コンテンツにスキップ

「神田秀樹」の版間の差分

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
削除された内容 追加された内容
編集の要約なし
タグ: モバイル編集 モバイルウェブ編集
タグ: モバイル編集 モバイルウェブ編集
3行目: 3行目:
== 略歴 ==
== 略歴 ==
*[[1972年]]3月 - [[東海中学校・高等学校|東海高等学校]][[卒業]]
*[[1972年]]3月 - [[東海中学校・高等学校|東海高等学校]][[卒業]]
*[[1977年]]3月 - [[東京大学]][[法学部]]卒業 ([[法学士]])
*[[1977年]]3月 - [[東京大学]][[東京大学大学院法学政治学研究科・法学部|法学部]]卒業 ([[法学士]])
*[[1977年]]4月 - 東京大学法学部[[学士助手|助手]]
*[[1977年]]4月 - [[学士助手#東京大学法学部(新制以降、採用年次毎)|東京大学法学部助手]]
*[[1980年]]4月 - [[学習院大学]]法学部[[講師]]
*[[1980年]]4月 - [[学習院大学]]法学部[[講師]]
*[[1982年]]4月 - 学習院大学法学部[[助教授]]
*[[1982年]]4月 - 学習院大学法学部[[助教授]]
*[[1988年]]4月 - 東京大学法学部助教授
*[[1988年]]4月 - 東京大学法学部助教授
*[[1989年]] - [[シカゴ大学]][[ロースクール (アメリカ合衆国)|ロー・スクール]]客員教授<ref name="ロー・スクール">[https://www.jurists.co.jp/ja/attorney/0829.html 神田秀樹 Hideki Kanda|西村あさひ法律事務所]</ref>
*[[1989年]] - [[シカゴ大学・ロー・スクール]]客員教授<ref name="ロー・スクール">[https://www.jurists.co.jp/ja/attorney/0829.html 神田秀樹 Hideki Kanda|西村あさひ法律事務所]</ref>
*[[1993年]]4月 - 東京大学[[大学院]]法学政治学研究科[[教授]]
*[[1993年]]4月 - 東京大学[[大学院]]法学政治学研究科[[教授]]
*[[1996年]] - [[ハーバード・ロー・スクール]]客員教授<ref name="ロー・スクール" />
*[[1996年]] - [[ハーバード・ロー・スクール]]客員教授<ref name="ロー・スクール" />

2021年11月23日 (火) 21:47時点における版

神田 秀樹かんだ・ひでき1953年9月24日-[1] - )は、日本法学者商法会社法金融法法と経済学)。東京大学名誉教授[2]学習院大学大学院教授[3]。。東京都出身[1]HRガバナンス・リーダーズ株式会社のアドバイザリーボード[4]。2020年紫綬褒章受章。

略歴

人物

金融審議会臨時委員、法制審議会臨時委員、政府税制調査会専門委員、企業価値研究会座長、日本郵政公社総合職採用試験委員、企業会計基準委員会委員等を歴任。 2017年より司法試験委員会委員長[7]も務めた。2020年11月、紫綬褒章受章[8][9]

著書

  • 『役員報酬改革論 [増補改訂第2版]』 (武井一浩内ヶ﨑茂と共編)(商事法務、2018年11月)
  • 『会社法〔第19版〕』(弘文堂、2017年)
  • 『会社法入門〔新版〕』(岩波書店、2015年)
  • 『商法判例集〔第4版〕』(共編)(有斐閣、2010年)
  • 『商法II-会社〔第8版〕』(共著)(有斐閣、2010年)
  • 『会社法の経済学』(共編著)(東京大学出版会、1998年)
  • 『電子株主総会の研究』(共編)(弘文堂、2003年)
  • 『「法と経済学」入門』(共著)(弘文堂、1986年)

脚注

  1. ^ a b 21世紀COEプログラム「国家と市場の相互関係におけるソフトロー」”. 2012年1月22日閲覧。
  2. ^ http://www.u-tokyo.ac.jp/content/400042744.pdf 平成28年度 東京大学名誉教授 (PDF) 東京大学本部
  3. ^ “教員紹介 学習院大学法科大学院”. http://www.gakushuin.ac.jp/univ/g-law/lawschool/content/faculty01.html 2016年6月28日閲覧。 
  4. ^ アドバイザリーボード | HRGL - HRガバナンス・リーダーズ株式会社
  5. ^ a b 神田秀樹 Hideki Kanda|西村あさひ法律事務所
  6. ^ 資料(1~5)日本証券業協会
  7. ^ “法務省: 司法試験委員会 - 司法試験委員会会議”. http://www.moj.go.jp/iinkai_shihoshiken.html 2017年6月12日閲覧。 
  8. ^ 「秋の褒章 775人27団体」『読売新聞』2020年11月2日朝刊
  9. ^ 『官報』号外第230号、令和2年11月4日
先代
関哲夫
日本証券業協会自主規制会議議長
2009年 - 2011年
次代
島崎憲明