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齊藤誠
生誕	1960年7月24日（64歳）; 愛知県名古屋市
国籍	日本
研究機関	（機関）一橋大学
研究分野	マクロ経済学; 金融経済学; 財政学; 金融論
母校	京都大学; マサチューセッツ工科大学
影響を; 受けた人物	西村周三; オリヴィエ・ブランチャード
受賞	日本経済学会・石川賞; 石橋湛山賞
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齊藤誠（さいとうまこと、1960年（昭和35年）7月24日 - ）は、日本の経済学者。専門はマクロ経済学、金融経済学、財政学、金融論。一橋大学大学院経済学研究科教授。Ph.D.（マサチューセッツ工科大学、1992年）。愛知県出身。

人物

日本を代表するマクロ経済学者の一人である。京都大学時代の指導教官は西村周三。

実証分析の功績をあげた50歳以下の研究者に贈られる、日本経済学会・石川賞を2007年に受賞した。

一橋大学での講義は主に「基礎マクロ経済学」「マクロ経済学」「金融経済論」などを担当する。

講義やゼミナールでの指導は厳しいことでも知られる。

略歴

1979年3月　奈良県立奈良高等学校卒業
1983年3月　京都大学経済学部卒業
1983年4月 - 1987年8月　住友信託銀行勤務
1987年9月 - 1988年8月　スタンフォード大学経済学部客員研究員
1988年9月　マサチューセッツ工科大学経済学部博士課程入学
1992年6月　マサチューセッツ工科大学経済学部博士課程修了（Ph.D.取得）
- 博士論文 Essays on the Risk Premium in the U.S. Financial Markets,^[1]
- 指導教官 John Heaton オリヴィエ・ブランチャード
1992年7月 - 1995年6月　ブリティッシュコロンビア大学経済学部助教授
1995年7月 - 1998年3月　京都大学経済学部助教授
1998年4月 - 2001年3月　大阪大学大学院経済学研究科助教授
2000年10月 -　金融庁金融審議会「金融の基本問題に関するスタディーグループ」座長
2001年4月 -　一橋大学大学院経済学研究科教授
2001年4月 - 2002年3月　大阪大学社会経済研究所客員教授
2001年10月 - 2003年9月　日本銀行金融研究所国内客員研究員
2003年5月　ボッコーニ大学（en:Bocconi University）経済学部客員教授
2005年1月 - 2005年7月　ブリティッシュコロンビア大学経済学部客員教授
2005年4月 - 2006年3月　日本ファイナンス学会理事
2005年4月 - 2008年3月　日本経済学会常任理事
2006年10月 - 2008年9月　東京大学公共政策大学院客員教授
2010年10月 - 2012年3月　東京大学公共政策大学院客員教授

著作

単著

新しいマクロ経済学-クラシカルとケージアンの邂逅（有斐閣 1996年10月 ISBN 4641067902）
経済政策とマクロ経済学-改革への新しい提言（日本経済新聞社 1999年10月 ISBN 4532131790）
金融行政システムの法的考察 : 日独の比較を中心に、行政法各論の位置から（日本銀行金融研究所 2002年）
先を見よ、今を生きよ-市場の政策の経済学（日本評論社 2002年6月 ISBN 4535552940）
金融技術の考え方・使い方-リスクと流動性（有斐閣 2000年7月 ISBN 4641160988）
成長信仰の桎梏　消費重視のマクロ経済学（勁草書房 2006年12月 ISBN 4326550546）
競争の作法　いかに働き、投資するか（ちくま新書 2010年6月 ISBN 9784480065513）
原発危機の経済学（日本評論社 2011年10月 ISBN 9784535556874）

共著

マクロ経済学（岩本康志、太田聰一、柴田章久）（有斐閣 2010年4月 ISBN 9784641053724）
金融機能と規制の経済学（岩本康志、前多康男、渡辺努）（東洋経済新報社 2001年10月 ISBN 4492681132）

他にも著書多数。

受賞

2001年第44回日経・経済図書文化賞『金融技術の考え方・使い方：リスクと流動性の経済学』
2002年第3回NIRA大来政策研究賞『社会福祉と家族の経済学』
2005年平成16年度不動産学会学会著作賞（学術部門）『不動産市場の経済分析：情報・税制・都市計画と地価』
2007年第2回日本経済学会・石川賞（日本経済学会）
2008年第48回エコノミスト賞（毎日新聞社）『資産価格とマクロ経済』
2011年第17回財団賞（全国銀行学術振興財団）
2012年第33回石橋湛山賞（石橋湛山記念財団）『原発危機の経済学：社会科学者として考えたこと』

主張

日本経済について「1997-2002年の金融危機と異なり現在（2013年）の日本は劇薬が必要なほどの危機にない」と述べ、2013年現在の物価下落（デフレーション）も緩やかに安定しているとみている^[2]。また「日本の生産年齢人口1人当たりの労働生産性は他の先進国よりも高い伸びを示している」とし「すでに非常に豊かな国になってしまった日本は、それに見合った競争力が必要」と述べている^[2]。

デフレーションの原因について「資源価格の上昇と国際競争力の低下による海外への所得流出にある」とし「金融政策で克服するのは難しい」と述べている^[2]。

日本銀行の巨額の国債買い入れによる量的緩和（量的・質的緩和政策）は長期金利の反転急上昇を招きかねず「正気の沙汰と思えない」と指摘している^[2]。

出典

^ “DSpace@MIT : Essays on the risk premium in the U.S. financial market”. 2013年1月29日閲覧。
^ ^a ^b ^c ^d インタビュー：日銀緩和、正気の沙汰と思えない＝斉藤誠・一橋大教授Reuters 2013年4月5日

参考文献

齊藤誠. “履歴書”. 2013年1月29日閲覧。

外部リンク

[1] “DSpace@MIT : Essays on the risk premium in the U.S. financial market”. 2013年1月29日閲覧。

[reuters201345-2] インタビュー：日銀緩和、正気の沙汰と思えない＝斉藤誠・一橋大教授Reuters 2013年4月5日

[1]

[2]

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 ==主張==
-[[日本銀行]]の巨額の[[日本国債|国債]]買い入れによる[[量的緩和]]（量的・質的緩和政策）は[[長期金利]]の反転急上昇を招きかねず「正気の沙汰と思えない」と指摘している<ref>[http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE93404P20130405 インタビュー：日銀緩和、正気の沙汰と思えない＝斉藤誠・一橋大教授]Reuters 2013年4月5日</ref>。
+日本経済について「1997-2002年の金融危機と異なり現在（2013年）の日本は劇薬が必要なほどの危機にない」と述べ、2013年現在の物価下落（[[デフレーション]]）も緩やかに安定しているとみている<ref name="reuters201345">[http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE93404P20130405 インタビュー：日銀緩和、正気の沙汰と思えない＝斉藤誠・一橋大教授]Reuters 2013年4月5日</ref>。また「日本の生産年齢人口1人当たりの労働生産性は他の先進国よりも高い伸びを示している」とし「すでに非常に豊かな国になってしまった日本は、それに見合った競争力が必要」と述べている<ref name="reuters201345" />。
+デフレーションの原因について「資源価格の上昇と国際競争力の低下による海外への所得流出にある」とし「金融政策で克服するのは難しい」と述べている<ref name="reuters201345" />。
+[[日本銀行]]の巨額の[[日本国債|国債]]買い入れによる[[量的緩和]]（量的・質的緩和政策）は[[長期金利]]の反転急上昇を招きかねず「正気の沙汰と思えない」と指摘している<ref name="reuters201345" />。
 ==出典==

典拠管理データベース
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