東映ラボ・テック

東映ラボ・テック株式会社
Toei Labo Tech Co., Ltd.

種類	株式会社
市場情報	東証2部 9732 2007年3月27日上場廃止
本社所在地	日本 東京都調布市国領町8-9-1
設立	1951年3月17日
業種	情報・通信業
法人番号	7012401008226
代表者	中山正久
資本金	5億円
従業員数	220人
決算期	3月
主要株主	東映株式会社
外部リンク	http://www.toeilab.co.jp/

東映ラボ・テック株式会社は、東映が製作した映画・テレビ作品のフィルムの現像・テレシネ・ビデオ編集などを行うポストプロダクションの会社である。

概要

東映の作品だけに留まらず、他社作品の現像も行っている。特にピンク映画において圧倒的な本数を手がけている。東洋現像所（現・IMAGICA）で現像が行われていた日活ロマンポルノにおいても、外部のプロダクションが製作した買い取り作品は東映化学で現像が行われていた。

映画用フィルムでは、1950年代にアグフア社製フィルムの現像を行っていた時期もあったが、1960年頃からは、富士フイルムとコダック社製フィルムの現像が専門になる。コダックの純正現像に特化した東洋現像所が、関西（京都）における各映画会社の現像処理を一手に引き受けていたこともあって、時代劇の撮影にはコダックを用いる習慣も当然の如く定着していたが、1970年代中盤までの東映京都作品は、コダックの現像を東映化学に依頼することも多かった。東映化学に現像を依頼した作品では、タイトルロゴの左側下に富士フイルムの表示を記しており、コダック製の現像液を使っていた東洋現像所に対し、東映化学では富士フイルム製の現像液を用いて、マゼンタ寄りの黄色い色彩に仕上げるのが特徴であった。富士フイルムによる撮影→現像でも、シアンを強調する東京現像所とは対照的に、マゼンタを強調する色彩設定は東映化学の伝統であり、その伝統は現在の東映ラボ・テックにも継承されている。

1980年代の後半には、現像済みのネガフィルムをテレシネ時にポジ反転させる、「ファイン・ネガ・ビデオシステム」という技術（ネガテレシネ）を開発。この技術はフィルム撮影作品に多用されていたが、デジタルビデオによる撮影が主流となってからも、東映チャンネルにおけるフィルム撮影作品のテレシネに使われている。

近年では東映ラボ・テックとして「製作委員会」に参加し、制作への出資も行っている。

ピンク映画においては、東映ラボ・テックの調布市の社屋がロケセット（学校、病院、会社など）として用いられる事が多い。

歴史

• 1951年3月 小西六写真工業（株）（現コニカミノルタ）の傍系会社として国産カラーフィルムの現像を目的とし日本色彩映画株式会社を設立、カラーフィルムの現像開始。
• 1959年3月 東映のグループ会社として新発足。
• 1960年3月 商号を東映化学工業株式会社に変更。社名変更する2002年までに同社が現像した作品のクレジットは「東映化学」「東映化工」と記載されている事が多い。
• 1961年10月 東京証券取引所第2部に上場。
• 1984年10月 ビデオ事業を開始。
• 1987年8月 東京都港区赤坂に株式会社東映ラボ・テック赤坂ビデセンを設立。
• 2002年10月 商号を東映ラボ・テック株式会社に変更し、東京都中央区銀座に「営業所」を移転。
• 2006年4月 子会社の株式会社ジャパン・オリジナル・テクニックを株式会社東映ラボ・テック赤坂ビデセンに吸収合併。
• 2007年3月 東映の完全子会社となり、上場廃止。
• 2010年6月 株式会社東映ラボ・テック赤坂ビデセンを東映デジタルラボ株式会社に社名変更し、東映東京撮影所内の総合ポストプロダクション施設「東映デジタルセンター」に移転。

外部リンク

• 東映ラボ・テック株式会社