熊谷ラグビー場
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熊谷ラグビー場 | |
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施設情報 | |
所在地 | 埼玉県熊谷市川上810 |
位置 | 北緯36度10分5.7秒 東経139度24分8.8秒 / 北緯36.168250度 東経139.402444度座標: 北緯36度10分5.7秒 東経139度24分8.8秒 / 北緯36.168250度 東経139.402444度 |
開場 | 1991年 |
拡張 | 2016年 - |
所有者 | 埼玉県 |
運用者 | 埼玉県 |
照明 | あり |
設計者 |
松田平田設計(改修工事) 清水建設(改修工事、ECI) |
建設者 | 清水建設 |
使用チーム、大会 | |
ラグビーワールドカップ2019(2019年予定) | |
収容人員 | |
約24000人 |
熊谷ラグビー場(くまがやラグビーじょう)は、埼玉県熊谷市の熊谷スポーツ文化公園内にあるラグビー場。
概要
メインスタジアムとなるAグラウンドと隣接し、Bグラウンド、Cグラウンドがある。全国高等学校選抜ラグビーフットボール大会、全国高校ラグビー大会埼玉県予選の会場として3グラウンドすべてが使用されている。
- Aグラウンド
- 県内ラグビーのメインスタジアムとして利用されており、トップリーグや、熊谷に練習拠点を置く立正大学も参加する関東大学リーグの上位クラスのリーグ戦に使用される。収容人員24000人(全席座席)。
- B,Cグラウンド
- 地域大会を中心として使用される。Bグラウンドは観客席(収容人員6700人)付きの専用グラウンドだが、Cグラウンドは多目的広場としての利用も可能となっている(但し有料施設の扱いであり、自由に立ち入りはできない)。
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ラグビー場Bグラウンド
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ラグビー場Cグラウンド
ラグビーW杯に向けて
2017年9月現在、2019年ラグビーワールドカップ日本大会の開催にむけて、埼玉県と熊谷市は熊谷ラグビー場を改修し、強豪国との試合の開催が可能なBカテゴリー相当のスタジアムへ拡張する改修を行っている。
現在の収容能力は、芝生席込み24000人(座席9232人、立ち見4828人)であり、これを国際大会規格に適合させるため、全面座席に改修、新たにナイター照明塔、大型映像装置をそれぞれ新設すること(W杯開催には映像装置と照明設備が必須のため)や、屋根拡張(面積7000平方メートル、高さ35メートル)などを予定している[1]。その他フィールドやスタンド、外構の改修も行われる。
2015年6月に基本・実施設計の一括委託を行う競争入札が行われ、松田平田設計が落札[2]。スタジアム本体の施工に当たっては設計段階から施工者が関与する方式(アーリー・コントラクター・インボルブメント、ECI方式)が採用され、公募型プロポーザルにより清水建設が施工を前提とした「設計技術協力者」に選定された[3]。2016年6月に工事に着手しており、総事業費は124億200万円。[4]。2018年8月31日に完成した。10月20日ラグビートップリーグパナソニックワイルドナイツVSキヤノンイーグルスの試合を熊谷ラグビー場こけら落とし記念試合として開催した。
沿革
- 2004年(平成16年) - 彩の国まごころ国体ラグビーフットボール競技が市内の荒川緑地ラグビー場と合わせて開催された。
- 2015年(平成27年)3月2日 - 熊谷ラグビー場が2019年ラグビーワールドカップ日本大会開催地12都市の一つとして選出された[5]。
- 2017年(平成29年)11月2日 - 「ラグビーワールドカップ 2019 日本大会」の試合日程が決まり、熊谷ラグビー場での開幕戦は9月25日「ヨーロッパ地区1vsヨーロッパ・オセアニア プレーオフ1戦」に決定した。
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都庁第一本庁舎での試合日程発表会場(2017年11月2日撮影)
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9月25日「ヨーロッパ地区1vsヨーロッパ・オセアニア プレーオフ1戦」(2017年11月2日撮影)
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同左(2017年11月2日撮影)
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決定した競技日程(2017年11月2日撮影)
脚注
- ^ ラグビーW杯、熊谷で開催を 観客席増、大型スクリーン新設などで立候補へ 埼玉(産経新聞ニュース2014年10月31日 11月1日閲覧)
- ^ “埼玉県/熊谷ラグビー場改修設計(熊谷市)/松田平田設計に”. 日刊建設工業新聞. (2015年7月1日) 2016年10月27日閲覧。
- ^ “公募型プロポーザルの最終審査結果について”. 埼玉県公園スタジアム課 (2016年7月21日). 2016年10月27日閲覧。
- ^ “来月から熊谷ラグビー場改修工事 完成は30年8月予定”. 産経新聞. (2016年5月11日) 2016年10月27日閲覧。
- ^ 日本ラグビーフットボール協会 - ニュース ラグビーワールドカップ2019組織委員会 開催都市決定のお知らせ【組織委員会】 (2015年3月2日、同日閲覧)