら下がっているパソコン）からアクセスすることはできない。強行すると403エラー（アクセス拒否）が応答される。

NTTドコモが運営する日本国内のiモードサービスは、CiRCUSとCARNiVALによって24時間運営、管理されている。

対応端末でiモード網外のインターネットに存在しているCompact HTMLのウェブページ（勝手サイト）の閲覧も可能。

メールアドレスは「任意の文字列@docomo.ne.jp」となる。

経緯

NTTドコモに所属した松永真理、夏野剛、榎啓一などが生み出した、日本独自の携帯電話を利用したインターネットビジネスモデルである。

1999年2月のサービス開始と同時にネットバンキング、待ち受け壁紙、着信メロディの配信などの有料サービスが多数立ち上げられた。

イメージキャラクターは、当時ポケットベルの関東地区イメージキャラクターだった広末涼子を起用した。

ウェブの規格に、携帯電話業界の規格であるWAP/HDML/WMLを採用せず、一般的に普及しているHTTPとHTMLを採用したことにより、コンテンツの開発が容易になるとともに、正式なコンテンツプロバイダとして承認されていない企業や個人でも独自にコンテンツを開発・提供することが可能となり、iモードのヒットに大きく寄与した。

当初は上位シリーズ機種用の高付加価値サービスという位置付けであったが、現在では同社の販売する携帯電話端末のうち、いわゆる狭義のスマートフォン等を除くほとんど全てがiモード対応機種となっている。

当初、iモードサービスを実現する物理網はPDC-P（パケット）網であったが、IMT-2000を採用するFOMAサービス開始に伴い、IMT-2000の枠組みの上で同様のサービスが利用できる。

DDIセルラー・IDO（現・au(KDDI・沖縄セルラー電話連合)）はそれぞれEZweb・EZaccess（現在はEZwebに統一）、J-フォン（現ソフトバンクモバイル）はJ-スカイ（現・Yahoo!ケータイ）というサービスで追従している。

NTTドコモは、2006年1月時点で世界最大（登録者数45,687,117人）のワイヤレスインターネットプロバイダ、としてギネス・ワールド・レコーズから認定を受けている[1]。

なお、1999年末で新規受付を終了した「ドニーチョ」契約（平日夜間と週末終日のみ利用可能＝平日日中は着信も不可）ではiモードを契約することができない。

日本国外戦略

日本での大成功を背景に、2002年ごろから諸外国の携帯電話サービス会社に対してiモードの技術とライセンスを供与し始めた。しかしiモードのような閉鎖的なコンテンツへの需要が少ないこともあり、日本国外展開は苦戦を強いられている。日本国外ではiモードのライバル規格であり、事実上の世界標準となっているWAPとMMSが普及している。

シンギュラーワイヤレスに買収される前のAT&Tワイヤレスは、ドコモが大株主であったこともあり、AT&Tワイヤレス版のi-mode、m-modeを展開し始めていたが、立ち上がってほどなく、AT&Tワイヤレス自体が買収によりなくなってしまった。

2007年7月にはイギリスのO2とオーストラリアのテルストラがiモードサービスを終了することが明らかになった^[1]。地域によっては利用者が非常に低迷しており、イギリスのO2では1000万ポンド（約25億円）の投資に対して利用者はわずか26万人だという^[2]。

2007年9月25日、S60（3rd Edition）上で動作するiモード用アプリケーションソフトを開発し、日本国外の提携オペレータへ提供を開始したと発表した^[3]^[4]^[5]。iモードブラウザとiモードメール、iアプリ、さらにiチャネルも利用できる。S60 3rd Edition搭載で、ノキアのNTTドコモ向け端末であるNM705iにも搭載されている。

日本国外版i-modeでは、iモードメールを「i-mode Mail」や「i-mail」と呼ぶ。画像などを添付するとiMMSという名前になる。

機能

機種により利用できる機能は異なる。

ウェブサイトアクセス（フルブラウザを含む）
iアプリ
- 電子書籍
- 携帯コミック
iモーション
電子メール送受信 （詳細はiモードメール参照）
- iモードメール
- チャットメール - 複数のiモード加入者でリアルタイムにメールを送受信し、結果的にチャットのような機能を提供
- iモードメールplus
  - デコメールピクチャ
  - タイマーメール - iモード加入者へのメール送信予約機能
  - フレンドメール - iモード加入者のメーリングリスト機能
iモード.net - パソコンのMydocomoのサイトからiモードメールの送受信を行うことができる。新着確認ツールをパソコンにダウンロードをすれば、iモードメールの新着をパソコンで知ることができる。
- iモード.netモバイルモード - BlackBerry BoldやHT-01A、HT-02Aといったスマートフォンでiモード.netが利用可能となるサービス。
iチャネル - ニュースや天気予報等の最新情報を画面に表示させる
音楽配信
動画配信
- ドコモ動画、YouTube、ニコニコ動画、BeeTV等
iエリア
Eサイト - iモードのサイト上から携帯電話のプラン変更、割引サービスの付け廃止、オプションサービスの付け廃止、クレジットカード等を使った料金の支払いといった手続きが可能。My docomoと同様のサービスを利用することができる。
- ドコモケータイ払い
ホームU
ポケットU
メロディコール（オプションパック割引）
ドコモコミュニティ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）

基本料金

日本国内でiモードを利用する場合、以下の基本料金と端末別に設定されたパケット利用料金、アクセスするサイトによっては情報料が必要となる。

iモード付加機能使用料は315円（本体価格300円）。FOMA、mova共通。2005年 11月1日に行われた統一プラン導入以来210円（本体価格200円）で設定されていたが、2008年6月分から値上げした。

採用企業

iモード端末一覧

日本国外発売端末

ソニー・エリクソン
- K610im
NEC
- N223i
- N341i
- N411i
- N600i
モトローラ
ノキア
LG電子
- L342i
Samsung
- S342i
- S400i
- S410i
- S500i
- Z320i
三菱電機
- M222i

日本での発売はFOMA、movaの端末一覧を参照。

各社インターネット接続サービス

EZweb - KDDI／沖縄セルラー電話 (各auブランド)
※かつては同KDDIのツーカーブランドも2008年 3月31日のサービス停波（終了）までこのインターネット接続サービスを展開していた。
Yahoo!ケータイ - ソフトバンクモバイル
EMnet - イー・モバイル

脚注

外部リンク

iモード | サービス・機能 | NTTドコモ

[1] ドコモのiモード、豪英通信事業者がサービス終了（ロイター、2007年7月18日）

[2] 英国の「iモード」打ち切り方針（産経新聞 2007年7月18日付）

[3] 報道発表資料 : 新たな海外iモード対応端末ラインナップの展開について | お知らせ | NTTドコモ

[4] ドコモ、「S60」用のiモード環境を海外オペレータに提供 - ITmedia +D モバイル

[5] ドコモ、ノキア「S60」でｉモードが利用できるアプリ

[1]

[2]

[3]

[4]

[5]

@@ 27行目: / 27行目: @@
 ウェブの規格に、携帯電話業界の規格であるWAP/[[Handheld Device Markup Language|HDML]]/WMLを採用せず、一般的に普及しているHTTPとHTMLを採用したことにより、コンテンツの開発が容易になるとともに、正式なコンテンツプロバイダとして承認されていない企業や個人でも独自にコンテンツを開発・提供することが可能となり、iモードのヒットに大きく寄与した。
-当初は上位シリーズ機種用の高付加価値サービスという位置付けであったが、現在では同社の販売する携帯電話端末のほとんどすべてがiモード対応機種となっている。
+当初は上位シリーズ機種用の高付加価値サービスという位置付けであったが、現在では同社の販売する携帯電話端末のうち、いわゆる狭義の[[スマートフォン]]等を除くほとんど全てがiモード対応機種となっている。
 当初、iモードサービスを実現する物理網は[[PDC]]-P（パケット）網であったが、[[IMT-2000]]を採用する[[FOMA]]サービス開始に伴い、IMT-2000の枠組みの上で同様のサービスが利用できる。