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航海年鑑

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曖昧さ回避 この項目では、航海年鑑 (nautical almanac) 全般について説明しています。イギリスで発行された航海年鑑 (The Nautical Almanac)については「航海年鑑 (イギリス)」をご覧ください。
アメリカ海軍天文台によって出版された2002年の航海年鑑のページのサンプル

航海年鑑（こうかいねんかん、英語: Nautical almanac）は、航海士が海上にいるときに、天測航法を使用して自身の船の位置を決定する際に使用する、天体の位置が記載された刊行物である。航海暦（こうかいれき）とも呼ばれる。年鑑は、太陽、月、惑星、分点が頭上にある地球上の位置（赤緯とグリニッジ子午線からの時角による）を、一年中一時間ごとに指定する。選択した57の恒星の位置は、分点を基準にして指定されている。

イギリスでは、最初の版が1767年に出版されて以来、HM航海年鑑局（英語版） (HMNAO) が航海年鑑を毎年発行している[1][2]。アメリカ合衆国では、1852年以来、アメリカ海軍天文台 (USNO) が毎年航海年鑑を公開している[2]。元々はアメリカ天文航海年鑑（英語版）というタイトルだった。1958年以来、USNO と HMNAO は、両国の海軍で使用するための統一された航海年鑑である「天文年鑑（英語版）」を共同で発行している[2]。年鑑のデータは、アメリカ海軍天文台からオンラインで入手可能である[3][4]。

他の情報を組み合わせた商業用年鑑も作られた。その中には、1877年に創刊し、現在も毎年制作されているブラウンの年鑑がある。20世紀初頭のサブタイトルは「港とドックのガイド、広告主と毎日の潮見表」だった。このような、貿易広告と「英国海事水路部の許可を得た」情報の組み合わせは、有用な情報の要約を提供した。より最近の版では、技術の変化に対応してきた。例えば、1924年版はコールステーションのための大規模な宣伝をした。Adlard Coles Nautical（英語版） によって出版されているリーズ航海年鑑 (Reeds Nautical Almanac) は、1932年に創刊し、1944年のノルマンディー上陸作戦の揚陸艦でも使用されていた[5]。

米国と英国の「航空年鑑」(Air Almanac) は、航空ナビゲーションで使用するために、天体の座標を10分間隔の表にしている。日本のソキア社が毎年発行していた "Celestial Observation Handbook and Ephemeris"（天体観測ハンドブックと天体暦）は、太陽と9つの惑星の毎日の座標を10分の1秒単位で表にしていたが、2008年を最後に廃刊となった。

天測航法によって船や航空機の位置を見つけるとき、航海士は六分儀で天体の高度を測定し、海洋クロノメーターで時間を記録する。測定した高度と、予測される現在位置における予測される高度とを比較する。高度の差分は、予測される現在位置が位置線から何海里離れているかを示す。

日本では日露戦争中に外国の暦を入手することが困難になったことから、1907年（明治40年）版より水路部が海軍航海年表を創刊した。それ以来、水路部やその後継の海洋情報部が発行した天体暦や航海暦およびその附属資料には次のものがあったが、2022年（令和4年）版を最後に廃刊している[6][7][8]。

  • 海軍航海年表
1906年（明治39年）12月に「明治40年海軍航海年表」（1907年版）を創刊。当時はイギリスの天文暦より資料を取った。「大正6年海軍航海年表」（1917年版）より上・下2巻に分かれた。
  • 新高度方位角表
「航海年表」と併用して自船の経緯度を算出する計算表、1920年12月より刊行した。
  • 航海年表
「大正10年航海年表」（1921年版）より「海軍航海年表・上巻」を改称、1942年（昭和17年）版より上・下2巻に分かれた。
  • 潮汐表
「大正10年潮汐表」（1921年版）より「海軍航海年表・下巻」を改称した。
  • 航空年表
世界初となる航空用の天測暦、1926年（大正15年）6月に「大正15年航空年表」（1926年後半分）を刊行、翌年分より1年分の内容で刊行した。
  • 航空天測表
「航海年表」、「航空年表」と併用して、ほとんど計算することなく位置の線を求めるための表、1940年（昭和15年）7月から1942年（昭和17年）11月にかけて刊行した。
日本の推算に基づく天体暦、1942年（昭和17年）に「昭和18年天体位置表」（1943年版）を刊行、2010年（平成22年）版までで廃刊、国立天文台の「暦象年表」にその内容を概ね引き継ぐ。
  • 天測計算表
高度な計算を行う場合に「天測暦」と併用する計算表、1942年（昭和17年）より「新高度方位角表」を改称、天測暦等の廃刊にあわせて特殊図に分類する海図の「天測位置決定用図」とともに2023年（令和5年）1月に廃刊した。
  • 天測略暦
精度を必要としない場合に用いる天測用の暦、1943年（昭和18年）版より「航空年表」を改称、2022年（令和4年）版を最後に廃刊した。
  • 天測暦
高度な計算を行う場合に用いる天測用の暦、1944年（昭和19年）分より「航海年表・上巻」を改称、2022年（令和4年）版を最後に廃刊した。
  • 航海暦
補助的天体位置と日月出没など、1944年（昭和19年）分より「航海年表・下巻」を改称、1952年（昭和27年）分から一部を「天測暦」に合集の上で廃刊した。
  • 簡易天測表
精度を必要としない場合に「天測略暦」と併用する表、1944年2月より「航空天測表」を改称、2000年（平成12年）末に廃刊した。

関連項目

脚注

  1. ^ “The History of HM Nautical Almanac Office”. HM Nautical Almanac Office. 2007年6月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年7月31日閲覧。
  2. ^ a b c “Nautical Almanac History”. US Naval Observatory. 2009年6月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年4月22日閲覧。
  3. ^ “Celestial Navigation Data for Assumed Position and Time”. US Naval Observatory. 2010年5月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年7月31日閲覧。
  4. ^ “Data Services”. US Naval Observatory. 2007年7月31日閲覧。
  5. ^ http://www.reedsnauticalalmanac.co.uk/aboutus
  6. ^ 海上保安庁 (2021年11月16日). “「天測歴」等の廃刊について” (PDF). 海上保安庁. 海洋情報部. 海上保安庁. 2024年6月4日閲覧。
  7. ^ 星の友会 (2022年6月10日). “編暦業務の歴史” (PDF). 星の友会. 2024年6月4日閲覧。
  8. ^ 大井昌靖 (2022年12月23日). “天測計算表の廃刊に際して―海軍の水路事業―” (PDF). 海洋情報 FROM THE OCEANS. 海洋安全保障情報特報. 笹川平和財団. 2024年6月4日閲覧。

外部リンク

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