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ナチス・ドイツの軍事

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ナチス・ドイツの軍事の項目では、1933年から1945年のドイツ、いわゆるナチス・ドイツの軍事について記載する。

概要

第一次世界大戦の敗北の結果、ヴェルサイユ条約によってドイツには非常に厳しい軍備制限が課せられた。ヴァイマル共和国軍は連合国の監視の目をかいくぐって軍備を強化していたが、1933年のナチ党の権力掌握によって公然化した。ドイツは1934年に世界軍縮会議（英語版）から脱退し、1935年3月16日には徴兵制の施行を宣言した（ドイツ再軍備宣言）。しかし連合国のイギリスは英独海軍協定を締結して事実上再軍備を容認し、フランスなどの連合国も強い動きには出なかった。

総統アドルフ・ヒトラーはヴェルサイユ条約で失ったドイツ領土の回復と、東部における広大な生存圏を求める思想を持っていた（東方生存圏）。ヒトラーは、1943年から1945年の開戦を想定し、政・軍部の反対派を粛清して軍備拡大と自給経済体制への変革をすすめた。しかし1939年10月にはヒトラーの冒険的外交によって英仏の宣戦を招き、ドイツは準備不足のまま世界大戦に突入した。

第二次世界大戦の冒頭では電撃戦戦術や装甲戦力の運用によってドイツ軍は快進撃をみせ、イタリア王国などの枢軸国とともにヨーロッパの大半を支配下に置くことに成功した。しかしバトル・オブ・ブリテンにおいてはイギリス空軍を制圧できず、海軍力も限定的であったため、イギリスを屈服させることはできなかった。ヒトラーは戦局の打開と東方生存圏獲得のためソビエト連邦への侵攻を開始した（独ソ戦）。しかしロシアの気候と赤軍の反撃によって次第にドイツ軍は疲弊していった。また西側連合国は北アフリカとフランス、そしてイタリア半島において逆襲を開始した。ドイツはV1ロケット等の新兵器や国民突撃隊編成などで抵抗するが、1945年5月に首都ベルリンは陥落、ドイツ軍は降伏に追い込まれた（欧州戦線における終戦 (第二次世界大戦)）。

歴史

前史

詳細は「ヴァイマル共和国軍」を参照

第一次世界大戦で敗北したドイツ軍は陸軍10万人、徴兵制禁止など規模や装備においても著しく制限された（ヴェルサイユ条約#軍備条項）。この中でハンス・フォン・ゼークトはプロイセン王国以来の伝統をもつ少数のエリート軍が予備兵力としての国民軍（Volksarmee）もしくは民兵を指揮する防衛体制を構想していた[1]。この思想の元でヴァイマル共和国軍は強固な団結をもつ「国家内国家」としての特別な地位を獲得した[1]。しかし第一次世界大戦従軍兵の高齢化が進み、戦時の際に予備兵力を編成できないことが危惧されていった。国防次官クルト・フォン・シュライヒャーは兵役期間を短縮することで、軍務経験者を増やして民間軍事団体を増やし、予備兵力を増加させる構想を建てた。1932年には、青少年に軍務訓練を行う「ドイツ青年鍛練管理局」(Reichskuratorium fur Jugendertuchtigung)の設置準備が行われた[1]。

初期の軍事政策

1933年1月30日にヒトラー内閣が成立した。1月31日にヴェルナー・フォン・ブロンベルク国防大臣は軍に布告を行い、軍が引き続き超党派勢力として国民軍を指導する存在であると位置づけた[2]。2月3日にはハンマーシュタイン＝エクヴォルト兵務局長（参謀本部の秘匿名称）宅でヒトラーと軍部首脳との会談が行われた。この中でヒトラーはヴェルサイユ条約の打破と東方への進出を説いた。ヒトラーは2月8日の閣議で「あらゆる公的な雇用創出措置助成は、ドイツ民族の再武装化にとって必要か否かという観点から判断されるべきであり、この考えが、何時でも何処でも、中心にされねばならない」「すべてを国防軍へということが、今後4～5年間の至上原則であるべきだ」と述べ、経済政策も軍事に従属させる意思を示していた[3]。雇用創出措置民生中心から、「軍事的雇用創出の優位」へなし崩しに切り替えられた[4]。しかし軍備費を公債によって公然と調達すればインフレを招く危険性があった。1933年5月、国防省とライヒスバンク、軍需企業によって「冶金研究会社」（ドイツ語: Metallurgische Forschungsgesellschaft、略称MEFO）」というペーパーカンパニーが作成され、同社の振り出すメフォ手形による軍備費調達が行われた[5]。

一方で2月にはヘルマン・ゲーリングが航空担当国家委員（Reichskommissar für die Luftfahrt）に任命され、空軍の建設が始まった。3月にはドイツ航空スポーツ連盟（ドイツ語版）が設置され、5月5日にはゲーリングを大臣とする航空省が設置された。また陸軍航空部門（ドイツ語版）が航空省の管轄に移っている。

突撃隊問題

「長いナイフの夜」も参照

国家社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）はドイツ最大の準軍事組織である突撃隊を抱えており、また突撃隊幕僚長エルンスト・レームは突撃隊を新たな軍の母体にする構想を持っていた。このため軍首脳は突撃隊の存在が唯一の武装勢力としての軍の存在を脅かしかねないと考えていた。2月1日にヒトラーは軍が偉大なる過去の象徴であり、突撃隊や親衛隊と合併することは考えていないと説明した[2]。また兵務局長宅の会談でも突撃隊や親衛隊は軍にならないと再度強調している[2]。2月に国防相官房長となったヴァルター・フォン・ライヒェナウはナチ党に近く、突撃隊を国境防衛に動員する構想を立ち上げた。5月17日には軍・突撃隊の首脳とヒトラーが会談し、ヒトラーは突撃隊が軍の指揮の下国境防衛に就くよう命令した。この任務のため、突撃隊には小銃とピストルが支給されることとなったが、軍は唯一の武器保有者としての立場を示し、あくまで任務に必要な間だけ供給されるものであるとされた[6]。7月1日のバート・ライヘンハル（ドイツ語版）の突撃隊・親衛隊指導者会議でこの方針は正式に伝達され、6月前に結成された国境防衛組織に突撃隊と鉄兜団、前線兵士同盟が参加することとなった。

ヒトラーは「SA（突撃隊）は決して軍に取って代わろうとしたり，軍と競争してはならない」と言明している[6]。レームも表面的にはこれに応えていたが、突撃隊と軍の暗闘は続いた。レームは「ドイツ青年鍛練管理局」を突撃隊に編入させて「SA訓練機関」とし、民兵組織権を手に入れようとした。ライヒェナウは組織の監督権を掌握することでSA訓練機関を軍の影響下におくことに成功したが、レームら突撃隊はなおも不満であった。

10月14日には世界軍縮会議で突撃隊と親衛隊が軍人扱いされたことを口実として、ドイツは軍縮会議と国際連盟を脱退した。ヒトラーはこの頃から徴兵制再施行を構想していたが、これは軍事力の強化とともにレームの政治的影響力をそぐねらいがあった[7]。しかしレームの強硬姿勢は変わらず、1934年2月には「国土防衛は突撃隊の管轄である」という覚え書きをブロンベルクに送付している[8]。2月28日にはヒトラー・軍・突撃隊首脳の最終会議が行われた。この席で突撃隊は国境防衛に不適格であり、徴兵制施行までの過渡的措置として防衛任務に当たるに過ぎないと決定された。レームらはこの「新しいヴェルサイユ条約」の決定に不満であり、また国防省および陸軍もレームとの協力は不可能であると考えるようになり、結束してレーム排除に動き出すこととなる[7]。

レームは「第二革命」を唱え、各地で突撃隊と軍の衝突事件が頻発した[7]。一方でゲーリングと親衛隊がレーム排除のための計画を立て、ライヒェナウら軍もこれを支援した。6月30日から7月2日、「長いナイフの夜」と呼ばれる突撃隊粛清が行われ、突撃隊問題は終結した。7月25日にはオーストリア・ナチスがオーストリア首相エンゲルベルト・ドルフースを殺害するクーデターを起こしているが、この実行犯にライヒェナウ、陸軍司令官ヴェルナー・フォン・フリッチュらが武器を供与し、この時期のナチ党と軍の「共犯関係」がかなり密接であったという見解も存在している[9]。

国防軍の成立

「英独海軍条約」および「ラインラント進駐」も参照

1935年2月26日には陸軍総司令部（OKH）、海軍総司令部（OKM）（ドイツ語版）、空軍総司令部（OKL）（ドイツ語版）が設置され、陸軍・海軍・空軍の三軍編成が確立された。3月16日には徴兵制施行が宣言され、事実上ヴェルサイユ条約の軍備制限破棄が宣言された（ドイツ再軍備宣言）。同時に国軍（ドイツ語: Reichswehr）はドイツ国防軍（ドイツ語: Wehrmacht）に改称された。また、5月には国防省（ドイツ語版）（ドイツ語: Reichswehrministerium）も「戦争省（Reichskriegsministerium）」と改称されている。7月1日には兵務局が参謀本部に改称した。

こうした動きに連合国は反発したが、それは強力なものではなかった。ヒトラーは特使ヨアヒム・フォン・リッベントロップをイギリスに派遣し、6月18日に英独海軍協定を締結した。これはイギリスがヴェルサイユ条約の枠を超えたドイツの再武装を公認したということであり、フランスをはじめとした各国に大きな衝撃を与えた。フランスはソ連・小協商と協調する「東方ロカルノ」の構築に動くが、その結果ははかばかしくなく、二国間条約である仏ソ相互援助条約（英語版）の締結にとどまった。

ヒトラーはこの様子を見て、ヴェルサイユ条約によって非武装地帯とされ、前年まで連合軍が駐屯していたラインラントへの進駐を考えるようになった。1936年3月7日、仏ソ相互援助条約の締結を口実としてドイツ軍はライン川を越え、非武装地帯への進駐を果たした。この時期のドイツ軍は極めて弱体であり、ヒトラーも危険な賭であると認識していたが、連合国は動かなかった。

一方で軍事中心の経済運営は経済の過熱を招き、食糧や原料の輸入が困難になった。原料逼迫は工業の能率を下げ、軍備拡大のテンポも目に見えて低下した[10]。ヒャルマル・シャハト経済相は軍事支出の抑制を主張したが、さらなる軍備拡大を臨んだヒトラーはシャハトを解任し[11]、9月9日のニュルンベルク党大会でゲーリングを責任者とする「四カ年計画」を始動させた。四カ年計画においては各軍需物資の自給化が要請され、また短期債によるさらなる軍備拡大が行われるなど、軍事的色彩の濃いものであった。

武装親衛部隊の出現

詳細は「武装親衛隊」を参照

「長いナイフの夜」の後、ヒトラーは「軍は唯一の武器独占者である」と言明したが、その一方でヨーゼフ・ディートリッヒの指揮する親衛隊部隊「ライプシュタンダルテ・SS・アドルフ・ヒトラー」を「軍と並ぶ近代的武装組織にする」と約束していた[12]。1934年7月4日にブロンベルク国防相は親衛隊に対して一個師団程度の武装を認める約束を行ったが、フリッチュ陸軍総司令官らは軍の武装独占が破壊されるのではないかと危惧した。9月14日、ブロンベルク国防相は親衛隊が「内政上の必要から」親衛隊三個連隊の武装と一個通信隊が必要であると声明した。こうして武装した親衛隊部隊「親衛隊特務部隊」の編成が行われた[12]。

一方で強制収容所の監視に当たっていたSS警備部隊（1935年3月以降は親衛隊髑髏部隊）も独自に武装していたが、1935年5月のナチ党大会で初めて公表された[13]。軍は新たな親衛隊の武装化に反発し、特務部隊を軍の指揮下に置こうとしたが失敗した。一方で親衛隊全国指導者ハインリヒ・ヒムラーは1936年4月に親衛隊特別国境警備部隊と親衛隊補助関税官組織を合併し、事実上の第二軍隊を建設しようともくろんだが、軍の反発によって1937年10月に解散に追い込まれた[14]。

国防軍最高司令部の設置

「ホスバッハ覚書」および「ブロンベルク罷免事件」も参照

四カ年計画の進展によってドイツの原料供給はさらに逼迫し、海軍が新造艦船の製作を企業に求めても、原料逼迫のため拒絶される事例も起こるほどであった[10]。しかも四カ年計画責任者ゲーリングは、自ら総司令官を務める空軍に重点的な軍需物資の配分を行った[10]。これを不満とする陸軍総司令官フリッチュと海軍総司令官エーリヒ・レーダー、ブロンベルク戦争相はヒトラーの調停を求めた。1937年11月5日、総統官邸において各軍司令官とブロンベルク、そして外相コンスタンティン・フォン・ノイラート、そしてヒトラーが出席した秘密会議が行われた。ヒトラーはこの席でチェコスロバキアもしくはオーストリア獲得のため戦争を起こすと述べた[15]。ヒトラーが想定していた開戦時期は1943年から1945年にかけての間であり、この時期を過ぎればドイツの食糧備蓄が逼迫するなどの理由で次第にドイツ不利になり、「行動に出る以外の選択肢は残されていない」というものであった[16]。また好機が訪れればそれ以前の開戦もあり得るとしていた[17]

ブロンベルク戦争相とフリッチュ陸軍総司令官は、英仏の介入、チェコスロバキア国境要塞の堅固さをあげて戦争が困難であるという認識を示した[15]。1938年1月、ブロンベルクとフリッチュに対するスキャンダルが相次いで発生し、二人は辞任を余儀なくされた（ブロンベルク罷免事件）。この事件はヒトラー自身は事前に承知していなかったが[18]、ヒトラーはこの機をとらえて軍部の粛清を開始した。ブロンベルクの進言に従って戦争省を廃止し[18]、国防軍最高司令部を新たに設置した。最高司令部の総長にはヴィルヘルム・カイテルが就任したが、彼はヒトラーの追従者にすぎなかった。ルートヴィヒ・ベック陸軍参謀総長など多くの将軍も更迭・辞職し、国防軍の抵抗力は大きく削減された。外交面でもノイラート外相らが更迭され、リッベントロップが新たな外相となって新たな同盟政策をとることになった。

さらに治安権力を握った親衛隊の影響力増大もあり、国防軍はその武装化に反対することができなくなりつつあった。1938年8月17日には親衛隊髑髏部隊が正式に武装を認められ、特務部隊とともに「戦時軍の枠内」として活動することが明確化された[19]。1939年5月18日には特務部隊に師団編成が認められ、実質的な「第四軍」となった。こうして「武装親衛隊（ドイツ語: Waffen-SS）」が成立したが国防軍ではをパレードにしか使えない「アスファルト兵士」と呼んで軽蔑した。また武装親衛隊の兵員獲得の動きは徴兵にも支障を来し、しばしば抗争が発生した[20]。

ルートヴィヒ・ベックなど上層部に残っていた反ナチ派もミュンヘン会談の成功後は姿を消し、第二次世界大戦開戦直前の段階で、国防軍首脳はヒトラーの政策にほとんど完全に同意していた[21]。

第二次世界大戦

1939年

「ポーランド侵攻」および「まやかし戦争」も参照

1939年5月22日にドイツとイタリア王国は「鋼鉄協約」を締結したが、ドイツのポーランド侵攻が現実味を帯びてくるとイタリア軍部は参戦に尻込みするようになった[22]。ドイツはポーランド戦からイギリスなどの干渉を排除するため、6月22日にソ連と不可侵条約を締結した（独ソ不可侵条約）[22]。しかし1939年9月1日のドイツ軍のポーランド侵攻は9月3日のイギリスとフランスの参戦を招いた。ドイツ軍は航空機と機動戦力を組み合わせた戦術でポーランド軍を破り、10月6日にポーランドにおける戦闘は終結した。しかしポーランド戦の進展にもかかわらず、独仏国境では戦闘も起こらず、「まやかし戦争」とよばれる平穏が続いていた。

1940年

「ノルウェーの戦い」、「オランダにおける戦い (1940年)」、「ナチス・ドイツのフランス侵攻」、「バトル・オブ・ブリテン」、「北アフリカ戦線」、および「地中海の戦い (第二次世界大戦)」も参照

1940年4月9日、ドイツはヴェーザー演習作戦を発動し、ノルウェーとデンマークに侵攻を開始した。デンマークは即日、ノルウェーは6月10日に全土が占領された。

フランスとの戦いではエーリッヒ・フォン・マンシュタインが発案した通称「マンシュタイン計画」が実行されることとなった。計画にはハインツ・グデーリアンが発案した、突破力と機動力のある装甲師団によって英仏軍を分断して補給線を切断し、両軍を崩壊させるという「電撃戦」戦術が取り入れられ、5月10日からはじまった低地諸国およびフランスへの侵攻作戦では絶大な戦果をもたらした。6月21日にフランス（ヴィシー政権）は休戦を申し出、フランス北部はドイツの占領下となった（ナチス・ドイツのフランス占領）。しかしダンケルクの戦いではヒトラーの介入とゲーリングの主張もあり、ダイナモ作戦による英仏軍の脱出を許すこととなった。

1941年

「バルカン半島の戦い」および「バルバロッサ作戦」も参照

開戦直前にヒトラーが赤軍に配属された政治委員の即時処刑を命令する（コミッサール指令）など、他の地域の戦争と比べてもより過酷な占領統治と戦闘が続けられた。

1942年

「ブラウ作戦」も参照

1943年

「イタリア戦線 (第二次世界大戦)」および「クルスクの戦い」も参照

1944年

「西部戦線 (第二次世界大戦)」、「バグラチオン作戦」、および「バルジの戦い」も参照

1945年

「春の目覚め作戦」も参照

国内情勢

「第二次世界大戦下のドイツ」も参照

第二次世界大戦における戦略爆撃（英語版）

戦争経済

「ナチス・ドイツの経済#戦時経済」も参照

経済面では四カ年計画が延長され、引き続き四カ年計画庁が指導を行ったが、膨大な占領地を獲得したにもかかわらず非効率な成果しか上げることができなかった。しかし1940年3月に設置された軍需省の権限が次第に増大し、1943年にアルベルト・シュペーアが大臣に就任して以降は、ゲーリングが影響力を失ったこともあり、圧倒的なものとなった。シュペーアは個人的なヒトラーの信任を利用して、軍需機関の運用に大きな成果を上げた[23]。しかしシュペーアも専門的な知識を持っていたわけではなく、時にはヒトラーに誤った情報を伝えたり、誤った決定を下すこともあった[23]。

ドイツ工業純生産に占める各産業分野の比率（％）[注釈 1]
産業分野 1938年 1939年 1940年 1941年 1942年 1943年 1944年
原料 21 21 22 25 25 24 21
兵器 7 9 16 16 22 31 40
建物 25 23 15 13 9 6 6
その他の投資財 16 18 18 18 19 16 11
消費財 31 29 29 28 25 23 22

ヒトラーの戦争指導

第二次世界大戦の全時期を通じて、ヒトラーは前線に近い総統大本営から積極的に軍事指導を行った。ヒトラーは1940年に反対意見を退けてマンシュタイン計画を採用して勝利したことと、1941年冬の東部戦線危機で将軍達の退却勧告を退けて被害を最小限に食い止めたことで、自らの戦争指導に絶対の自信を持った[24]。前線司令官の意見は尊重されず、戦術レベルでも総統大本営による決定が行われた[25]。1942年以降は殆ど国内政治を顧みなくなっていた[26]。ヒトラーは第一次世界大戦における一兵士としての経験と自らの偏った知識を強調し、さらに指導者原理による権威によって自らの意見を通した[27]。

ヒトラーは軍需品についても細部までの知識を有していたが、体系的な理解はしておらず、近代の複雑な科学技術の連携を理解できなかった[28]。ヒトラーは1942年から1945年までの間に、「戦時経済会議」において2500の「総統決定」を行っている[28]。ヒトラーは防御兵器よりも攻撃兵器を好み、迎撃機の生産よりもV2ロケットによる報復攻撃を望んだ[29]。

組織

ドイツ国防軍

詳細は「ドイツ国防軍」を参照

陸軍

詳細は「ドイツ陸軍 (国防軍)」を参照

海軍

詳細は「ドイツ海軍 (国防軍)」を参照

空軍

詳細は「ドイツ空軍 (国防軍)」を参照

親衛隊

詳細は「武装親衛隊」および「アインザッツグルッペン」を参照

非軍事組織

「国民突撃隊」および「ヴェアヴォルフ」も参照

軍需機関

兵器

軍事作戦

要塞・防御設備

「ジークフリート線」および「大西洋の壁」も参照

占領統治

同盟軍とコラボラシオン

「枢軸国」および「コラボラシオン」も参照

犠牲者

戦争犯罪

脚注

  1. ^ a b c 黒川康 1970, pp. 20.
  2. ^ a b c 黒川康 1970, pp. 21.
  3. ^ 川瀬泰史 2005, pp. 30.
  4. ^ 後藤俊明 1982, pp. 94.
  5. ^ 村上和光 2006, pp. 77.
  6. ^ a b 黒川康 1970, pp. 22.
  7. ^ a b c 黒川康 1970, pp. 24.
  8. ^ 黒川康 1970, pp. 23.
  9. ^ 黒川康 1970, pp. 30.
  10. ^ a b c 堀内直哉 2006, pp. 51.
  11. ^ 堀内直哉 2006, pp. 49.
  12. ^ a b 芝健介 1995, pp. 29.
  13. ^ 芝健介 1995, pp. 33.
  14. ^ 芝健介 1995, pp. 35.
  15. ^ a b 堀内直哉 2006, pp. 62.
  16. ^ 堀内直哉 2006, pp. 59.
  17. ^ 堀内直哉 2006, pp. 55.
  18. ^ a b イアン・カーショー 1999, pp. 165.
  19. ^ 芝健介 1995, pp. 53–55.
  20. ^ 芝健介 1995, pp. 56.
  21. ^ ゲルハルト・ヒルシュヘルト 2010, pp. 117.
  22. ^ a b ヨースト・デュルファー 2010, pp. 84.
  23. ^ a b イアン・カーショー 1999, pp. 215.
  24. ^ イアン・カーショー 1999, pp. 218.
  25. ^ イアン・カーショー 1999, pp. 219.
  26. ^ イアン・カーショー 1999, pp. 207.
  27. ^ イアン・カーショー 1999, pp. 215、219.
  28. ^ a b イアン・カーショー 1999, pp. 214.
  29. ^ イアン・カーショー 1999, pp. 216–217.

注釈

  1. ^ 毎年ごとにその時点でドイツ領土とされていた地域内で達成されたものを基礎とする。Das Militärgeschchilice Forshungsamt, a.a.O., S.582.よりの引用。(中村一浩 1995, pp. 70)

参考文献

歴史
1933年 - 1938年
1938年 - 1939年
第二次世界大戦
第二次世界大戦後
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