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=====電化製品=====
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*[[プラズマディスプレイ]]・・・[[日立製作所]]、[[松下電器]]、[[パイオニア]]がパネルを他メーカーにOEM供給している。
*[[プラズマディスプレイ]]・・・[[日立製作所]]、[[松下電器]]、[[パイオニア]]がパネルを他メーカーにOEM供給している。
*[[液晶パネル]]・・・主に[[シャープ]]や[[サムスン電子]]がパネルを他メーカーにOEM供給している。
*[[液晶パネル]]・・・主に[[シャープ]]や[[S-LCD]]がパネルを他メーカーにOEM供給している。
*[[デジタルカメラ]]・・・ブランドとしてのシェアは[[キヤノン]]、カシオ、[[ソニー]]、松下電器産業などが強い。
*[[デジタルカメラ]]・・・ブランドとしてのシェアは[[キヤノン]]、カシオ、[[ソニー]]、松下電器産業などが強い。
*[[パーソナルコンピュータ]]
*[[パーソナルコンピュータ]]

2006年10月1日 (日) 23:58時点における版

OEM(オーイーエム) は、次の複数の意味で使用される。

  1. Original Equipment Manufacturer。他社ブランドの製品を製造する企業
  2. Original Equipment Manufacturing。 他社ブランドの製品を製造すること。

OEMシステムは家電自動車メーカーなど様々な業種で利用されている。以前は競争相手のブランドを製造するということで、製品供給側からは敬遠されていたが、VTR戦争(1980年代)が行われていた当時は、VHS陣営である日本ビクター松下電器産業といったメーカーは、他社VHSファミリー企業へVTRの供給をしていた。

OEMには三つのメリットがある。

  • 一つ目は市場が立ち上がる時期である。製造技術やラインを持たない企業にとって、自社製造を開始するまでの期間OEM供給を受ける事で、他社との市場投入の差を埋めることができる。
  • 二つ目は市場が成長期を迎えた段階。自社生産が追いつかない時に他社に委託するケース。
  • 三つ目は市場が衰退する時期。自社生産から撤退し低コストで市場への製品供給が可能となる。

また、中小企業など営業力の弱い企業においては、OEM先の営業力を活用できるメリットもある。

VTRの黎明期は、まさしく一つ目の理由でOEM生産が行われていた。そして現在、VTRの技術は完全に成熟した段階に達しており、価格競争を通じて三つ目の状況になっている。DVDレコーダーなどのデジタルAV機器の普及に伴い、日本国内の家電メーカーの多くは、自社生産から、韓国中国などの海外のメーカーに製造を委託するOEM生産に移行していった。この流れは、VTRに留まらない。ラジカセ、ブラウン管テレビ、ポケットラジオ、電気ストーブ、トースター、ミキサー…、今日では、最先端ではない電化製品の殆どは、韓国中国などの海外企業のOEM製品である。

パーソナルコンピュータの場合、他社製品のオペレーティングシステムを基にして、独自の機能を組み込み、製品を供給するケースが大多数を占める。また、その製品に予め組み込まれているソフトウェアは組み込まれていたコンピュータのみ利用するという条件が定められているものが多いため、その場合はコンピュータまたはそのソフトウェアを分離して売却、譲渡するのは禁止されている。

なお、販売される他社ブランドが流通業の場合は、プライベートブランド(PB)と呼ばれることが多い。

代表的なOEM製品

自動車

など(自動車の車種名一覧も参照)

オートバイ
電化製品

など

関連項目

外部リンク