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=== 車内マナーの取り扱い ===
=== 車内マナーの取り扱い ===
全国の鉄道事業者の中では極めて珍しく、新幹線・在来線ともに車内(客席)での携帯電話の通話を禁止していない。[[2003年]]10月より、利用者のマナー向上を認め「差し支えない」と判断し、以前は新幹線車内ではデッキでの通話を促す放送を行っていたもののこれをとりやめ、客席でも通話を認めている。在来線においては、他の事業者同様に優先座席付近では電源を切るよう放送しているが、その他の客席では通話を禁止していない<ref>[[新幹線客席のケータイ、○?×? (朝日新聞 2012年3月5日の記事より)|http://www.asahi.com/national/intro/OSK201203040105.html]]。</ref>
全国の鉄道事業者の中では極めて珍しく、新幹線・在来線ともに車内(客席)での携帯電話の通話を禁止していない。[[2003年]]10月より、利用者のマナー向上を認め「差し支えない」と判断し、以前は新幹線車内ではデッキでの通話を促す放送を行っていたもののこれをとりやめ、客席でも通話を認めている。在来線においては、他の事業者同様に優先座席付近では電源を切るよう放送しているが、その他の客席では通話を禁止していない<ref>http://www.asahi.com/national/intro/OSK201203040105.html</ref>


== 経営理念 ==
== 経営理念 ==

2012年3月25日 (日) 11:59時点における版

東海旅客鉄道株式会社
Central Japan Railway Company
JR東海本社のあるJRセントラルタワーズ名古屋駅
種類 株式会社
市場情報
略称 JR東海、JR-Central、CJR
本社所在地 日本の旗 日本
450-6101
愛知県名古屋市中村区名駅一丁目1番4号(JRセントラルタワーズ
東京都港区港南二丁目1番85号(JR東海品川ビルA棟)
設立 1987年(昭和62年)4月1日
業種 陸運業
法人番号 3180001031569 ウィキデータを編集
事業内容 旅客鉄道事業 他
代表者 代表取締役社長 山田佳臣
代表取締役会長 葛西敬之
資本金 1120億円
発行済株式総数 215万株
売上高 連結 1兆4866億円
単独 1兆1439億円
(2010年3月期)
純資産 連結 1兆1345億円
単独 1兆567億円
(2010年3月31日現在)
総資産 連結 5兆2110億円
単独 5兆103億円
(2010年3月31日現在)
従業員数 単独 16,595人(2009年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 (株)みずほコーポレート銀行 4.55%
(2009年9月30日現在)
主要子会社 日本車輌製造(株) 51.3%
ジェイアール東海バス(株) 100%
関係する人物 須田寛
松本正之
外部リンク jr-central.co.jp/
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東海旅客鉄道株式会社(とうかいりょかくてつどう、: Central Japan Railway Company[1]は、1987年昭和62年)に日本国有鉄道新幹線総局・静岡局・名古屋局から鉄道事業を引き継いだ旅客鉄道会社の一つである。略称はJR東海(ジェイアールとうかい)、英語略称はJR Central。コーポレートカラーオレンジ色。乗車券などには「海」の略号が使われることもある[2]。本社は愛知県名古屋市

東海道新幹線を軸として東海甲信近畿地方および神奈川県の一部に路線を持つ。日本の鉄道の大動脈である東海道新幹線を運営することから東京大阪にも本社及び営業拠点がある。2010年4月現在の代表取締役会長葛西敬之、代表取締役社長山田佳臣

社歌井上大輔(歌は高橋真梨子)の「君をのせて」[3]が長年使われてきたが、2007年にJR発足20年を記念してこれに代わる新しい社歌が制定された[4]

概要

営業概要

営業エリアは東海道新幹線および12線区ある東海地方の在来線であり、営業キロ数は四国旅客鉄道(JR四国)に次いで短い。鉄道部門の収益のうち約85%を東海道新幹線が占めており、在来線の運輸収入は東海道新幹線の1割にも満たない。全収益に占める割合・設立経緯に加え、本社があり人口の多い名古屋近郊地域(愛知県岐阜県三重県)ではマイカー普及率が全国でも上位クラスにあるのに加えて並行私鉄名古屋鉄道近畿日本鉄道)との競合や優等列車はその多くがJR他社に直通しなければならないことから、在来線に関しては採算のとりにくい環境にある。新幹線に関しても、首都圏関西圏など在来線基準でJR他社エリアに属する地域も経由するため、品川駅などの新駅建設などの際には自由に身動きが取れないことも多い。

2005年7月29日までに独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構保有の224万株のうち約195万株が一般市場に売却された。そして2006年4月5日、同機構保有の全株(28万6071株)が1株115万円(総額約3289億円)でJR東海に売却され、上場している本州JR3社の東日本旅客鉄道(JR東日本)・西日本旅客鉄道(JR西日本)に続いてJR東海も「完全民営化」を達成した。

1987年の分割民営化当初に承継した3,191億円の長期債務に加え、1991年新幹線鉄道保有機構から買い取った5兆900億円の債務返済が重要な経営課題となっている。また、会社経営の根幹になっている東海道新幹線も開業から40年以上経っており、老朽化した施設・設備の大規模な改修工事に備える一方でかねてから予想されている最大のリスク要因である東海地震に対しての耐震性補強工事も進めなければならず、長期債務返済と合わせた重要な経営課題となっている。

東名阪の大動脈にして日本経済を動かす東海道新幹線を経営していることから、日本の鉄道事業者の中では文系・理系とともにトップクラスの就職人気の高い企業となっている。リクルートが2011年新卒者向けに行なった「就職したい企業」アンケートではJR東海は1位にランクインしている。

2006年度の旅客運輸収入は1兆1,470億円で、うち32.5%がJR東日本、22.3%がJR西日本の窓口(旅行代理店含む)で発売されたものである。JR各社間の取り決めでは自社区間の乗車券類を他社の窓口で売った場合に発売額の5%を手数料として支払うことになっており、JR東海は年間約300億円の手数料をJR他社に支払っている[5]。JR東日本が大多数の駅を抱えている首都圏とJR西日本が大多数の駅を抱えている京阪神圏を結んでいる東海道新幹線で会員制(年会費が必要)の新幹線予約サービス「エクスプレス予約」の利用を促進する背景には、こうした事情もある。

その一方、これまで不仲が囁かれてきたJR東日本・JR西日本との関係改善の兆しと評価し得る動きも出ており、まず2005年12月より「エクスプレス予約」が山陽新幹線区間の新神戸まで暫定的に拡大され、さらに2006年7月22日より東海道・山陽新幹線の全区間に拡大されたことが挙げられる。またJR東日本とJR東海は首都圏から北陸地方への旅客輸送で競合関係にあり、今まで北陸への旅行プロモーションで協力することは皆無だったが、2006年3月よりJR本州3社のタイアップ企画「Japanese Beauty ホクリク キャンペーン」が開始されJR西日本が発売している「金沢・加賀ぐるりんパス」についてJR東海も名古屋・米原発の発売を行うこととしたのも大きな変化である(現在、JR東海発売分については「金沢・加賀ぐるりんきっぷ」の名称で発売)。

続いて2006年11月から名古屋圏で導入したIC乗車カードTOICA」(トイカ)が、2008年3月29日からJR東日本の「Suica」・JR西日本の「ICOCA」と相互利用可能となった。特にJR東日本の「モバイルSuica」で東海道新幹線のエクスプレス予約も利用できる(JR東海エクスプレス・カードへの入会またはビューカードでの支払いが可能なエクスプレス予約特約会員への入会が必要)など、利用客の利便性向上の観点からJR東日本との協力関係を拡大させる傾向も見受けられる。

またJR西日本とは発足当時から東海道新幹線と山陽新幹線で一体的な運行を行っていることからか、前述の「エクスプレス予約」拡大のほか、700系以降の新幹線車両の共同開発、東海 - 中国九州地区との新幹線割引券(のぞみ早特往復きっぷ)の発売など、協業の度合いが強まっている。JR西日本とは寝台電車(285系)も共同開発している[6]

駅業務

駅業務の委託は他のJR各社と同様に行われている。かつては地方自治体を通じて子会社の東海交通事業に再委託され、窓口にマルス端末を設置してJR各社のすべての列車の指定券も購入可能な駅が存在していたが、2011年10月1日の一身田駅および高茶屋駅無人化以降、同社で簡易委託業務を行っている駅は無い。現存している管内の簡易委託駅では、各駅所在地方自治体等が駅業務を行っていて、大半の駅の窓口にマルス端末が設置され、一部の企画乗車券発売や払い戻し・クレジットカードは取り扱っていないが、通常の「みどりの窓口」とほぼ同等の機能を有しており、利用者の便宜が図られている。なお、最近では「みどりの窓口」の名称は使用されなくなってきており、単に「JR全線きっぷうりば」とのみ記してある駅が多くなってきている。

「みどりの窓口」におけるクレジットカードの取り扱いはJR旅客6社の中で最後まで遅れ、「JRカード」(JR旅客6社とクレジット会社の提携カード)および「JR東海エクスプレス・カード」を除いた主要ブランドの一般クレジットカードの取り扱いを開始したのは2004年4月1日からである。それまでは長距離乗車券類や定期券などの高額商品を一般のクレジットカードで購入できない状況が長い間続いていた。

中央新幹線(リニア)

2007年12月25日に首都圏 - 中京圏間のリニアモーターカー式の中央新幹線を全額自己負担で建設することを発表した。路線距離は約290km、総事業費は約5.1兆円、具体的な資金調達方法は未定とされたが、試算では開業8年目には2007年度と同水準の長期債務残高に戻り自力で建設しても財務の健全性に問題ないとされている。ただし、地元の要望で建設される途中駅については地元に建設費用の負担を求めるものとされた。全額自己負担での建設が実現した場合、民間企業が独力で開業する初の新幹線となる。今後は実用化・建設にあたって全国新幹線鉄道整備法に則る方向で打ち出している。

リニアについては会社発足当初から鉄道総合技術研究所と共同でジェイアール式マグレブ磁気浮上式鉄道)の実験などを行っており、2005年3月25日から9月25日まで開催された「2005年日本国際博覧会(愛・地球博)」に、関連技術を含めて紹介するパビリオン「JR東海 超電導リニア館」を出展した。

また、2008年に日本車輌製造を株式公開買い付け(TOB)によって連結子会社化した。この背景にはリニア開発の体制を固める狙いがある。

2011年5月20日に国土交通省はJR東海を中央新幹線の建設・営業主体として正式指名した。

日本国外展開

2009年11月16日に名古屋市内のホテルで「高速鉄道シンポジウム」を開催。出席した在日大使館関係者らへ向けて東海道新幹線や超電導リニア技術の特長を紹介したほか、米原 - 京都間でN700系車両(Z0編成)による最高時速330キロ運転の体験乗車も実施。世界各国で高速鉄道建設が検討される中、同社が誇る両システムの優位性を広く世界へ発信した。

2010年1月25日に、アメリカの調査会社2社と最新型高速鉄道システム「N700-I Bullet」と超電導リニアシステム「SCMAGLEV」の展開を図るため、アメリカをはじめとした諸外国での市場でいくつかの高速鉄道路線プロジェクトに参入することが発表された。

その他の事業

その他の事業では1999年に開業した名古屋駅直上のJRセントラルタワーズが代表的である。「世界一高い駅ビル」としてギネス・ワールド・レコーズにも掲載された。名古屋マリオットアソシアホテルジェイアール名古屋タカシマヤ・オフィスが入居する超高層ビルで、名古屋ランドマークとなっている。近年では須田寛(元社長、現相談役)の提唱による鉄道博物館の計画も発表され、2008年4月15日に当時の社長の松本正之が記者会見で名古屋港金城ふ頭に建設することを発表し、「リニア・鉄道館〜夢と想い出のミュージアム〜」として2011年3月14日に開館した。

コマーシャル・キャンペーン

かつての同社のコマーシャルである、「シンデレラエクスプレス」(1987年)や「クリスマスエクスプレス」(1988年 - 1992年2000年放映)は、21世紀初頭の現在でもテレビ番組等でしばしば取り上げられている。1993年からは「そうだ 京都、行こう。」をキャッチフレーズに据えた新幹線による京都観光キャンペーンのコマーシャルを放映開始した。2006年からは奈良観光キャンペーン「うまし うるわし 奈良」も加わった。

同社のCMは、在来線の運行エリアに当たる東海・中京地区を中心に放映されているが、新幹線関連のCMについては、関東地区関西地区などでも放映されている。

車内マナーの取り扱い

全国の鉄道事業者の中では極めて珍しく、新幹線・在来線ともに車内(客席)での携帯電話の通話を禁止していない。2003年10月より、利用者のマナー向上を認め「差し支えない」と判断し、以前は新幹線車内ではデッキでの通話を促す放送を行っていたもののこれをとりやめ、客席でも通話を認めている。在来線においては、他の事業者同様に優先座席付近では電源を切るよう放送しているが、その他の客席では通話を禁止していない[7]

経営理念

  1. 健全な経営による世の中への貢献
  2. 近代的で愛され親しまれ信頼されるサービスの提供
  3. 明るくさわやかで活力のある社風の樹立

本社・支社等

東海旅客鉄道の位置(日本内)
静岡
静岡
三重
三重
飯田
飯田
関西
関西
東海旅客鉄道
東海旅客鉄道
東海旅客鉄道
東海旅客鉄道
JR東海  本社  事業本部  支社

本社

支社等

研修機関

研究施設

付属医療機関

展示施設

歴史

  • 1987年(昭和62年)
    • 4月1日:国鉄が分割民営化され、東海旅客鉄道株式会社発足。
    • 6月:イベント「JR東海バースデーフェスタ」を開催。
    • 7月1日:国内旅行業としての営業開始。
  • 1988年(昭和63年)
  • 1989年(平成元年)
  • 1991年(平成3年)
  • 1992年(平成4年)
  • 1993年(平成5年)
    • 3月18日:管内の快速・普通列車が全面禁煙化。新幹線「のぞみ」が東京駅 - 博多駅間の運転となる。
  • 1995年(平成7年)
  • 1996年(平成8年)
  • 1997年(平成9年)
  • 1998年(平成10年)
  • 1999年(平成11年)
  • 2001年(平成13年)
  • 2003年(平成15年)
    • 9月16日:この日の臨時「ひかり309号」を以って、100系が東海道新幹線から引退。
    • 10月1日:東海道新幹線品川駅開業。東海道新幹線の営業運転最高速度を270km/hに統一。
  • 2005年(平成17年)
  • 2006年(平成18年)
    • 4月5日:鉄道建設・運輸施設整備支援機構保有の株式を自己株式として買い受け、完全民営化が完了。
    • 11月25日:名古屋エリアの在来線ICカード乗車券TOICAを導入。
  • 2007年(平成19年)
    • 3月17日:この日限りで285系電車を除く在来線車両から車内公衆電話サービスを全廃。
    • 3月18日:静岡支社管内に313系電車103両を投入。ホームライナー特急列車では禁煙車を増やし、一部の列車では完全禁煙とする(JR東海管内では新幹線を除きJR東海車両の自由席は事実上全席禁煙化)。特急「東海」を廃止。
    • 7月1日:新幹線N700系の営業運転を開始。
  • 2008年(平成20年)
    • 3月1日:静岡エリア(東海道本線 函南駅 - 新所原駅の39駅)でTOICA導入、これにより名古屋地区と合わせて114駅に拡大された。
    • 3月29日:JR3社によるIC乗車券の新連携サービスの提供開始。
      • 「TOICA」・「SuicaモバイルSuica含む)」・「ICOCA」との相互利用開始。
      • EX-ICサービス」開始。東海道新幹線のチケットレス化を目指し、「エクスプレス予約」会員向けに「EX-ICカード」を新たに発行する。
    • 10月15日 日本車輌製造の株式50.86%を取得し連結子会社化。
  • 2009年(平成21年)
    • 3月14日:東海道新幹線で「のぞみ」を1時間あたり最大9本運行可能とするダイヤ改正を実施。東海道新幹線N700系使用列車でインターネット接続サービスを提供開始。またこの日から在来線全駅のホームが全面禁煙となる[9]
    • 6月1日:寝台列車を除く特急列車・ホームライナーが全面禁煙化
    • 7月1日:尾張一宮駅にJR東海初の女性駅長が就任
    • 11月1日:佐久間レールパークが閉園。
  • 2010年(平成22年)
    • 3月1日:簡易株式交換により名古屋ターミナルビル株式会社を完全子会社化[10]。4月1日に名古屋ターミナルビル株式会社とジェイアールセントラルビル株式会社が合併。
    • 3月13日:TOICAの電子マネーサービス開始。同時にSuica、ICOCA、TOICAの電子マネー相互利用開始[11]
    • 6月9日:IC乗車券の不正使用に伴い、関係者の処分および今後の再発防止策が公表された[12]
  • 2011年(平成23年)
    • 3月4日:大麻取締法違反容疑で、関係者の処分等が公表される[13]
    • 3月5日:JR九州のICカードSUGOCAと乗車券・電子マネー相互利用開始[14]
    • 3月12日:ダイヤ改正に合わせて、東海道新幹線の3号車が禁煙車(300系・700系車両)となる。これにより「のぞみ」・「ひかり」の自由席は全て禁煙となる。また駅ホームの一部喫煙コーナー室内化の試行として、名古屋駅ホームおよび東京駅ホームに喫煙ルームを設置。
    • 3月14日:名古屋港の金城ふ頭に「リニア・鉄道館〜夢と想い出のミュージアム〜」が開館。なお開館セレモニーは、東北地方太平洋沖地震の被災者の心情等に配慮し中止。
  • 2012年(平成24年)
    • 3月17日:御殿場線特急「あさぎり」の運行区間が新宿駅 - 御殿場駅間に短縮。また371系電車が「あさぎり」の運用から離脱。

今後の予定

路線

現有路線

2006年現在、以下の1,982.0kmの鉄道路線(第一種鉄道事業)を運営している。在来線の電化路線はすべて直流電化となっている。また、同社では「本線」の呼称が省略された形で案内される(例:「東海道線」・「中央線」・「関西線」)。JR他社とは異なり、路線愛称が付けられた路線はない。

分類 路線名 区間 営業キロ 通称 備考
新幹線 東海道新幹線 東京駅 - 新大阪駅 552.6km 東海道・山陽新幹線 実キロは515.4km
幹線 東海道本線 熱海駅 - 米原駅 341.3km   金山駅 - 名古屋駅間 (3.3km) は中央本線と重複(線路別複々線
大垣駅 - 関ヶ原駅 13.8km 新垂井線 下り列車のみ運行
大垣駅 - 南荒尾信号場間 (3.1km) は本線と重複
大垣駅 - 美濃赤坂駅 5.0km 美濃赤坂線 大垣駅 - 南荒尾信号場間 (3.1km) は本線と重複
御殿場線 国府津駅 - 沼津駅 60.2km    
中央本線 塩尻駅 - 名古屋駅 174.8km   列車運行上は上下逆転
金山駅 - 名古屋駅間 (3.3km) は東海道本線と重複
関西本線 名古屋駅 - 亀山駅 59.9km    
紀勢本線 亀山駅 - 新宮駅 180.2km    
地方交通線 身延線 富士駅 - 甲府駅 88.4km    
飯田線 豊橋駅 - 辰野駅 195.7km    
武豊線 大府駅 - 武豊駅 19.3km   列車運行上は上下逆転
(理由は当該路線項目を参照)
高山本線 岐阜駅 - 猪谷駅 189.2km    
太多線 多治見駅 - 美濃太田駅 17.8km    
名松線 松阪駅 - 伊勢奥津駅 43.5km    
参宮線 多気駅 - 鳥羽駅 29.1km    
その他 城北線 勝川駅 - 枇杷島駅 11.2km   子会社である東海交通事業第二種鉄道事業者
JR東海は列車を運行していない
路線図

廃止路線

分類 路線名 区間 営業キロ 通称 廃止年月日 備考
特定地方交通線 岡多線 岡崎駅 - 新豊田駅 19.5km   1988年1月31日 愛知環状鉄道に転換
幹線 東海道本線
(貨物支線)
名古屋駅 - 西名古屋港駅 12.6km 西名古屋港線 2001年4月1日(名古屋貨物ターミナル駅 - 西名古屋港駅)
2004年10月6日(名古屋駅 - 名古屋貨物ターミナル駅)
名古屋臨海高速鉄道に転換
西名古屋港駅は現在の潮凪信号場

JR線の他会社分界駅

線区の所属会社は、JR東海を[海]とし、同様にJR東日本・JR西日本を[東]・[西]の例で表す。※印は、幹在並行区間においてJR東海の路線が新幹線単独となる境界駅。

JR東日本[東]

JR西日本[西]

列車

JR東海発足以降に同社の路線で運行されている、もしくはかつて運行されていた愛称付きの列車を挙げる。種別が変更された列車は変更後のもので記載し、他社の車両による運行のものはその会社名も記載する(廃止列車は廃止時点)。詳細は各列車の記事を参照。

現行列車

新幹線

在来線

廃止列車

新幹線

在来線


車両

N700系 のぞみ
東海道本線を走る313系

1987年の発足以来、新幹線・在来線ともに積極的に老朽車両の新車置き換えを進めてきており、東海道新幹線と在来線の定期特急列車はすべて民営化後に設計・製造された車両に統一されている。一方、普通列車・快速列車に用いられる一般型車両においても国鉄時代に投入された車両の置き換えが進んでおり、2006年度末には約8割の車両が置き換えられた。さらに、2010年から2013年にかけて電車を新製投入し、国鉄から引き継いだ電車のほぼすべてが自社形に更新される予定である。

なお在来線のVVVFインバータ車はすべて東芝製の制御装置を採用している。気動車エンジンカミンズ製を標準としており、同社スコットランド工場からの輸入製品を用いている。

2009年に最後まで残っていた電気機関車EF64形廃車されたため、JR旅客6社の中発足当初から電気機関車を1両も保有していないJR四国を除くと初めて保有する電気機関車が全廃された会社となった[15]ディーゼル機関車も民営化後に廃車が進められてDD51形DE10形は全廃となっており、2010年現在は美濃太田車両区に除雪用のDE15形が2両残るのみで、それも2012年には全廃されることが決まり、JR7社で唯一機関車を保有しない会社となる[16]

新幹線車両はJR西日本に、在来線車両はJR東日本・JR西日本に乗り入れるものもある[17]。JR以外の私鉄へ乗り入れる自社車両は、2010年現在で小田急線へ乗り入れる371系伊勢鉄道を経由する気動車のみである。


車両基地


乗務員区所


車両工場

制服

山本耀司(ヨージ・ヤマモト)がデザインした。

運輸系の制服は合服、夏服、冬服の3種類があり、それぞれにシングルタイプの一般用とダブルの優等用、また優等用のものをベースに襟、ボタン等が異なる上級管理職用(科長以上)の3種類がある。ネクタイはかつて十数種類存在したが、現在は季節ごとに各2種類、計6種類になっている。その着用期間、ネクタイのタイプは現業機関ごとに定めている。

運輸系、工務系制服共に社章であるJRマークが入っていないのが特徴で、運輸系制服ではJRグループの中で唯一である。帽章に至っては動輪桐花紋という国鉄時代のデザインを流用している。名札はよくあるアクリル板そのものを差したりピン留めするのではなく、布地に加工したものをマジックテープで留める方式。職種に関しては原則として助役以上の管理職とライセンスが必要な車掌(車掌長)、運転士(列車長)のみ書かれ、JR他社のように管理職でない「主任」や「○○駅」といった所属は名札には記載されない。

運輸系の制服の腕章には会社名「CENTRAL JAPAN RAILWAY COMPANY」と「STATION STAFF(駅員)」「TRAIN CREW(乗務員)」「FIELD STAFF(内勤業務者・指令員等)」「SUPERVISOR(助役等)」「STATION MASTER(駅長)」「TRAIN CREW MANAGER(運輸区長、運輸所長)」といった職名(一般用の夏服は腕章ではなく名札の下)、また優等用制服であればシンボルであるリンドウの刺繍が施されている。その下に主任以上には、職名に応じたリンドウを形取った階級章も施される(主任は2つ、助役等は3つ、駅長・運輸区所長等は4つ)。 なお、関連会社である新幹線メンテナンス東海東海交通事業関西新幹線サービック各社のうち、運輸部門に携わる社員は類似した制服を着用しているが、会社名と職名に関わる部分は省略しているか、各社独自のものを着用している。

関係会社

運輸

販売・サービス

土木・建設

設備

ホテルアソシアホテルズ&リゾーツ

旅行・広告

車両

清掃

不動産

その他


CM

JR化以降、従来の国鉄では見られなかった企業イメージCMを多く放送している。スポット枠でも30秒CMを流すことが多い。ここではその中の一部を列記する。

提供番組

現在

上記の提供番組のほか、同社の営業エリアである関東・中部・関西地区(東海道新幹線エリア)と、岡山県・香川県広島県(JR西日本の山陽新幹線エリア)の民放各局では、スポットCMを放映している。

過去

主催イベント

脚注

  1. ^ 社名ロゴの「鉄」の字は金を失うという意味を避けるため「金偏に矢」という文字(鉃)を使い、『東海旅客道株式会社』と表記しているが、登記上の正式な社名では常用漢字の「鉄」である(JR四国以外の各社も同じ)。
  2. ^ 「東」はJR東日本となっているため。
  3. ^ 井上によるセルフカバーがアルバム「ENDRESS BLUE」、「BLUE DIAMOND」に収録。
  4. ^ 「東海旅客鉄道株式会社社歌」作詞:林望 作曲/編曲:佐藤眞 歌:二期会
  5. ^ 切符のネット販売、JR各社の足並みそろわず(「朝日新聞」2001年5月28日より) - 人民日報社
  6. ^ JR東海は寝台車両を保有・運行しているが、JR西日本に委託しており、JR旅客6社の中では唯一寝台列車車掌業務を担当していない。「サンライズ瀬戸出雲」はJR西日本の担当。またかつて運行されていた「はやぶさ富士」は本州区間(東京 - 下関)がJR西日本、下関から先が九州旅客鉄道(JR九州)の担当だった。
  7. ^ http://www.asahi.com/national/intro/OSK201203040105.html
  8. ^ 【社長会見】新しい研修センターの開所について - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2011年9月15日
  9. ^ 在来線ホームの全面禁煙化について - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2009年1月16日。
  10. ^ 東海旅客鉄道株式会社による名古屋ターミナルビル株式会社の簡易株式交換による完全子会社化に関するお知らせ(pdf) - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2009年12月22日。
  11. ^ 平成22年3月13日(土)「Suica」「TOICA」「ICOCA」の電子マネー相互利用をスタート! - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2009年12月21日。
  12. ^ IC乗車券の不正使用に係る調査結果等について - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2010年6月9日。
  13. ^ 社員の懲戒処分について- 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2011年3月4日。
  14. ^ TOICA・ICOCA⇔SUGOCAの相互利用サービスを平成23年3月に開始します - 東海旅客鉄道・ニュースリリース、2010年12月13日。
  15. ^ これに関連し、JR東海と路線を接するJR東日本・JR西日本に対してJR東海の路線への客車列車の乗り入れを2009年6月30日をもって全廃することを通知している(この時点で東京発の西行き夜行客車列車は全廃済)。なお、貨物列車の運転があるためJR東海の路線への電気機関車の乗り入れが完全に廃止された訳ではない。
  16. ^ ラッセル車:最後の冬へ試運転…大垣-米原間 毎日新聞2011年11月9日
  17. ^ JR東海発足以降、在来線車両については、近畿には6府県に乗り入れた実績があるが、急行「かすが」が廃止されて以降は、奈良県には乗り入れていない。JR西日本に管理委託している285系は、兵庫県内にも乗り入れる。285系は近畿を越えて中国地方の島根県や四国の香川県まで乗り入れるほか、広島県へ乗り入れた実績がある。関東地方へは373系が東京駅まで1日1往復乗り入れるほか、113系165系も東京駅まで乗り入れたことがある。長野県への乗り入れは、定期列車として長野駅、臨時列車として白馬駅まで乗り入れた実績がある。名古屋駅から北陸地方へ向かう特急列車も存在するが、JR東海には交直流電車が国鉄時代から一貫して配置されていないため、JR西日本の683系で運転されている(高山本線を走る気動車特急「ひだ」は富山駅から先の北陸本線へは乗り入れない)。同様の理由で、JR九州まで乗り入れる列車は存在しない。

関連項目

外部リンク