日本海
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日本海(にほんかい、にっぽんかい)は、西太平洋の縁海で、樺太、北海道、本州、九州、ユーラシア大陸の大韓民国、朝鮮民主主義人民共和国、ロシア連邦に囲まれている。
古称は鯨海(けいかい)。英語ではSea of JapanまたはJapan Sea。フランス語ではmer du Japon、ドイツ語ではJapanisches Meer、ロシア語ではЯпонское мореである。
また朝鮮語では、韓国では동해(トンヘ、東海)、北朝鮮では조선동해(チョソントンヘ、朝鮮東海)、조선해(チョソンヘ、朝鮮海)との呼称が一般的である。その他동조선해(トンチョソンヘ、東朝鮮海)などとも呼ばれている。なお、一時期までは일본해(イルボンヘ、日本海)と呼ばれていた。現在、国連及び国際的な海図の大半は「日本海」(もしくはその訳語)という表記を使用しており、国際的にそれらは一般的ではない。両国はこれは日本による植民地統治の残滓であるとして「東海」への置き換えもしくは併記を主張しているが、この主張は国際的には認められていない。この呼称問題の詳細については、日本海呼称問題を参照のこと。
自然
平均水深は1,752m、最も深い地点で3,742mで、表面積は978,000 km²である。中央の大和堆(水深約400m)を挟んで主に3つの深い海盆があり北に日本海盆(水深およそ3,000m)、南西にやや浅い大和海盆、南東に対馬海盆(ともに水深およそ2500m)と呼ばれている。また、富山湾沖から水深1,000mにも達する富山深海長谷が約500kmにわたって延びている。大陸棚が東部沿岸に広がっているが、西部、特に朝鮮半島沿いは非常に狭く、幅は30km程度である。
大陸と樺太の間の間宮海峡(タタール海峡)、樺太と北海道の間の宗谷海峡でオホーツク海と繋がっており、北海道と本州の間の津軽海峡では太平洋と、九州と対馬の間の対馬海峡東水道、対馬島と韓国の間の朝鮮海峡で東シナ海と繋がっている。
海峡の水深が浅いため外海との海水の交換は少なく、唯一対馬海峡から対馬海流が流入するのみである。暖流の流入は日本の温暖な気候に影響を与えている。北部には寒流のリマン海流が流れているが、地質調査からかつて親潮が流れていた事が明かとなった。
深層には太平洋とは全く性質を異にする日本海固有水と呼ばれる、寒冷で溶存酸素に富んだ海水が分布する。
北方と南西海域は豊富な水産資源が得られ、鉱物資源や天然ガス、わずかながら石油そしてメタンハイドレートの存在など経済的にも重要な海域とされる。
日本列島は4000万年前まで大陸の一部であったが、4000万年前頃から2000万年前にかけて大陸から分離し日本海の原型が形成され、その後拡大が進み数百万年前にはほぼ現在の配置になった。対馬海峡はまだユーラシア大陸と陸続きで、対馬海峡が形成されたのは第四紀になってからと言われている。その後氷期間氷期の世界的な海水準の変化によって、水深130m程度の浅い海峡は閉じたり開いたりを繰り返していた。その為、堆積物の岩相や同位体の構成比、元素濃度は劇的に変化をしている[1]。
サハリンから日本列島沿岸に沿って海嶺やマグニチュード7クラスの地震の多発域が帯状に連なっており、これを日本海東縁変動帯と呼ぶ。日本海東縁変動帯では、ネフチェゴルスク地震、北海道南西沖地震、日本海中部地震、庄内沖地震、新潟地震、新潟県中越地震、新潟県中越沖地震などが発生している[2][3]。
海の環境破壊
海洋汚染
漂着物として、主に韓国、中国など日本海を航行する貨物船や漁船、また朝鮮半島や日本本土から不法投棄されるゴミが海流にのって、対馬や日本海沿岸に漂着する。その量は膨大で沿岸地方自治体の財政を圧迫するほどである。さらに、ロシアなどが遺棄していた放射性物質は深海を汚染しているおそれが大きく、カニや深海魚の汚染に不安感がもたれている。特に経済が悪化していた当時のロシアでは太平洋艦隊の古い原子力潜水艦の原子炉を日本海公海上の海溝に投棄していたことが問題とされている[4]。また、冬季の天候の悪化時に起きる海難事故では、ナホトカ号重油流出事故のように大量の重油で沿岸部を汚染する事件が多発している。中国、ロシア、韓国船の中には船内を海水で洗浄した廃油を海に投棄する船が後をたたない。主に冬から春にかけて、航行中の船から材木などが大量に流出し航行に危険をもたらす事件もおこっている。
磯やけ
沿岸部の岩礁地帯の植物が死滅して、焼いたサザエの殻のように、水面下の岩についた貝等の屍骸で磯全体が広範囲にわたって白く焼けたように見えることから、この呼び名がある。 日本海沿岸部全体で観察される現象で、沿岸部での魚の激減、えさの減少から沿岸部で産卵されて育つ人間に有用な魚の稚魚の成長が難しくなることなど、漁業全体への深刻な影響が懸念される。 川の水が流入する直近の場所では少ないことから、海水の変化が原因と考えられている。 海水の変化の理由として、有力な説は船底塗料等の中に含まれる環境ホルモンによる海洋汚染、流入する河川の治水による有機物の減少、最新の説には、温暖化による海水の有機物の減少(貧栄養化現象、栄養減化現象)をあげる説等があるが、原因は不明である。 なお、現代の磯を見慣れている人には「磯焼け」が常態であるのでこの言葉に実感はないが、半世紀前の人々が普通に見た磯(水中)は、岩などが見えないほど海草が生い茂っていたのである。
生態系と漁業
太平洋より種族数が少なく固有種も乏しいことから、日本海の形成時代はあまり古くないといわれている。カニなどの沿岸性底動物は一般に豊富で、能登半島を境にしてその動物相にやや変化がみられる。太平洋岸に比べ、対馬暖流の影響で南方系種族の北限がはるか北方にのびている。例を挙げると、サザエは日本海側では青森でも漁獲されるのに対し太平洋側では関東以北には現れない。 プランクトンは沿海沖の冷水域および陸棚上に多く、中央部に乏しい。種類は対馬暖流系の暖水種と、リマン寒流系の冷水種に分けられるが、両者の分布は水塊分布ほど明確に区分されず、混在海域が広い。北方系の魚類としては、ニシン、サケ、マス、タラなどがあり、南方系の魚類としてはやや温帯性に属するブリが多いが、代表的な暖水魚であるカツオ、マグロなどはほとんど漁獲されない。魚類としてもっと重要なものは温帯性のマダイ、マイワシ、サバ、カレイなどである。これらの分布を太平洋と比較すると、次のような特徴がある。
- 南方系魚類の回遊範囲は太平洋岸より北上し、北方系魚類の境界ははるかに南下している。
- カツオ、マグロが少ないので、日本海中央のサバ延縄漁業以外に遠洋漁業が発達しない。
- 表層水は夏に高温になるが、わずか下層では寒冷となるため、表層でイワシ、サバ、タイなど温暖水魚がとれ、深海や海底ではタチウオ、タラなどの冷水魚がとれる。
また古来からクジラの回遊経路として知られ、かつて沿岸には多数の捕鯨漁村が存在した。これらのほとんどは捕鯨により激減したため今では稀にしか見られないが、現在でも多数のイルカ類や、少数だがヒゲクジラでは珍しく大規模な回遊を行わないミンククジラやナガスクジラの個体群も存在する。
観光
天橋立、鳥取砂丘、千里浜海岸、丹後の鳴き砂など海と砂の作る不思議な海岸の光景が有名である。また、多くの風光明媚な観光地や天然記念物が散在し、北海道から対馬まで、観光資源としての価値もたかい。
国立公園
日本海に面した地域を指定した国立公園には利尻礼文サロベツ国立公園、山陰海岸国立公園、大山隠岐国立公園の3公園がある。
国定公園
暑寒別天売焼尻国定公園、ニセコ積丹小樽海岸国定公園、津軽国定公園、男鹿国定公園、鳥海国定公園、佐渡弥彦米山国定公園、能登半島国定公園、越前加賀海岸国定公園、若狭湾国定公園、北長門海岸国定公園、玄海国定公園、壱岐対馬国定公園など多くの地が国定公園の指定を受けているが、近時、道路港湾によりその風景は破壊されつつある。
海路
多数のフェリー航路が設定されている。
- 東日本フェリー (室蘭 - 直江津 - 博多)※休航中
- 新日本海フェリー (舞鶴 - 小樽、敦賀 - 新潟 - 秋田 - 苫小牧(直行便もある)、新潟 - 小樽)
- ハートランドフェリー (稚内 - 大泊(コルサコフ))
- 関釜フェリー(下関 - 韓国・釜山)
- 高速船「ビートル」(福岡 - 韓国・釜山)
- オリエントフェリー(下関 - 中国・青島)
- オリエントフェリー(下関 - 中国・太倉)
また、上海から北米への航路は日本海から津軽海峡を経て太平洋に抜けるのが夏場は普通である。
隣接する国
隣接する日本の地方区分
領土問題
南西部にある竹島について日韓で領土問題が起きている。
日本海を冠した企業
- 日本海信販株式会社
- 株式会社新日本海新聞社(鳥取県の新聞社。日本海新聞を発行。傘下に大阪日日新聞を発行する株式会社ザ・プレス大阪がある)
- 株式会社日本海ケーブルネットワーク(鳥取県のケーブルテレビ放送事業者)
- 日本海テレビジョン放送株式会社(略称NKT。鳥取県と島根県を放送対象地域とする日本テレビ系列のテレビ局)
- 日本海味噌醤油株式会社(富山県に本社を置く味噌・醤油の醸造業。キダ・タロー作曲のCMソングで有名)
- 日本海ガス(富山県を中心とした都市ガス・LPガス業者)
- 新日本海フェリー(大阪市に本社を置く、舞鶴・敦賀・新潟・秋田と小樽・苫小牧東を結ぶフェリー会社)
脚注
- ^ 日本海東部の海底堆積物中の元素濃度の鉛直変化と堆積環境(pdf)産業技術総合研究所 地質調査総合センター
- ^ タービダイトから推定される日本海東縁佐渡海嶺の地震発生ポテンシャル(pdf)日本地球惑星科学連合
- ^ 日本海東縁海域の活構造およびその地震との関係(独) 産業技術総合研究所 地質調査総合センター
- ^ 平成5年版原子力安全白書第1編第6章第3節 旧ソ連,中・東欧の原子力発電所をめぐる安全協力