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「仙台鎮台」の版間の差分

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このとき、鎮台の管轄地を[[軍管]]と呼ぶことになった。仙台鎮台は東北地方にあたる[[第2軍管]]を管轄した。軍管は2つの[[師管]]に分けられた。現在の[[岩手県]]・[[宮城県]]・[[福島県]]にあたる東半分が鎮台直轄の[[第4師管]]、[[青森県]]・[[秋田県]]・[[山形県]]にあたる西半分は[[青森市|青森]]を本営とする[[第5師管]]である。
このとき、鎮台の管轄地を[[軍管]]と呼ぶことになった。仙台鎮台は東北地方にあたる[[第2軍管]]を管轄した。軍管は2つの[[師管]]に分けられた。現在の[[岩手県]]・[[宮城県]]・[[福島県]]にあたる東半分が鎮台直轄の[[第4師管]]、[[青森県]]・[[秋田県]]・[[山形県]]にあたる西半分は[[青森市|青森]]を本営とする[[第5師管]]である。


1875年(明治8年)改訂の「六管鎮台表」によれば、第4師管には[[歩兵第4連隊]]、第5師管には[[歩兵第5連隊]]が配置されることになっていた。ほかに騎兵第2大隊、砲兵第2大隊、工兵第2小隊、輜重兵第2小隊が仙台鎮台に属した。北海道は第2軍管の範囲外だが、南端にいる[[函館砲隊]]は仙台鎮台に属した。人員の総数は平時4340人、戦時6410人である<ref name=rokkan1873>『公文録』第41巻「[https://www.digital.archives.go.jp/das/image/M0000000000000100852 六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届]」。</ref>。しかしこの数は計画上のもので、第4連隊この1875年の編成、第5連隊の編成は1878年となった<ref>遠藤芳信「[https://ci.nii.ac.jp/naid/110000080351 日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)]」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、76 - 77頁。</ref>。
1875年(明治8年)改訂の「六管鎮台表」によれば、第4師管には[[歩兵第4連隊]]、第5師管には[[歩兵第5連隊]]が配置されることになっていた。ほかに騎兵第2大隊、砲兵第2大隊、工兵第2小隊、輜重兵第2小隊が仙台鎮台に属した。北海道は第2軍管の範囲外だが、南端にいる[[函館砲隊]]は仙台鎮台に属した。人員の総数は平時4340人、戦時6410人である<ref name=rokkan1873>『公文録』第41巻「[https://www.digital.archives.go.jp/das/image/M0000000000000100852 六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届]」。</ref>。しかしこの数は計画上のもので、第4連隊この1875年の編成、第5連隊の編成は1878年となった<ref>遠藤芳信「[https://ci.nii.ac.jp/naid/110000080351 日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)]」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、76 - 77頁。</ref>。工兵も当初はなく、1874年(明治7年)に東京鎮台で壮兵の募集をかけ、後に仙台鎮台に回すという計画を進めていた<ref>『太政類典』第2編第219巻「[https://www.digital.archives.go.jp/das/meta/M0000000000000852204 七年東京鎮台ニ於テ工兵二小隊編制ニ付志願ノ者召募]」。明治7年8月17日、府県あて陸軍省布達。</ref>。


== 1885年改正 ==
== 1885年改正 ==

2019年3月11日 (月) 07:36時点における版

仙台鎮台(せんだいちんだい)は、1873年から1888年まであった日本陸軍の部隊で、全国に6つ置かれた鎮台の一つである。東北鎮台の後身として設けられ、ほぼ東北地方にあたる第2軍管を管轄した。鎮台廃止により第2師団に引き継がれた。

仙台鎮台の発足

明治初めの日本の軍隊は、諸藩兵を集めたもので、政府直属の軍隊はなかった。この状態を変えるため、1871年(明治4年)に、東京に御親兵、地方に鎮台を置いた。東北地方の鎮台は東山道鎮台の名で計画され、東北鎮台として設置された。東北鎮台の本営は石巻を予定したが、仙台城を利用できる仙台を当面の本営とした。1873年(明治6年)、鎮台条例の改定により、全国4鎮台を6鎮台に増やしたとき、東北鎮台の名を仙台鎮台に改めた[1]。石巻への鎮台設置は実現しないまま、仙台が正式に鎮台本営の地となった。

このとき、鎮台の管轄地を軍管と呼ぶことになった。仙台鎮台は東北地方にあたる第2軍管を管轄した。軍管は2つの師管に分けられた。現在の岩手県宮城県福島県にあたる東半分が鎮台直轄の第4師管青森県秋田県山形県にあたる西半分は青森を本営とする第5師管である。

1875年(明治8年)改訂の「六管鎮台表」によれば、第4師管には歩兵第4連隊、第5師管には歩兵第5連隊が配置されることになっていた。ほかに騎兵第2大隊、砲兵第2大隊、工兵第2小隊、輜重兵第2小隊が仙台鎮台に属した。北海道は第2軍管の範囲外だが、南端にいる函館砲隊は仙台鎮台に属した。人員の総数は平時4340人、戦時6410人である[2]。しかしこの数は計画上のもので、第4連隊この1875年の編成、第5連隊の編成は1878年となった[3]。工兵も当初はなく、1874年(明治7年)に東京鎮台で壮兵の募集をかけ、後に仙台鎮台に回すという計画を進めていた[4]

1885年改正

1885年6月の鎮台条例改正で、6つの鎮台の兵力が均一にそろえられた[5]。各鎮台の主力は歩兵2個旅団(4個連隊)で、これに騎兵砲兵が各1個連隊、工兵輜重兵が各1個大隊加わる。仙台鎮台の第2軍管は、新潟県を加えて東北地方と新潟県を範囲とした。歩兵1個連隊を青森に、もう1個連隊を新潟県の新発田においたほか、兵力の過半は仙台に集中することとした。

この計画にもとづいて、部隊の増強が続いた。主力となる歩兵連隊で、1885年段階で編成が完了していたのは、第4第5第16の3個歩兵連隊である。歩兵第17連隊の編成はこの年にはじまり、1887年に完了した[6]

鎮台の廃止と師団への移行

1888年、鎮台条例は廃止になり、かわって師団司令部条例などが一斉に施行された。1885年条例の戦力を完成した仙台鎮台は、そのまま第2師団に移行した。

部隊の編制

1875年

1875年(明治8年)4月7日改訂の「六管鎮台表」による[2]

1885年

鎮台条例の付表である「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」による[5]。戦時には常備軍と同じ構成(補充隊は欠く)の後備軍が編成される予定であった。

人事

司令長官

  • 三好重臣 大佐:1873年(明治6年)1月9日 - 1874年(明治7年)8月20日
  • (代理)堀尾晴義 中佐:1874年(明治7年)9月18日 - 1878年(明治11年)9月12日
  • (代理)福原実 大佐:1878年(明治11年)9月12日 - 1878年(明治11年)11月20日
  • 福原実 少将:1878年(明治11年)11月20日 - 1879年(明治12年)10月8日
  • (欠員):1879年(明治12年)10月8日 - 1880年(明治13年)4月29日

司令官

  • 四条隆謌 少将:1880年(明治13年)4月29日 - 1881年(明治14年)2月7日
  • 佐久間左馬太 少将:1881年(明治14年)2月7日 - 1885年(明治18年)5月21日
  • 曾我祐準 中将:1885年(明治18年)5月21日 - 1886年(明治19年)3月16日
  • 佐久間左馬太 中将:1886年(明治19年)3月16日 - 1888年(明治21年)5月12日(同年5月14日第2師団長)

参謀長

  • 堀尾晴義 中佐:1874年(明治7年)8月28日 - 1874年(明治7年)9月18日
  • 福原実 大佐:1878年(明治11年)9月14日 - 1878年(明治11年)11月22日
  • 長屋重名 中佐:1878年(明治11年)12月17日 - 1881年(明治14年)1月22日
  • 川上操六 中佐:1881年(明治14年)1月22日 - 1882年(明治15年)2月
  • 大沼渉 大佐:1882年(明治15年)3月9日 - 1885年(明治18年)5月21日
  • (心得)大島義昌 中佐:1885年(明治18年)5月26日 - 1886年(明治19年)3月
  • 高島信茂 大佐:1886年(明治19年)3月19日 - 1888年(明治21年5月)

脚注

  1. ^ 『太政類典』第2編第205巻(兵制4・武官職制4)「鎮台ヲ諸道ニ置キ管所ヲ定ム」。
  2. ^ a b 『公文録』第41巻「六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届」。
  3. ^ 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、76 - 77頁。
  4. ^ 『太政類典』第2編第219巻「七年東京鎮台ニ於テ工兵二小隊編制ニ付志願ノ者召募」。明治7年8月17日、府県あて陸軍省布達。
  5. ^ a b 『公文類聚』第9編第6巻(兵制門・兵制総・陸海軍管制・庁衙及兵営城堡附・兵器馬匹及艦舩・徴兵)、「鎮台条例ヲ改正ス」。
  6. ^ a b c 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (9)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第59巻1号、2008年8月、104頁。
  7. ^ a b 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想 (1)」、『北海道教育大学紀要』人文科学・社会科学編、第54巻2号、2004年2月、77頁。

参考文献