機雷戦

機雷戦（きらいせん）は機雷を巡る作戦の総称であり、機雷敷設戦と対機雷戦の二つからなっている。

機雷敷設戦

機雷敷設戦は、機雷の開発、生産、保管そして空に伴う移動及び敷設がある。

対機雷戦

対機雷戦は機雷から船を守る機雷防御、掃海、掃討により機雷を処分する機雷排除、そして敵機雷の性能、敷設地点の特定を行う機雷情報がある。

日本の機雷戦

第二次世界大戦中、米軍は日本の継戦能力を奪うため大量の機雷を日本近海にB-29などにより敷設した。これは掃海部隊の能力を完全に上回るもので、日本の物流の中心であった海上輸送路は寸断されてしまった。

終戦後も、掃海しきれない機雷は日本と占領軍を悩ませため、|旧日本海軍の掃海部隊はしばらく解散されなかった。これが後に海上保安庁と海上自衛隊建設の礎となる。また、朝鮮戦争や湾岸戦争でも日本の掃海部隊は協力を要請され、実際に活動している。

日本の機雷戦史

• 昭和20年 - 海軍省軍務局に掃海課を置く。
• 昭和23年5月1日 - 掃海業務が運輸省から海上保安庁に移管される。
• 昭和25年6月1日 - 海上保安庁内に航路啓開本部が置かれる。
• 昭和25年10月～12月15日 - 朝鮮戦争中に国連軍の指揮下で海上保安庁の特別掃海隊が朝鮮半島附近の掃海を実施する。
  • 10月6日 - 特別掃海隊が編成される。特別掃海隊は米海軍第7艦隊第3掃海部隊6番隊に編入される。
  • 10月17日 - 朝鮮の元山附近で掃海作業中の掃海艇1隻が触雷沈没し、烹炊長1名が死亡、18名が重軽傷を負う。特別掃海隊第2掃海隊が帰国する。
• 昭和26年10月8日 - 日本沿岸の掃海作業の責任が、進駐軍から日本政府に移管される。
• 昭和27年8月1日 - 保安庁創設
  • 第二幕僚監部に航路啓開部が新設される。
  • 横須賀地方隊隷下に横須賀、函館、西部、呉、大阪、徳山、下関、佐世保各航路啓開隊が新編される。
  • 舞鶴地方隊隷下に舞鶴、新潟各航路啓開隊が新編される。
  • 掃海船等78隻が海上保安庁から所管換される。
• 昭和53年9月11日 - NHKが朝鮮に出動した日本の特別掃海隊についてテレビ放送を行う。
• 平成3年4月26年～10月30日 - ペルシャ湾掃海派遣部隊の派遣（湾岸の夜明け作戦）
  • 参加艦艇：掃海母艦「はやせ」・補給艦「ときわ」・掃海艇「あわしま」「さくしま」「ゆりしま」「ひこしま」
  • 参加人員：幹部76名・海曹士435名、計511名
  • 処分機雷：沈底機雷21個、係維機雷13個、合計34個
• 平成12年3月13日 - 第1掃海隊群及び第2掃海隊群を廃止して、掃海隊群を新編し、自衛艦隊に編入する。

関連項目

• 掃海艇
• 朝鮮戦争#日本特別掃海隊（1950年）
• 自衛隊ペルシャ湾派遣（1991年）