齋藤長行
齋藤 長行（さいとう ながゆき）は、日本の社会情報学者。
お茶の水女子大学 サイエンス＆エデュケーション研究所 客員教授[1]、東京国際工科専門職大学 工科学部デジタルエンターテイメント学科 教授[2]、総務省 情報通信政策研究所 特別研究員[3]。一般社団法人インターネットコンテンツ審査監視機構（I-ROI） 理事[4]。一般社団法人情報法制研究所上席研究員[5]。
来歴・人物
山形県出身。酒田工業高等学校、慶應義塾大学経済学部通信教育課程卒業、中央大学大学院経済学研究科修士課程修了、慶應義塾大学大学院メディア・デザイン研究科後期博士課程修了。博士（メディア・デザイン学）[6]。青少年のデジタル環境整備をテーマ―に研究活動に従事。2012年より、経済協力開発機構（OECD）科学技術産業局（STI）のポリシー・アナリストとして研究活動に従事し、その研究成果は2015年に“Internet Literacy in Japan”のタイトルでOECDより発表されている[7]。2018年には、OECDのインターネットの青少年保護に関する有識者会合である“Workshop on the protection of children in a connected world”において、日本側のスピーカーとして登壇[8]。2022年より、総務省のICT活用のためのリテラシー向上に関する検討会の構成員を務めている[9]。国際公共経済学会 第27回学会賞受賞[10]。
著書
- 齋藤長行『エビデンスに基づくインターネット青少年保護政策 - 情報化社会におけ？リテラシー育成と環境整備』明石書店、2017。ISBN 475034611X。
- 齋藤長行; 新垣円. The Protection Policy for Youth Online in Japan. Khosrow-Pour, M. Ed., IGI Global. pp. 4962-4974. ISBN 1522522557. "Encyclopedia of Information Science and Technology"
- 齋藤長行、白鳥令、上沼紫野、曽我部真裕、市川穣、西澤利治、鎌田真樹子、空閑正浩 ほか『デジタルコンテンツアセット入門』近代科学社、2016年3月24日。ISBN 4764905019。
- 経済協力開発機構（OECD）、齋藤長行 著、新垣円 訳『サイバーリスクから子どもを守る - エビデンスに基づく青少年保護政策』明石書店、2016。ISBN 4750343005。
脚注
- ^ “スタッフ | お茶の水女子大学”. www.cf.ocha.ac.jp. 2022年11月16日閲覧。
- ^ “齋藤 長行 | 教員紹介”. 東京国際工科専門職大学. 2022年11月16日閲覧。
- ^ “総務省｜情報通信政策研究所｜特別研究員”. 総務省. 2022年11月16日閲覧。
- ^ “組織 / 会員|I-ROI|一般社団法人インターネットコンテンツ審査監視機構”. 2022年11月16日閲覧。
- ^ “一般財団法人 情報法制研究所 メンバー紹介”. www.jilis.org. 2022年11月16日閲覧。
- ^ “慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科 学位授与者および論文題目 学位名：博士（メディアデザイン学）”. 2022年11月16日確認閲覧。
- ^ Saito, Nagayuki (2015-05-27) (英語). Internet Literacy in Japan. doi:10.1787/5js0cqpxr6bq-en.
- ^ “Workshop on the protection of children in a connected world - OECD”. www.oecd.org. 2022年11月16日閲覧。
- ^ “総務省「ICT 活用のためのリテラシー向上に関する検討会」開催要綱”. 2022年11月16日確認閲覧。
- ^ “学会賞 | 国際公共経済学会”. 2022年11月16日閲覧。
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