胡春華
胡 春華 | |
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出身地: |
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各種表記 | |
繁体字: | 胡 春華 |
簡体字: | 胡 春华 |
拼音: | Hú Chūnhuá |
和名表記: | こ しゅんか |
発音転記: | フー・チュンフア |
胡 春華(こ しゅんか、フー・チュンフア、1963年4月1日 - )は、中華人民共和国の政治家。国務院副総理(序列は4人中3位)。第18期・第19期中国共産党中央政治局委員、内モンゴル自治区党委書記を経て、2012-2017年広東省委書記。中国共産主義青年団(共青団)中央書記処第一書記などを務めた。
来歴
胡春華は、1963年4月に湖北省五峰県馬岩墩村の農家に生まれる。初め王春華と名付けられ、後に姓を胡に改めたともされる[1]。
1979年に五峰県の全国普通高等学校招生入学考試で全県文科首席(高考状元)となり[2]、16歳で北京大学文学部(中文系)に入学し[3]、1983年には最年少の学生でありながら非常に成績優秀だったことから卒業生総代に選ばれて人民大会堂での演説で「多民族国家である中国では漢民族だけでなく、少数民族の地域も近代化してこそ中国の近代化が達成される」と述べ[4][5]、その後は共青団チベット自治区委員会組織部を皮切りに、2006年まで一貫してチベットの業務に携わってきた[6]。共青団チベット自治区委員会副書記時代の自治区書記、96年から中央党校に学んだ際の校長がいずれも後に総書記(第4代最高指導者)になる胡錦濤であり、理工系出身のテクノクラートゆえに胡春華の古典に関する知識を高く買った胡錦涛の寵愛を受けて「小胡錦涛」と呼ばれるようになる[7][8]。
2008年4月1日、新華社通信が胡春華の河北省党委員会副書記就任を報じた。その後、後出の孫政才より5ヶ月年長の胡春華は、2009年1月に河北省省長に当選した際、「最年少の省長」と呼ばれた[9]。
2009年11月、内モンゴル自治区の党委員会書記に抜擢された。GDPを重視した前任の儲波の路線による急激な経済成長で貧富の格差が生じていた内モンゴルの貧困対策やモンゴル族との融和も図る治安対策にも取り組み[10][11]、その手腕を評価され、吉林省党委員会書記に抜擢された同い年の孫政才とともに未来世代のホープとされた。
2012年11月15日、第18回党大会後の中央委員会で、49歳で中央政治局委員に選ばれた。
翌12月、汪洋の後任として、広東省委書記に任命された[12]。
2018年3月、第12期全国人民代表大会で国務院副総理に選ばれた[13]。
関連事項
出典
- ^ “掲秘胡春華為何改姓“胡” 三兄弟合照曝光”. 大紀元. (2012年12月21日) 2019年10月25日閲覧。
- ^ “高官学覇往事:胡春華是状元”. 騰訊网触屏版. (2016年6月7日) 2016年9月23日閲覧。
- ^ “「ポスト習世代」2氏競う”. 日本経済新聞. (2012年11月21日) 2017年10月20日閲覧。
- ^ 「新任団中央書記胡春華:当年以文科状元考上北大」湖北日報2006年12月07日
- ^ Kuhn, Robert Lawrence (2011). How China's Leaders Think. Wiley. p. 429. ISBN 978-0470824450.
- ^ Lam, Willy (15 May 2009). "Hu Jintao Picks Core Sixth-Generation Leaders". China Brief via Jamestown Foundation.
- ^ “ポスト習近平候補の孫政才が失脚、「次」は?”. 日経BP. (2017年7月19日) 2017年11月1日閲覧。
- ^ “華郵:“小胡錦涛”覬覦中共下世代接班”. 大紀元. (2012年11月20日) 2017年11月1日閲覧。
- ^ “胡春華任河北代省長 為中国目前最年軽省長”. 新浪. (2008年4月15日) 2019年10月25日閲覧。
- ^ “胡春華:内蒙不再刻意追求GDP增速全国第一 (Hu Chunhua: Inner Mongolia will no longer pursue GDP growth rankings)”. 多維新聞. (7 August 2011) 2019年10月25日閲覧。
- ^ Jacobs, Andrew (May 30, 2011). "Anger Over Protesters’ Deaths Leads to Intensified Demonstrations by Mongolians". New York Times.
- ^ 中国共産党、広東省書記に胡春華氏を任命 - 朝日新聞(2012年12月19日)
- ^ “習氏側近、経済担当の副首相に 人民銀総裁に易氏”. 日本経済新聞. (2018年3月19日) 2018年3月19日閲覧。
外部サイト
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